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営業育成・研修

営業講座を比較するには?|対象者・費用・演習内容の確認ポイント

営業講座を比較するには?|対象者・費用・演習内容の確認ポイント

▼ この記事の内容

営業講座は、対象者と受講後に試す行動を決め、内容・演習・形式・費用・確認方法を同じ表で比べます。候補を残す基準は、公開情報と自社の条件、未回答の質問を分けたうえで、必須条件に合うかどうかです。費用は人数と支援範囲をそろえ、掲載がない項目は提供元へ確認してから判断します。

営業講座の比較には、講座名や受講料だけでなく、自社の対象者と目的に合う条件をそろえることが必要です。案内にある学習内容だけでは、受講者自身がどんな練習をし、誰から助言を受けられるかまで分からない場合もあります。

まず受講後に試す行動を決め、講座内容・演習・受講形式・費用・受講後の確認方法を同じ表に記入します。公開情報、自社で必要な条件、提供元への質問を分けるのは、確認できたことと回答待ちのことを区別するためです。

本文では、比較条件を決める順番から公開情報の転記方法、候補を残す理由の書き方まで、比較表の記入例とともに紹介します。人事担当者が営業側と条件を相談し、申し込み前の確認事項を整理する際に使える手順です。

対象者と目的に合う営業講座の比較条件を決める

受講する人と受講後に実践する行動を書く

営業講座は、受講する人と受講後に試す行動を決めてから比較します。講座内容・演習・受講形式・費用・受講後の確認方法を同じ表に記入し、公開情報と自社の条件、提供元への質問を分けます。

最初に営業側へ確かめるのは、受講者の経験と、現在どの仕事で支援が必要かです。新人という区分だけでなく、商談への同席経験や、顧客への質問を自分で担当しているかまで確認すると、講座の前提知識と照合する材料になります。

新人向けの受講後の行動は、「初回商談で顧客の状況を聞き、質問後に内容を整理して伝える」が記入例です。「営業力を高める」だけで終えず、どの場面で何をするかまで営業側と相談して決めます。

決めた内容の記入先は、比較表の「対象者・前提知識」と「目的・受講後に試す行動」です。対象者によって必要な内容が異なる場合は、営業研修の目的・内容と対象者別の使い分けを確認し、同じ講座を受ける範囲から整理すると進めやすくなります。

営業育成・研修 営業研修とは?目的・内容から対象者別の使い分けと定着設計まで

日程と予算の必須条件を整理する

候補の案内を集める前に、受講に必要な日程と予算の条件を決めます。必須条件は「満たさなければ受講できないこと」です。あると望ましい希望条件とは分けて記録します。

営業講座を選ぶための必須条件・希望条件の記入欄
項目記入欄
対象者
対象者の前提知識
受講の目的
受講後に試す行動
参加可能な日程
予算上限
予算に含める費用
必須条件(満たさなければ受講できないこと)
希望条件(あると望ましいこと)
未定事項
未定事項ごとの確認先

日程について営業側と相談するのは、受講時間を確保できる曜日や時期です。予算についても、受講料だけの上限なのか、教材費や移動費を含む上限なのかを確認し、比較する費用の範囲をそろえます。

業務の都合で決まった時間に参加できない場合は、参加可能な日程や視聴期限が必須条件です。復習のしやすさや追加の質問機会なども、受講目的に照らして必須か希望かを決め、必須条件と希望条件を分けて記録します。

社内で条件が決まっていない項目について残すのは、候補を外す理由ではなく、何を誰に確認するかです。目的自体が定まっていない場合は、営業研修の目的とカリキュラムを整理する方法を補足として確認し、必要な内容が決まってから日程や予算との両立を検討します。

営業育成・研修 営業研修の目的とは?成果につながる4分類とカリキュラム設計・KPI

公開情報をもとに講座内容と演習を比較する

対象者と学習内容を出典とともに記録する

講座の案内で別々に確認する項目は、対象者、前提知識、学習内容です。「新人向け」という記載が自社の受講者と合っていても、学ぶ内容が受講後に試したい行動を扱っているかは、講座の各項目まで確かめて比較表に記入します。

日本能率協会さんの営業・CS分野のプログラム案内には、初めて営業を担当する方から管理職までを対象とする講座があり、講義に演習を組み込む方針が示されています。[1]分野全体の案内を各講座の共通仕様とはみなさず、候補にする講座ごとに対象者と学習内容を確認することが必要です。

転記した情報には、確認したページのURLと確認日を添え、分野全体の説明と個別講座の説明を区別して残します。目的が営業資料の作成に限られる場合は、営業資料の作成に絞ったAI活用研修の設計も参照し、比較する学習内容の範囲を具体化します。

営業育成・研修 営業の資料作成に絞ったAI活用研修は何から決める?|入力範囲・確認手順・効果測定

参考:営業・CS分野のプログラム案内|日本能率協会

練習する場面と受けられる助言を確かめる

演習の有無に加えて確認したいのは、受講者自身が何を練習するかです。顧客の状況を整理する行動を身につけたいなら、質問の説明を聞く時間だけでなく、自分で質問し、聞いた内容を整理して伝える練習が含まれるかを質問欄に記入します。

フィードバック、つまり改善点の伝え方も比較する項目です。講師が各受講者の発言を確認するのか、全体への講評なのか、受講者同士で意見を交換するのかを分け、目的に必要な助言を受けられるか確かめます。

確かめる項目比較表に残す内容掲載がない場合の確認事項
練習する場面案内に記載された営業場面を記入します。確認するのは、自社が練習したい場面を扱うかどうかです。
受講者が行うこと質問、整理、提案などの練習内容を記入します。受講者自身が話す機会や練習範囲を確認します。
助言する人と対象区別するのは、講師による個別助言、全体講評などです。誰が何を見て改善点を伝えるか確認します。
助言後の練習再度練習する機会の記載を確認します。確認するのは、助言を受けて試し直せるかどうかです。

記載のない項目は、提供されないと決めつけず「未確認」として残します。個別助言が自社の必須条件なら回答を待って判断し、全体講評でも目的を満たせるなら、その理由を比較表へ記入します。

受講形式・費用・受講後の確認方法を比べる

オンラインでの実施方法と受講期限を確認する

オンラインという表示だけでは、参加する時間や質問方法までは分かりません。決まった日時に参加するライブ配信か、期間内に動画を視聴する方式かを確認し、自社で確保できる受講時間と照合します。

次に並べるのは、質問できる方法、復習できる範囲、受講期限です。ライブ配信なら欠席時の扱いや録画の視聴可否、動画視聴なら質問への対応と視聴期限などを確かめ、案内にない条件は提供元への質問として残します。

確認する条件自社の予定と照らし合わせる内容
実施方法日時指定の参加か、期間内の動画視聴かを確認します。
日程と期限照合するのは、受講開始・終了の条件と、業務中に確保できる時間です。
質問方法質問の受付方法と対応範囲を確認します。
復習の条件録画や教材を見直せる範囲と期限を確認します。
欠席・変更時の扱い確認するのは、振替や受講者変更など、必要な対応の可否です。

比較表には形式名だけでなく、自社の勤務予定で受講を終えられるかまで記入します。集合型かオンラインかだけで効果や費用の優劣を決めず、必要な練習と参加条件の両方を満たすかで候補を比べます。

対象人数と支援範囲をそろえて総費用を比べる

費用の比較は、対象人数と受講範囲をそろえることが前提です。表示された金額が受講者ごとの料金なのか、講座全体の料金なのかを確認し、人数や対象範囲が異なる金額をそのまま並べないようにします。

見積もりで確かめるのは、教材、演習、講師からの助言、受講後の追加支援がどこまで含まれるかです。交通費や宿泊費など自社が別に負担する費用も分けて記録し、受講時間や社内の確認作業は、根拠なく金額に換算せず必要な時間として残します。

費用の確認項目比較のためにそろえる条件
料金の単位と人数対象人数と、受講者単位・講座単位などの課金条件を記入します。
料金に含まれる範囲確認するのは、教材・演習・助言・追加支援の範囲です。
追加費用別料金の項目と、発生する条件を確認します。
自社で負担する費用交通・宿泊など、受講料以外の必要費用を分けて記入します。
税込総額と変更条件確認するのは、支払う総額、人数変更や取消時の条件です。

金額や支援範囲の回答がそろわない候補は「見積待ち」とし、予算内と確定しないようにします。受講料が予算内でも必須の演習や助言が別料金なら、追加分を含めた総額であらためて比較します。

学習状況と実務での行動を確認する人を決める

受講後の確認で分けて決めるのは、講座をどこまで学んだかと、営業の仕事で何を実践したかです。受講の完了や知識の確認に加え、最初に設定した行動を誰がどの記録で確かめるかまで比較表に記入します。

ユーキャンさんの営業関連講座案内では、営業職向け基本講座のオンライン実施に加え、学習進捗の確認と確認テストが案内されています。[2]こうした学習状況の確認と、実際の商談で行動を使えたかの確認を分け、候補講座で利用できる範囲を確かめることが必要です。

新人が顧客の状況を整理する練習をするなら、営業マネージャーが商談記録を見て、聞いた内容を整理できたか確認する案が考えられます。提供元が担う確認と自社が担う作業を分け、担当者や確認時期について営業側と合意してから受講計画へ組み込みます。

参考:営業関連の法人向け講座案内|ユーキャン

比較表の記入例を参考に候補と確認質問を選ぶ

新人向け講座の比較表に条件を記入する

比較表は候補ごとに作り、横に並べるのは公開情報、自社で必要な条件、提供元への質問です。下のひな型では10項目を共通にし、公開情報を転記する前に自社の条件を記入すると、案内に書かれた内容と自社の希望が混ざるのを防げます。

候補ごとに記入する営業講座の比較表
項目公開情報自社で必要な条件提供元へ確かめること
対象者・前提知識
目的・受講後に試す行動
講座内容
演習とフィードバック(改善点の返し方)
受講形式・日程・受講期限
費用と含まれる範囲
受講後の確認方法・担当者
情報の出典・確認日
未回答の質問
必須条件との一致

次の記入例は、新人が初回商談で顧客の状況を聞き、質問後に内容を整理する練習をしたい場合を想定し、公開情報だけでは自社の必須条件を満たすと判断できない項目を提供元への質問として残す読み方を示しています。表にある講座の掲載事項も説明用の設定であり、実在する講座の案内や導入実績を示すものではありません。

新人向け講座の比較表の記入例
項目記入内容次に確かめること
対象者・目的営業側が新人を対象とし、質問後に顧客の状況を整理する行動を設定します。講座の対象者と前提知識が合うか確認します。
講座内容・演習傾聴・質問の記載はありますが、個別練習と講師の助言範囲は未確認です。受講者が練習する場面と、誰がどう改善点を伝えるか確認します。
受講形式オンラインと記載されています。ライブ配信か動画視聴か、質問・復習の条件は未確認です。実施方法と受講期限を確認します。
費用見積待ちです。人数・範囲・教材・追加支援の条件をそろえます。税込総額、追加費用、変更・取消条件を確認します。
受講後の確認記入するのは、営業マネージャーが商談記録で、顧客の状況を整理できたか確認する案です。提供元の支援範囲と、自社が担う確認作業を確かめます。

自社の候補へ置き換える際、出典欄に記入するのは実際に確認したページと確認日です。回答を得ていない項目は質問欄に残します。受講後の確認を営業マネージャーが担当する案も、提供元の支援内容とは区別し、社内で合意できたかを確かめて記録します。

必須条件に合う点と未回答の質問を分ける

候補を残すかどうかの判断に使うのは、必須条件ごとに付ける「一致」「不一致」「未確認」です。確認できた条件を一致、満たさない条件を不一致とし、ページに記載がない項目や回答待ちの項目は未確認のまま扱います。

必須条件との関係比較表での扱い次に行うこと
一致条件を満たす根拠を記入します。次に確認するのは、残りの必須条件です。
不一致満たさない条件と確認した内容を記入します。別候補を検討するか、社内で条件を見直す必要があるか相談します。
未確認記入するのは、回答が必要な質問と確認先です。必要な回答を得てから一致・不一致を判断します。

記入例では、傾聴や質問を学べる記載があっても、受講者自身の練習と個別助言は未確認です。自社が両方を必須としているなら、「学習内容は目的に関連するため候補に残し、練習と助言の範囲を確認する」と選定途中の理由を書きます。

必須条件が不一致なら、希望条件が多くても申し込みを決めるには不十分です。条件を見直す場合も、人事だけで変更せず営業側と目的への影響を確認し、変更後の条件をすべての候補に同じように適用します。

申し込み前の確認事項と選定理由を整理する

提供元へ確かめる際に候補ごとにまとめるのは、比較表に残った未回答の質問です。新人向けの記入例なら、受講者が質問して内容を整理する練習の有無、講師が確認する範囲、個別助言と全体講評の違いを明記し、営業側が必要とする練習と合うか確認します。

費用や受講条件についても、同じ人数と支援範囲を前提に確かめるのは、税込総額、追加費用、受講期限、変更・取消条件です。回答を受け取ったら比較表へ反映し、確認した日付と回答元を残して、公開ページの記載と追加回答を区別します。

社内へ説明する内容は、対象者と目的に合う点、必須条件を満たす根拠、自社が担う受講後の確認作業です。未回答の条件があれば申し込みの決定とは分けて示し、必要な条件がすべて確認できた段階で、候補を選んだ理由とともに申込判断へ進みます。

まとめ:比較表から候補と確認質問を決める

営業講座の選定で最初に決めるのは、受講する人と受講後に試す行動です。講座内容と演習、受講形式、費用、受講後の確認方法を同じ表に記入し、自社の必須条件と照らし合わせます。費用の判断の前提は、対象人数と含まれる支援範囲をそろえて比較することです。

公開情報に記載のない項目は未確認として残し、提供元へ確かめる質問をまとめます。候補を残す理由に分けて記入するのは、目的に合う点と回答待ちの条件です。講座の学習状況に加え、実際の仕事で行動を試せたかを誰が確認するかも営業側と相談し、必要な条件がそろってから申し込みを判断します。

最初の作業は、本文の比較表に自社の対象者と必須条件を書き、候補の公開情報を転記することです。比較表の対象者と到達行動をさらに具体化したい場合は、以下のスキルマップテンプレート集をご確認いただけます。


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この記事を書いた人
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谷本潤哉
元電通、2016年創業。株式会社FAZOM代表取締役。自らの組織崩壊を原点に、営業プロセスを数字で再現する独自メソッド「メトリクスマネジメント」を体系化。累計200社超の営業組織を支援し、売上向上・新人の早期戦力化など成果を創出。