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OJTの課題と解決策|営業現場で育成が止まる原因と教え方を見直す手順

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▼ この記事の内容

営業のOJTの課題は、指導担当者の教え方だけでなく、到達目標・練習の機会・任せる基準・育成時間が曖昧なまま仕事を進めることで生じます。改善の第一歩は、育てたい営業行動を一つ選び、どこでつまずいているかを実際の商談や記録で確かめることです。この記事では、課題の切り分け方、育成方法の選び方、自社で見直す手順を解説します。営業ヒアリングの具体例と、育成が形だけになりやすい運用も取り上げます。

OJTの課題は、指導者の力量だけでなく育成の仕組みから見直す

OJTは、実際の仕事を通じて知識や技能を身につける育成方法です。営業では、先輩の商談への同席、顧客への連絡、提案書の作成、商談後の振り返りなどが該当します。現場の状況に即して学べる一方、目の前の案件への対応と育成を同時に進める難しさがあります。

OJTで成果が見えないとき、指導者の説明力や本人の意欲だけに原因を求めると、対策を誤ることがあります。たとえば、指導者が丁寧に説明していても、本人が実践する機会を持てなければ、説明を理解した段階から先に進めません。反対に、実践の回数を増やしても、何を直すかが分からなければ、同じ進め方を繰り返すだけになりかねません。

最初に確認したいのは、次の四つです。すべてを一度に整える必要はありませんが、どこが曖昧なのかを分けると、改善の順番を決めやすくなります。

  • 到達目標:何を、どの条件で、一人でできるようにするのか
  • 実践機会:見学だけでなく、本人が試す場を用意しているか
  • 確認方法:できたかどうかを、どの行動や記録で判断するのか
  • 運用体制:誰が、いつ、どこまで育成を担当するのか

売上目標と、OJTで身につける行動を分ける

営業組織では売上や受注件数が重要ですが、その数字だけでは、本人が何を身につけたのかは判断しきれません。受注には案件の条件、顧客の検討時期、担当する市場なども関わります。受注できなかったことと、教えた行動ができなかったことは、分けて確認する必要があります。

たとえば、今月の目標が新規受注であっても、OJTで確認する行動は、顧客の現状を聞く、困りごとの影響を具体化する、次回までの確認事項を合意する、といった単位に分けられます。こうしておけば、受注には至っていなくても、どこまでできていて、次に何を練習するかを話せます。

本人・指導者・組織の課題を混ぜない

同じ質問が繰り返される場合でも、原因は一つとは限りません。本人が商品知識を理解できていない場合もあれば、参照する資料が見つからない場合、上司ごとに説明が異なる場合もあります。本人に復習を促すだけでは、資料の所在や指導内容の食い違いは解消しません。

まず、つまずいた場面、本人が取った行動、必要だった情報、周囲が行った支援を確認します。本人が変えられることと、管理職が整えることを分けるのが出発点です。OJTの改善は、誰の責任かを決める作業ではなく、次の実践ができる条件を整える作業として進めます。

営業OJTで起こりやすい六つの課題と見分け方

教える人によって、合格とする基準が違う

ある先輩は質問の数を評価し、別の先輩は提案に進む速さを評価する。このような状態では、新人は顧客の状況よりも、同席する先輩の好みに合わせようとすることがあります。複数のやり方に触れること自体は有益ですが、共通して守るべき行動が見えないと、使い分けを学べません。

確認したいのは、同じ商談記録を見た指導者が、どの行動を良いと判断し、どこを直すと考えるかです。意見が分かれたら、個人の話し方の違いなのか、商談の進め方として譲れない条件の違いなのかを整理します。質問の言い回しまでそろえるより、顧客の理解を確かめる場面や、提案に進む条件を共有するほうが実務に合う場合があります。

指導担当者が忙しく、振り返りが後回しになる

指導を担当する営業社員にも、自分の案件や売上目標があります。育成が空いた時間に行う仕事になっていると、商談への同席はできても、その後の振り返りまでは手が回らなくなります。新人は結果だけを伝えられ、途中の判断について質問する機会を失います。

予定表に育成時間があるかに加えて、実際に何を扱ったかを確認しましょう。時間を確保していても、案件の進捗確認だけで終わっていれば、育成の時間としては機能していない可能性があります。管理職は、指導担当者に時間の工夫だけを求めるのではなく、担当業務の量や、代わりに確認できる人も見直します。

同行や見学が続き、本人が試す機会がない

先輩の商談を見れば、話す順番や資料の使い方を知ることはできます。ただし、見ているときには理解できても、自分が顧客の返答を受けて次の質問を選ぶ場面では迷うことがあります。同行回数が増えても、本人が担当する場面が増えていなければ、実践できるかは未確認のままです。

確認するのは、同行した回数よりも、本人が何を担当したかです。冒頭の進行説明、現状の確認、商談の終わりの要約など、任せる範囲を決めます。顧客対応に影響する不安がある場合は、事前の練習で確かめてから一部分を任せる方法が取れます。

助言が抽象的で、次の行動に変わらない

もっと深掘りしよう、主体的に動こう、顧客目線で考えよう。こうした助言は方向性を伝えますが、本人が次の商談で何を変えるかまでは定まりません。指導者には具体的な行動が浮かんでいても、その前提が本人と共有されていないことがあります。

助言を受けた後、本人が次に行うことを自分の言葉で説明できるか確かめます。たとえば、顧客が時間がかかると話したら、どの作業で、誰に、どのような影響が出ているかを聞く、というところまで具体化します。それでも実践できないときは、質問の意味が分からないのか、会話の中で使う余裕がないのかを分けます。

任せる基準がなく、放任と過干渉を行き来する

入社から一定期間が過ぎたという理由だけで一人にすると、まだ経験していない対応まで求めることになります。一方、指導者が毎回すべてを補うと、本人が判断する機会を持てません。任せる時期を勤続期間や印象だけで決めないことが大切です。

一人で進めてよい範囲、事前確認が必要な範囲、その場で持ち帰る範囲を分けます。たとえば、通常の利用方法は説明できても、契約条件や個別の対応可否は確認してから回答する、と決められます。分からないときに適切に相談できることも、自立して仕事を進めるための条件に含めます。

案件の都合で経験が偏り、必要な仕事を学べない

OJTで経験できる内容は、その時期に動いている案件に左右されます。初回商談には多く同席できても、提案後の調整や受注後の引き継ぎを経験できないことがあります。担当した案件が少ない段階で、営業活動の全体を身につけたと判断するのは早計です。

育成項目ごとに、未経験、説明を受けた、練習した、実務で担当した、支援なしでできた、を分けて確認します。未経験の項目は、実務で失敗した項目とは扱いが異なります。案件が生まれるまで待つのか、過去の記録や練習で先に準備するのかを決めましょう。

課題に合わせて育成方法を選ぶ比較表

OJTの課題が見えたら、それに合う学び方を選びます。知識が足りない段階で商談回数だけを増やしたり、会話の練習が必要な段階で資料だけを渡したりしても、つまずきに合った支援にはなりません。方法を選ぶ基準は、本人が次にできるようになりたい行動です。

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次の表は、営業育成で使う方法を比較したものです。どれか一つに統一するのではなく、現在の課題に合うものを選び、実務で確かめるところまで組み合わせます。

選択肢 向いている場合 向かない場合 確かめる点
資料学習・業務外の研修 商品知識や社内手順など、共通の基礎を学ぶ必要がある 知識はあるが、顧客との会話で使えないことが主な課題 学習後に自分の言葉で説明し、具体的な場面で使い分けられるか
先輩の商談への同席 仕事の流れや、顧客の反応に応じた判断を知りたい 見学が続き、本人の実践不足が課題になっている 注目する行動を事前に決め、商談後に判断の理由を聞けるか
役割を決めた実務担当 基礎を理解し、限られた範囲なら本人が試せる 任せる範囲や、指導者が引き継ぐ条件が未定 担当範囲、助けを求める場面、終了後の確認方法が明確か
ロールプレイングによる模擬商談 特定の質問や切り返しを繰り返し練習したい 実務上の制約や不足している商品知識を、会話練習だけで解決しようとしている 実際に迷った場面を再現し、顧客の返答に応じて会話を変えられるか
商談記録を使った振り返り 実際の言動や判断を確かめ、改善する場面を特定したい 記録が不十分で、事実より印象による評価が中心になる 対象の発言や行動を確認でき、次に試すことを決められるか
定期的な個別面談 質問しづらさ、役割の不明確さ、負担なども把握したい 面談だけで技能を評価し、実際の仕事を確認していない 本人の認識と実務の記録を照らし合わせ、必要な支援を決められるか

知識・実行・判断のどこが不足しているかで選ぶ

商品について説明できないなら、まず内容を理解する時間が必要です。説明できるのに商談では言葉が出てこないなら、短い説明の練習が候補になります。説明はできても、どの顧客に何を伝えるかを選べないなら、商談記録を見ながら判断の理由を考える支援が必要です。

この違いを確かめるには、本人に説明してもらい、次に場面を設定して試してもらいます。説明の段階で止まるのか、顧客役の返答が加わると止まるのかによって、取り組む内容を変えます。研修を受けたことや資料を読んだことだけで、実行できると判断しないようにします。

育成方法を増やす前に、実務とのつながりを確かめる

研修、同行、模擬商談、面談をそれぞれ実施していても、扱う課題がばらばらでは学びがつながりません。研修で学んだ質問を練習し、次の商談で使い、その記録を振り返る。こうしたつながりがあるかを確認します。

すでに取り組みが多い会社では、新しい施策を増やす前に、今ある時間で同じ行動を扱えるかを考えましょう。たとえば、毎週の個別面談の一部を使って、直近の商談で試した質問を振り返る方法があります。追加する作業の量と、指導担当者が続けられるかも判断材料です。

自社のOJTを見直すための六つの手順

手順の全体図。自社のOJTを見直すための六つの手順
自社のOJTを見直すための六つの手順

ここからは、自社の状況に当てはめて進める手順です。育成全体を一度に作り直すより、困っている営業行動を一つ選び、確認と改善を進めるほうが、何が変わったかを見分けやすくなります。

手順1:困っている状況を、観察できる行動に置き換える

新人が育たない、商談力が弱い、という表現だけでは、対策を決められません。たとえば、初回商談で商品説明が長くなり、顧客の現状を聞かずに終わっている、と書き換えます。どの場面で、何が起きているかを、指導者と本人が同じものとして確認できる表現にします。

商談記録、提案書、日々の業務記録などから、対象の行動を確かめます。記録がなく事実が分からない場合は、評価を決める前に、次の商談でどこを観察するかを決めます。具体的な場面を示せるようになったら、次の手順へ進みます。

手順2:目標を、行動・条件・支援の有無で決める

ヒアリングができる、ではなく、初回商談で顧客の現在の進め方と困っている場面を確認し、最後に要約して認識を合わせられる、と定めます。あわせて、事前に質問を準備してよいのか、先輩が同席するのかなど、確認する条件もそろえます。

同じ行動でも、慣れた顧客への対応と、初めて接する顧客への対応では難しさが異なります。どの条件ならできてほしいかまで決めると、本人にも目標が伝わります。本人と指導者が、何を見てできたと判断するかを説明できれば、次に進みます。

手順3:できない理由を、本人の説明と実際の行動で分ける

本人に、どこで迷ったか、何をしようとしたかを聞き、実際の行動と照らし合わせます。質問の意味を理解していなかったのか、準備する時間がなかったのか、顧客の返答に戸惑ったのかでは、必要な対応が異なります。

原因を一つに決めきれない場合は、小さく確かめます。質問の準備を一緒に行ったうえで、模擬商談でも同じ場面で止まるかを見る方法です。どの支援があれば行動できるかが見えてから、育成方法を選びます。本人の意欲に原因を置くのは、業務上の条件を確かめた後にします。

手順4:練習する内容と、次に使う場面を一緒に決める

練習の予定だけでなく、実務で試す予定も決めます。たとえば、顧客が挙げた困りごとの具体例を聞く練習を行い、次の初回商談で同じ行動を担当してもらいます。その商談で確認できる見込みがなければ、別の案件や場面を選びます。

実務の予定がない場合は、練習の段階として扱い、実務でできたことにはしません。誰が支援するか、どの時点で引き継ぐかまで決まれば、実践に進みます。本人に任せる範囲を、商談が始まってから曖昧に変えないことも大切です。

手順5:実践後は、良かった行動と次の修正を具体化する

振り返りでは、本人の感想だけでなく、実際に何を聞き、顧客がどう答え、その後どう進めたかを確認します。顧客の発言を要約して確かめた点は続ける、影響を聞く前に提案へ進んだ点は直す、というように行動で整理します。

改善点が複数あっても、次回の練習で重点的に扱うものを絞ります。ほかの課題は記録に残し、確認する順番を決めます。本人が次回の行動を説明し、その場で短く試せるところまで確認したら、次の実践へ進みます。

手順6:条件を変えて確かめ、任せる範囲を広げる

一度できた行動が、別の顧客や違う返答でもできるかを確認します。同じ台本を覚えて対応できた場合と、顧客の話を受けて質問を選べた場合は、分けて捉えます。すべての状況への対応を求めるのではなく、担当する仕事で必要な条件を選びます。

必要な条件で行動でき、難しい場面では相談できるなら、支援を減らして担当範囲を広げます。条件が変わると難しくなる場合は、その違いを練習します。結果が変わらない場合も、本人の努力不足と結論づけず、目標の大きさ、練習の内容、実践機会を見直します。

営業ヒアリングを題材にしたOJTの具体例

ここでは、初回商談で顧客の困りごとを聞いても、すぐに商品説明へ移ってしまう場面を例にします。特定企業の事例ではなく、自社の指導内容を考えるための仮想例です。育成目標は、顧客の発言を受けて具体的な場面と影響を確認し、理解した内容を要約できることとします。

商談前は、質問の一覧よりも判断する場面を共有する

質問項目を渡すだけでは、順番に読み上げることが目的になりがちです。指導者は、顧客が困りごとを挙げたら、その言葉だけで意味を決めつけず、実際に起きた場面を聞く、と説明します。質問の目的は、顧客の状況を具体的に理解することだと共有します。

たとえば、顧客役が新人教育に時間がかかると話したら、どの仕事を教える場面で時間がかかるのかを聞きます。商品説明を教える段階なのか、商談への同席なのか、提案書の修正なのかによって、次に確認する内容は変わります。質問の文面だけでなく、返答を受けて何を判断するかまで練習します。

質問の順序を整理したい場合は、営業ヒアリングで顧客の課題を聞くコツ|質問の順序と提案へ進む判断基準も、事前準備の参考になります。

実務では担当範囲を絞り、引き継ぐ条件を決める

本人が担当するのは、顧客の現状と困っている場面の確認までとします。指導者は、本人が少し考え込んだからといって、すぐに質問を代わりません。一方、事実と異なる説明をしそうなときや、本人が支援を求めたときには引き継げるよう、事前に合図や役割を決めておきます。

見ている指導者は、話し方の上手さだけでなく、顧客が挙げた具体例を受け止めたか、その内容を次の質問に使ったかを確認します。担当範囲を絞ることで、本人も指導者も、今回確かめる行動に集中できます。

商談後は、実際の発言から次の質問を考える

仮に、顧客から提案書の確認に時間がかかると聞いた直後に、本人が自社サービスの説明へ進んだとします。ここで深掘りが足りないと伝えるだけでは、次の行動が曖昧です。提案書のどの部分を直しているのかを聞くと、何が分かりそうだったかを一緒に考えます。

本人が、文章表現の修正なのか、顧客理解の不足なのかを分けられる、と答えたら、その質問を使って会話を再開する練習をします。指導者が正解を説明して終えるのではなく、本人が言葉にして試すところまで行います。

次の商談では、質問した数だけで評価せず、顧客の発言に沿って状況を具体化できたかを見ます。提案に進む前に何を確かめるかは、営業ヒアリングで顧客の課題を見極める|質問の順序と提案へ進む判断基準も参照できます。

OJTの改善を形だけにしない運用と、よくある失敗

記録欄を増やし、書くことが目的になる

育成の状況を把握しようとして、細かな日報や評価表を増やすことがあります。ただし、記入した内容が次の指導に使われなければ、本人にも指導者にも負担が残ります。記録は、何を判断するために必要かを先に決めます。

たとえば、対象の行動、実際に起きたこと、受けた支援、次に試すことが分かれば、次回の確認につなげられます。既存の商談記録に同じ情報があるなら、別の用紙へ転記させず、参照する箇所を共有する方法もあります。すでにある項目を見直す際は、管理や引き継ぎに使われていないかを確認してから判断します。

指導担当者を決めただけで、管理職が任せきりになる

育成担当者を置くことと、その人だけに育成の責任を負わせることは別です。指導担当者は実務上の助言を行えますが、案件の配分、業務量の調整、育成方針の決定まで権限を持っているとは限りません。担当者の工夫で解決できない課題は、管理職が引き受けます。

管理職は、本人の進み具合だけでなく、指導の時間が取れているか、担当者同士で基準が食い違っていないかも確認します。指導担当者が不在のときに誰へ相談するかを決めておくことも、業務を止めずに育成を続けるために必要です。

質問が少ないことを、自立できたと解釈する

本人が質問しなくなった理由は、理解が進んだからとは限りません。忙しそうで声をかけられない、何を質問すればよいか分からない、以前の指摘が気になっている、といった事情も考えられます。質問の数だけでは、自立の程度を判断できません。

困っていることはあるかと聞くだけでなく、直近の商談で迷った判断を一つ取り上げてもらいます。本人が判断の理由を説明でき、必要な場面で相談できているかを確かめます。分からないことを抱えたまま進めるより、確認すべき場面を見分けられることを評価します。

一度に多くを直し、何を試すか分からなくなる

声の大きさ、質問の順番、資料の使い方、時間配分などを一度に指摘すると、本人が次回の行動を決めにくくなります。指導者は気づいた点を記録したうえで、今回の目標に直結する行動を優先して扱います。顧客への誤案内など、その場で修正が必要な事項は別に対応します。

重点を決めるときは、次の商談で使う機会があるか、本人が変えられる大きさかを確かめます。ヒアリング全体を改善するより、顧客が挙げた困りごとの具体例を一つ聞くほうが、実践と振り返りをつなげやすくなります。

同じ教え方を、すべての人に当てはめる

共通の到達目標は必要ですが、そこへ進むための支援まで同じにする必要はありません。業界知識はあるが商品理解が浅い人と、商品知識はあるが顧客との会話に慣れていない人では、取り組む内容が変わります。年齢、性別、経歴の印象で決めず、実際にできることと迷う場面を確認します。

指導の進め方も、先に見本を見ると理解しやすい人、試した後に説明を聞くと整理しやすい人などで調整できます。ただし、本人の好みだけで方法を決めず、実務で行動が変わったかまで確かめます。支援の方法は変えても、仕事として求める条件は共有しておきます。

練習の評価が上がっただけで、改善が終わる

模擬商談で話せるようになっても、実際の顧客との会話で使えるかは別に確認します。練習では顧客役が想定どおりに返していても、実務では話題が変わったり、必要な情報をすぐに聞けなかったりします。練習での達成と実務での達成を分けて記録しましょう。

録音や文字起こしを振り返りに使う場合は、社内の運用ルールに従い、利用目的、共有範囲、必要な同意を確認します。記録がない場合も、本人と同席者が確認できる事実をもとに振り返り、思い出せない部分を推測で埋めないようにします。

営業の模擬商談や商談の振り返りを継続する方法として、FAZOMのようにAI(人工知能)を活用する選択肢もあります。活用する場合も、何を練習するか、実務で何を確かめるかを先に決め、出てきた助言は実際の商談内容と照らし合わせて使います。

まとめ

営業OJTの課題を改善するには、指導者の教え方や本人の意欲だけで判断せず、到達目標、実践機会、確認方法、運用体制を見直します。商談への同行や研修を増やす前に、どの行動でつまずいているかを確かめることが出発点です。

  • 困っている状況を、実際に確認できる営業行動に置き換える
  • 知識・実行・判断のどこが課題かを分け、育成方法を選ぶ
  • 練習する内容と、実務で試す場面を一緒に決める
  • 実践後は事実をもとに振り返り、次に変える行動を具体化する
  • 必要な条件で対応できるかを確認して、任せる範囲を広げる

まずは、直近の商談を一つ選び、本人が迷った場面と、指導者が支援した場面を確認してみてください。そのうえで、次の商談で本人に任せる行動を一つ決めます。何を試し、どうなれば次に進むかを共有することで、OJTを日々の仕事の中で見直せるようになります。

この記事を書いた人
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元電通、2016年創業。株式会社FAZOM代表取締役。自らの組織崩壊を原点に、営業プロセスを数字で再現する独自メソッド「メトリクスマネジメント」を体系化。累計230社の営業組織を支援し、売上向上・新人の早期戦力化など成果を創出。2026年、FAZOMはClaude Partner Network認定パートナーに。自社の法人営業の電話2.9万件を集計した調査レポートを公開。
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