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OJTマニュアルの作り方|営業現場で育成に使える項目と作成・運用の手順

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営業現場のOJTマニュアルは、業務手順に加え、教え方・練習方法・任せる基準まで決めることが大切です。必要項目と作成手順、形式の選び方、初回商談を例にした記載例、更新方法を解説。自社の育成課題に合わせて判断できます。

▼ この記事の内容

OJTマニュアルは、新人が何をできればよいか、指導者がどう教え、どこまでできたら任せるかをそろえるための資料です。営業現場では、業務の手順だけでなく、商談での判断、練習方法、実務後の振り返りまで記載します。この記事では、必要な項目、作成手順、形式を選ぶ比較表、初回商談を題材にした記載例を紹介します。自社の課題を確かめながら、最初に作る範囲と運用方法を決められる構成です。

OJTマニュアルとは|業務手順と育成の進め方をそろえるもの

OJTマニュアルを作るなら、最初に決めるのは目次ではなく、対象者が一人で担当できるようになる業務と、その確認方法です。そのうえで、仕事の手順、指導者が見せること、本人が練習すること、任せるかどうかの判断基準をまとめます。営業資料を集めただけでは、何をどの順番で教えるかが指導者ごとに変わってしまいます。

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OJTとは、実際の仕事を通じて知識や技能を身につける育成方法です。営業では、先輩の商談への同席、提案の準備、顧客への説明、商談後の記録などが対象になります。実務に触れるだけで習得できるとは限らないため、見学から部分担当、単独実施へ進む過程を設計することが大切です。

業務マニュアルとの違いは、教え方と習得の確認まで含むこと

業務マニュアルは、主に仕事を正しく進めるための手順や注意事項を示します。OJTマニュアルは、それに加えて、誰が何を教え、どのように練習し、習得をどう確認するかを扱います。両方を別々の資料にする必要はありません。既存の業務マニュアルがあれば、その内容を参照しながら育成の進め方を追加できます。

記載する内容 業務手順の記載例 OJTで追加する内容
商談前の準備 顧客情報と過去の接点を確認する 指導者が調べ方を見せ、本人が別の案件で準備して説明する
顧客への質問 現状、困りごと、影響を確認する 質問の練習を行い、顧客の発言を踏まえて追加質問できるかを見る
商談後の記録 決められた項目を入力する 顧客の発言と営業担当者の推測を区別できているか確認する
次の対応 合意した内容をもとに対応する 担当者、期限、内容を整理し、不明点を相談できるか確認する

業務手順そのものが整理されていない場合は、育成の資料を増やす前に、仕事の進め方を確認します。土台となる資料の整理は、営業マニュアルの作り方と必要項目|現場で使い続けるための手順と運用の基本も参考にできます。

目標は、指導の言い回しを統一することではない

営業では、相手の状況によって質問の順番や説明の量が変わります。そのため、すべての発言を同じにするよりも、確認すべき事実、説明してよい範囲、上司へ相談する条件をそろえるほうが実務に結びつきます。例文を載せる場合も、その発言の目的と、使わないほうがよい場面を添えます。

たとえば、顧客がすでに説明した内容を、質問一覧にあるからと再度尋ねる必要はありません。一方で、導入時期が不明なまま提案を進めてよいかは判断が必要です。マニュアルには、会話を再現する台本だけでなく、得られた情報をもとに次の行動を選ぶ考え方を残します。

また、未経験者と経験者では、必要な支援が異なります。未経験者には基本用語や準備の手順から教え、経験者には自社の商品、顧客との約束、社内の承認手順を重点的に確認するなど、開始地点を分けます。経験年数だけで省略を決めず、実際にできることを確かめてから進めます。

営業のOJTマニュアルに必要な項目と記載例

必要な項目は、対象業務、到達目標、実施手順、判断の分かれ目、教え方、練習方法、習得の確認、相談先です。この項目が一続きになっていると、指導者は教える内容を決めやすくなり、本人も何を準備すればよいかを理解しやすくなります。

業務ごとに、目的から確認方法までをまとめる

項目 書く内容 営業現場での記載例
対象業務と目的 どの仕事を、何のために行うか 初回商談で顧客の現状を理解し、次に確認することを合意する
対象者と前提 誰が使い、何を先に理解している必要があるか 商品説明の基礎と、顧客情報の取り扱いを学んだ担当者
到達目標 実際の行動で確認できる状態 顧客の発言を整理し、不明点と次の対応を説明できる
準備と手順 使う資料、事前確認、実施する順序 過去の接点を読み、当日確かめたい事項をまとめる
判断と相談 状況ごとの対応、自己判断しない範囲 未確認の機能や納期を聞かれたら、確認して回答する旨を伝える
指導と練習 見せること、説明すること、本人が試すこと 先輩が質問の意図を説明し、本人が模擬商談で試す
習得の確認 誰が、何を見て判断するか 指導者が会話と商談記録を確認する
管理情報 更新担当、更新日、参照資料 営業企画が管理し、商品情報は指定の資料を参照する

到達目標は、理解した、意識したといった表現だけで終わらせないようにします。たとえば、顧客の課題を理解するという目標なら、顧客の発言をもとに現状と困りごとを説明できる、未確認の点を挙げられる、と書き換えます。本人と指導者が同じ行動を見て話せる状態を目指します。

初回商談を題材にした記載例

以下は、初回商談の一部を新人が担当する場合を想定した記載例です。特定企業の事例ではありません。扱う商品や商談の進め方に合わせて、確認事項と担当範囲を調整して使います。

  • 目的:顧客の現在の取り組みと困りごとを整理し、次に確認する内容を合意する。
  • 事前準備:過去のやり取りを読み、確認済みの情報と未確認の情報を分ける。
  • 当日の担当範囲:冒頭の目的確認、現状についての質問、聞いた内容の要約を担当する。
  • 質問の進め方:現在の進め方を聞き、困る場面が出たら具体的な状況を尋ねる。
  • 判断の注意:顧客が困りごとを挙げていない段階で、自社が想定した課題に誘導しない。
  • 相談する条件:価格の例外、契約条件、未確認の機能や納期については同席者へ引き継ぐ。
  • 商談後の提出物:確認できた事実、未確認の点、合意した次の対応をまとめた記録。
  • 確認方法:指導者が担当部分の会話と記録を見て、次回も同じ範囲を任せるか判断する。

この記載だけで終わらず、質問の意図も補足します。現在の進め方を聞くのは、すぐに商品を提案するためではなく、顧客の業務を理解するためです。困る場面を具体化するのは、担当者の印象だけで話を進めないためです。目的が分かると、例文と違う返答にも対応しやすくなります。

質問例として、現在はどのような手順で進めていますか、どの場面で手間がかかりますか、直近ではどのようなことがありましたか、といった聞き方を載せられます。ただし、すでに説明された内容を繰り返す必要はありません。回答の中で不明だった点を確かめる、と添えておきます。

任せる基準は、点数だけで決めない

評価表を使う場合も、合計点だけで単独実施の可否を決めると、重大な見落としが隠れることがあります。話し方が自然でも、確認していない条件を約束していれば、担当範囲を広げる前に修正が必要です。総合的な習熟度と、守るべき条件は分けて確認します。

判断は、指導者が対応する、支援があれば担当できる、決められた範囲を単独で担当できる、といった段階にすると具体的です。質問は任せるが価格説明は同席者が担当するなど、業務の一部だけを任せる方法もあります。本人の得意不得意に合わせて、担当範囲を明記します。

OJTマニュアルの作成手順|自社の課題から範囲を決める

手順の全体図。OJTマニュアルの作成手順|自社の課題から範囲を決める
OJTマニュアルの作成手順|自社の課題から範囲を決める

作成は、現場の困りごとを確かめるところから始めます。資料が足りないことと、練習や指導の機会が足りないことでは、必要な対応が異なります。最初から営業活動のすべてをまとめず、困っている業務を選び、その業務で使える形を作ってから広げます。

手順1:最近つまずいた場面を、行動と記録から確かめる

新人が育っていない、指導にばらつきがあるという表現だけでは、何を直すか決められません。商談の準備資料、顧客への説明内容、商談記録、指導者からの修正内容などを見て、どの場面で何ができなかったかを整理します。本人と指導者の両方に、困った場面を具体的に聞くことも有効です。

たとえば、商談記録の修正が続く場合でも、原因は一つとは限りません。入力項目が分からないのか、会話から必要な情報を拾えないのか、事実と推測を混ぜているのかで、教える内容が変わります。入力手順の説明だけで解決するかを確かめてから、作成範囲を決めます。

手順2:資料で解決する課題か、練習や体制の課題かを分ける

確かめること 確認できた状態 次に進む対応
正しい手順を参照できるか 資料がない、古い、探せない 既存資料を整理し、参照先と手順を明記する
手順の目的を説明できるか 順番は覚えているが理由が分からない 目的と判断の分かれ目を追加する
練習では実施できるか 説明できるが、会話になると実行できない 練習場面と助言の方法を設ける
実務を担当する機会があるか 見学が続き、本人の担当範囲がない 部分担当の範囲と同席体制を決める
指導者間で判断が一致するか 同じ行動への評価が異なる 具体例を使って、任せる基準をすり合わせる

自社に当てはめるときは、表の上から順に確認します。手順が見つからなければ、まず参照できる状態を整えます。手順を読めて説明もできるのに実行できないなら、文章を増やす前に練習を設けます。実行できても担当機会がなければ、育成計画や指導者の時間配分を見直します。

複数の原因がある場合は、先に進むために欠かせない条件から整えます。たとえば、商品情報が古い状態では、練習を増やしても誤った説明を覚えるおそれがあります。参照情報を整えたうえで練習へ進む、と順序を決めておくと、対策が散らばりにくくなります。

手順3:最初に扱う業務と、対象者を決める

対象業務は、実施する頻度、誤りが起きたときの影響、現在のつまずきの大きさで比べます。頻繁に行う商談準備や記録は、試して改善する機会を作りやすい業務です。一方、頻度が低くても顧客との約束に関わる内容は、早い段階で相談の条件を定めておく必要があります。

ここで対象を絞ることは、ほかの業務を育成対象から外すことではありません。後から整える業務の一覧を残し、最初に何を作るかを決めます。対象者も、営業未経験者、他社で営業経験のある入社者、別部門から異動した担当者などに分け、共通部分と追加部分を整理します。

手順4:指導者の実際の仕事から、手順と判断を取り出す

指導者には、普段何をしているかだけでなく、なぜその順番なのか、どの情報を見て対応を変えるのかを確認します。顧客の反応を見て質問を変えるといった説明は、そのままでは新人が再現しにくいためです。どの発言があったときに、何を確かめるかまで具体化します。

複数の指導者で方法が異なる場合は、どちらかに統一する前に、顧客の状況や担当業務が違わないかを確認します。成果につながった一つの経験を、すべての案件に当てはめるのは避けたいところです。共通して守る条件と、状況によって変えてよい部分を分けて残します。

手順5:小さく試し、本人が動けるかを確認する

下書きができたら、対象者が資料を読み、準備し、練習するところまで試します。誤字や読みやすさの確認だけでは、育成に使えるかは判断できません。何をすればよいか迷った箇所、指導者の補足が必要だった箇所、確認基準の意味が伝わらなかった箇所を記録します。

次に進む目安は、対象者がやることを説明でき、指導者が確認すべき行動を挙げられる状態です。説明を受けなければ作業を始められない場合は、前提知識や参照先を補います。試行後は修正点と理由を残し、正式に使う版と試行中の版が混ざらないようにします。

OJTを含めて育成全体の役割分担や計画を整理する場合は、人材育成マニュアルの作り方|営業現場で使える項目と定着までの実践手順もあわせて確認できます。

OJTマニュアルの形式を選ぶ|文書・表・動画の比較基準

形式は、見た目の好みではなく、何を伝え、どの場面で使うかによって選びます。判断の理由を読むなら文書、担当や進捗を一覧で確認するなら表、操作や会話の様子を見るなら動画が候補になります。すべてを一つの形式に収める必要はありません。

選択肢 向いている場合 向かない場合 導入前に確かめる点
文書形式 業務の目的、手順、判断の理由を文章で残したい 多数の対象者の進捗を一画面で管理したい 見出しから探せるか、更新担当と現行版が分かるか
表計算形式 担当者、練習状況、習得の確認結果を一覧にしたい 長い解説や複雑な会話例を読む必要がある 入力欄の意味が明確か、閲覧・編集権限を分けられるか
社内情報を集約する仕組み 関連資料が多く、検索や参照先の整理が必要 情報の管理担当や更新の決まりがない 検索結果から現行情報を見分けられるか、重複を管理できるか
動画形式 画面操作、説明の流れ、質問後の待ち方を見せたい 頻繁に変わる数値や規定を細かく参照したい 必要な場面を探せるか、差し替えの負担と情報の取り扱いは適切か
複数形式の組み合わせ 手順の理解と練習、進捗の確認を分けて行いたい 同じ内容を複数箇所へ転記し、更新を追えなくなる 内容ごとの管理場所が決まり、参照でつながっているか

最初に、誰がいつ開くかを決める

商談直前に確認する資料なら、短時間で注意点を見つけられることが大切です。事前学習で読む資料なら、判断の理由や例外まで説明できます。指導者が面談で使う資料なら、前回の課題と今回の確認結果を見比べられる必要があります。同じ内容でも、使う場面によって見せ方を変えます。

選ぶ手順は、利用場面を決める、今ある仕組みで試す、不足する機能を特定する、の順です。既存の文書共有で運用できるなら、まずそこで試せます。検索できない、権限を分けられない、更新履歴が追えないといった問題が確認できた段階で、別の仕組みを比較します。

管理する場所を決め、同じ情報の転記を増やさない

商品仕様や価格、社内の承認条件を各マニュアルへコピーすると、変更時に修正漏れが起きるおそれがあります。変わりやすい情報は管理元を決め、OJTマニュアルから参照する形が考えられます。本人が見るべき資料と、その情報を使って何を学ぶかを分けて記載します。

また、営業手順の共有と個人の評価記録では、閲覧できる人の範囲が異なる場合があります。育成状況や顧客情報を含む記録を、広く共有する手順書と同じ場所に置いてよいかも確認します。運用の要件から選びたい場合は、営業マニュアル作成ツールの選び方|現場で使える比較基準と導入・運用の手順で比較項目を整理できます。

OJTマニュアルを現場で使い続ける運用とよくある失敗

完成後は、配布して読むように伝えるだけでなく、実務の前後に使う場面を決めます。事前に担当範囲を確認し、実施後に行動を振り返り、次の練習を決める。この流れに資料を組み込むと、内容の不足も見つけやすくなります。

事前確認、実施、振り返りを一続きにする

実務の前には、今日の担当範囲、特に確認する行動、困ったときの相談先を共有します。初回商談であれば、今回は現状についての質問を担当し、回答を要約できるかを見る、と具体化します。何を見られているかが不明なままでは、本人も準備の焦点を絞れません。

実施中は、指導者が必要な範囲で観察します。助けが必要なときの合図や、同席者が引き継ぐ条件も事前に決めておくとよいでしょう。顧客への影響がある誤説明や約束を、その場の学習のために放置しないことが前提です。

実施後は、本人の振り返りを聞いてから、確認できた行動をもとに助言します。よかった、もっと深く聞こうという感想だけでは、次に変える行動が分かりません。顧客が確認作業に時間がかかると話した場面で、誰が何を確認しているかを聞くと状況を整理できる、と場面と行動を結びつけます。

振り返りの記録は、長文にする必要はありません。次の項目が残っていれば、次回の練習や担当範囲を決める材料になります。

  • 今回担当した業務と、確認したかった行動
  • 実際にできたことと、その根拠となる場面
  • 支援が必要だったことと、つまずいた理由
  • 次回試す行動と、事前に行う練習
  • 次回の担当範囲と、確認する人

失敗1:内容を盛り込みすぎて、必要な箇所が見つからない

会社概要、商品説明、営業手順、社内規定を一冊に集めると、情報はそろっていても使う場面で探しにくくなります。冒頭には対象業務と実施手順を置き、詳しい背景や関連規定は参照先を示す方法があります。情報を消すのではなく、読む順番と置き場所を整理します。

見直す際は、本人に必要な情報を探してもらい、どこで迷うかを確認します。目次の分類が作成者には分かりやすくても、新人が使う言葉と合っていない場合があります。商談前に何を見るか、記録するときに何を見るかなど、実際の行動から見出しを付けます。

失敗2:見学と読了だけで、習得したと判断する

読んだこと、見たこと、説明できること、実行できることは別です。内容を覚えていても、顧客の予想外の返答に対応できるかは、会話の中で確認する必要があります。読了の記録は学習状況の把握に使い、実務を任せる判断には練習や担当場面での行動も使います。

一度うまくできた場合も、どの条件で実施できたかを記録します。事前情報が十分にある場面でできたのか、指導者の助言を受けながらできたのかで、次に任せる範囲は変わります。少し条件を変えた練習や実務を通じて、対応できる範囲を確認します。

失敗3:指導者ごとに、合格とする条件が違う

評価項目に丁寧な対応、十分な質問とだけ書くと、解釈が分かれやすくなります。同じ模擬商談や記録例を複数の指導者が確認し、どの行動を見て判断したかを話し合います。意見が違った箇所は、項目の説明を具体化する材料にします。

助言する内容が多いときは、顧客との約束や情報の正確さに関わる修正を優先します。そのうえで、次の実務で試す行動を絞ります。指摘事項は記録に残しつつ、本人が一度に取り組む内容を整理すると、修正できたかを確かめやすくなります。

失敗4:更新担当が決まらず、実務と内容がずれる

更新は、定期的な見直しに加え、商品や業務手順の変更、同じ質問の繰り返し、指導者間の判断の不一致などをきっかけに行います。質問が出るたびに説明を追加する前に、既存の内容が探しにくいのか、前提が抜けているのか、手順自体が変わったのかを確認します。

管理者は、変更した箇所、変更理由、適用する時点、確認した人を残します。旧版は履歴として区別し、現場から開く場所には現行版を示します。以前の記載を参照している資料があれば、そちらへの影響も確認します。

成果は、売上だけで判断しない

売上や受注には、担当する顧客、案件の時期、商品条件なども影響します。OJTマニュアルの改善を確かめる際は、対象業務を自分で進められる範囲、記録の修正内容、同じ指摘の繰り返し、適切に相談できた場面なども見ます。導入前後で対象者や業務の条件が違う場合は、その違いを踏まえて解釈します。

使われた回数が多くても、習得につながっているとは限りません。反対に、参照回数が減っていても、業務を覚えた結果かもしれません。本人が何をできるようになったかと、指導者がどこに時間を使っているかを合わせて確認し、資料を増やすべきか、練習や担当機会を見直すべきかを判断します。

営業のロープレや商談の振り返りをAIで継続する方法として、FAZOMを検討することもできます。取り入れる際は、OJTマニュアルで定めた練習テーマと確認項目に合わせ、実際に任せる範囲は指導者が判断する運用にします。

まとめ

OJTマニュアルは、仕事の手順をまとめるだけでなく、何を教え、どう練習し、どこまでできれば任せるかを共有する資料です。営業では、会話の例文に加えて、質問の目的、状況に応じた判断、相談する条件まで記載すると、実務で使う場面が明確になります。

最初に行うのは、最近つまずいた業務を一つ選び、原因を確かめることです。手順が分からないなら資料を整え、説明できても実行できないなら練習を設け、担当機会がないなら育成の進め方を見直します。原因に応じて対応を選ぶことが、使えるマニュアルを作る出発点になります。

対象業務を決めたら、到達目標、実施手順、判断と相談、練習、習得の確認をまとめ、小さく試します。本人が迷った箇所と指導者が補足した箇所を直し、実務の前後で使い続けることで、自社の育成に合った内容へ更新していきましょう。

この記事を書いた人
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元電通、2016年創業。株式会社FAZOM代表取締役。自らの組織崩壊を原点に、営業プロセスを数字で再現する独自メソッド「メトリクスマネジメント」を体系化。累計230社の営業組織を支援し、売上向上・新人の早期戦力化など成果を創出。2026年、FAZOMはClaude Partner Network認定パートナーに。自社の法人営業の電話2.9万件を集計した調査レポートを公開。
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