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OJTのデメリットとは|営業育成のばらつきと指導負担を減らす実践方法

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▼ この記事の内容

OJTの主なデメリットは、教える人によって内容が変わること、指導者の負担が増えること、経験する案件によって学習に偏りが出ることです。営業では、売上への対応を優先するうちに説明や振り返りが後回しになり、新人が一人で商談を進めるための準備が不足する場合があります。対策は、OJTをやめることではなく、実務で学ぶ範囲と事前に練習する範囲を分け、指導と評価の基準をそろえることです。この記事では、自社で起きている問題を見極め、育成方法を選び、運用を見直す手順を紹介します。

OJTのデメリットは、教える人と経験する仕事に育成が左右されること

OJTは、実際の仕事を通じて必要な知識や技能を身につける育成方法です。営業では、先輩の商談への同行、提案資料の作成、顧客への連絡、商談後の振り返りなどが当てはまります。顧客の反応を見ながら学べる一方で、育成の内容や進み方が、その時の仕事と指導者の判断に左右されます。

問題は、現場で学ぶこと自体にあるわけではありません。何を教えるか、どこまで任せるか、何ができたら一人で進めてよいかが決まっていないまま、担当者に育成を任せると弱点が表れやすくなります。まずは、次のデメリットが自社で起きていないかを確認しましょう。

主なデメリット 営業現場で起きること 最初に確認する点
指導内容がばらつく 先輩ごとに商談の進め方や助言が違い、新人が判断に迷う 共通して教える内容と、状況に応じて変える内容が分かれているか
指導者の負担が増える 自分の案件と新人の確認作業が重なり、指導が後回しになる 育成に使う時間と担当業務が調整されているか
学習の抜け漏れが出る 経験した商談は対応できても、未経験の場面で止まる 必要な技能と実際の経験を照らし合わせているか
失敗が顧客対応に影響する 説明の誤りや確認漏れが、手戻りや誤解につながる 任せる範囲と、上司に確認する条件が明確か
評価が曖昧になる 売上や印象だけで、独り立ちの可否を判断する 本人の行動を見て判断できる基準があるか
既存のやり方が固定される 目的や理由が伝わらず、先輩の手順をそのまま繰り返す その方法を選ぶ理由まで説明しているか

営業では、同じ行動が同じ結果になるとは限らない

営業の仕事には、相手の役職、検討の段階、社内事情、商品への理解によって対応が変わる場面があります。先輩がある商談で価格の話を後にしたとしても、別の商談では最初に予算の範囲を確認したほうがよい場合もあります。行動だけをまねても、判断の理由が分からなければ使い分けられません。

たとえば、新人が先輩の質問を覚えて同じ順番で聞いても、顧客の回答に合わせて次の質問を変えられないことがあります。これは質問文を知らない問題と、回答から何を読み取るかが分からない問題で、必要な指導が異なります。OJTでは、見えた行動と、その裏にある判断を分けて教える必要があります。

OJTを減らす前に、何が不足しているかを分ける

新人が商談を進められないとき、同行回数を増やせばよいとは限りません。商品知識が不足しているなら事前学習、言葉にできないなら練習、相手に応じて判断できないなら実務での観察と振り返りが必要です。同じつまずきでも、原因によって適した方法は変わります。

OJTの良さは、実際の顧客や社内の動きを含めて学べることです。その良さを残しながら、実務に入る前に準備できる部分を切り出すと、現場で教える内容を絞れます。育成方法を選ぶときは、OJTの有無ではなく、何をどこで学ぶかを考えることが出発点です。

営業のOJTで起きやすい六つの問題と、その原因

指導者ごとに言うことが違い、新人が判断できなくなる

指導者によって得意な顧客や営業の進め方が違うと、助言も変わります。ある先輩は質問を増やすように伝え、別の先輩は説明を簡潔にするように伝えるかもしれません。どちらも状況次第で妥当ですが、適用する条件が説明されないと、新人には矛盾した指示に見えます。

対策は、全員の話し方を統一することではありません。顧客の困りごとを確認する、判断に関わる人を確かめる、次の行動を合意するなど、商談で確認する項目をそろえます。そのうえで、質問の順番や表現を変えた理由を説明すれば、新人も共通の目的と個別の工夫を分けて理解できます。

成果を出す人に指導が集中し、本来の業務と競合する

営業成績がよい人に新人指導を任せても、本人の案件数や目標が変わらなければ、育成は追加業務になります。商談への同席だけでなく、資料の確認、質問への回答、顧客への説明の補足などにも時間が必要です。予定表に見える同行時間だけで負担を捉えると、実際の仕事量を見誤ります。

指導担当を決める際は、何を教えるかと一緒に、何の業務を調整するかも決めます。資料の確認は別の担当者が受け持つ、共通の質問はまとめて扱うなど、仕事を分ける方法もあります。個人の善意に頼ったまま指導の質を求めても、繁忙期には続けにくくなります。

上司自身が営業活動と育成を兼務している場合は、本人の時間管理だけで解決しようとせず、役割の持たせ方から確認する必要があります。詳しくは、プレイングマネージャーのデメリットと、営業の負担・育成不足を防ぐ役割設計も参考になります。

配属先や担当案件によって、学べる内容に偏りが出る

既存顧客への営業が中心なら、関係がある相手との会話は経験できても、初対面の顧客から課題を聞く経験が不足する場合があります。反対に、新規商談が中心なら、導入後の調整や継続提案を学ぶ機会が少なくなるかもしれません。実務の経験は、必要な順番どおりに訪れるとは限らないのです。

育成計画には、経験した仕事の数だけでなく、まだ経験していない場面も残します。機会が来るのを待てる内容と、独り立ち前に準備が必要な内容を分け、後者は事例の検討やロールプレイで補います。実務を再現した練習ができても、実際の顧客対応で確認したこととは分けて記録します。

練習不足のまま任せると、顧客対応に影響が出る

実務で学ぶ以上、新人の行動が顧客とのやり取りに直接関わります。料金や提供範囲を誤って説明したり、社内確認が必要な条件をその場で約束したりすると、後から訂正や調整が必要になります。経験を積ませることと、判断権限を渡すことは分けて考える必要があります。

任せる前に、本人だけで答えてよい内容、確認してから答える内容、その場で上司に引き継ぐ内容を整理します。分からないときの対応も練習の対象です。知識をすべて覚えるまで待つのではなく、不明点を認めて適切に持ち帰れるかを確かめると、任せられる範囲を判断しやすくなります。

売上や印象に評価が寄り、成長した点が分からない

受注の有無だけでは、新人の技能を評価しきれません。顧客の検討時期や引き継いだ案件の状況も結果に関わるためです。逆に、受注に至らなくても、顧客の課題を具体的に聞き、提案の前提を確認し、次の行動を合意できていることはあります。結果と行動の両方を見る必要があります。

元気がある、説明がうまいといった印象だけでは、本人が何を改善すればよいか分かりません。顧客の回答を要約して認識を確かめたか、提案に必要な情報を聞けたかなど、実際に確認できる行動に置き換えます。指導者同士で評価が分かれたときも、具体的な場面に戻って話し合えます。

先輩のやり方が目的になり、別の場面で応用できない

過去にうまくいった説明や資料でも、商品や顧客の状況が変われば、そのまま使えるとは限りません。先輩と同じ順番で話すことが評価の中心になると、新人は顧客の反応よりも、教わった手順を守ることに意識を向けやすくなります。

手順を教えるときは、何を確かめるための行動か、どのような場合は変えるかも伝えます。振り返りでは、先輩と同じだったかではなく、その顧客に対して目的を果たせたかを確認します。方法の違いを認める範囲と、守るべき説明内容や承認手続きの境界を明確にすることが大切です。

OJT・座学・ロープレを比較し、学ぶ内容に合わせて選ぶ

OJTのデメリットを補うには、すべての教育を現場の指導者に集めないことが重要です。知識を知る、言葉や動作にする、実際の相手に合わせて使う、経験を振り返るという段階に分けると、それぞれに適した方法を選びやすくなります。

以下の表では、育成方法ごとに向いている場合と向かない場合を整理しています。どれか一つを選ぶというよりも、今のつまずきを補う方法を選ぶために使ってください。同じ新人でも、商品説明は座学と練習、顧客との調整はOJTというように組み合わせられます。

育成方法 向いている場合 向かない場合 選ぶ前に確かめる点
OJT 顧客の反応を見た判断や、社内外との調整を学びたい 基礎知識が不足している、指導時間がない、失敗時の影響が大きい仕事をいきなり任せる 実務の機会、同席者、任せる範囲、振り返りの時間があるか
座学・教材による学習 商品、用語、業務手順などの共通知識をそろえたい 知識を覚えるだけで、会話や判断まで身につけようとする 内容が現行の業務と一致し、理解を確認する方法があるか
ロールプレイ 質問、説明、断りへの対応などを、実務の前に繰り返し練習したい 相手役が毎回答えを誘導する、台本の暗記だけで評価する 練習する場面と、確認する行動が具体的か
商談記録を使う振り返り 実際の発言や判断を見直し、次の商談で変える行動を決めたい 記録だけを見て、顧客の事情や商談前後の経緯を無視する 利用できる記録の範囲、取扱ルール、商談の背景が確認できるか

知識不足と、実行できない状態を分ける

たとえば、商品説明が長くなる新人に対して、商品知識の資料を追加しても改善につながらない場合があります。知識が不足しているのではなく、相手に必要な情報を選べないのかもしれません。その場合は、顧客の状況を設定し、必要な点だけ説明する練習のほうが課題に合っています。

逆に、説明の言葉が出てこない原因が、提供範囲を理解していないことなら、先に知識を確認する必要があります。本人に説明をしてもらい、どこで止まるかを見れば、覚える内容が足りないのか、整理して話す練習が必要なのかを判断しやすくなります。

練習でできたことを、実務でも確認する

ロールプレイで話せたからといって、実際の商談でも同じようにできるとは限りません。顧客の回答が想定と異なる場合や、複数の参加者がいる場合など、実務には練習で扱いきれない条件があります。練習の合格は、実務で試す準備ができた段階として扱います。

たとえば、練習で課題の聞き取りができたら、次は先輩が同席する商談で聞き取りの部分を担当します。その後、相手の回答を受けて質問を変えられたかを振り返ります。できなかった点は再び練習し、別の商談で確かめるという流れなら、学習と仕事をつなげられます。

教材と指導者の説明を別々にしない

座学の教材、練習の評価項目、現場での指導が違う内容を向いていると、新人は何を優先すればよいか迷います。たとえば、教材では顧客の課題を聞くように教えながら、現場では商品説明の抜けだけを注意していると、質問より説明を優先するようになるかもしれません。

教材を増やす前に、共通して求める行動を決め、それを学習、練習、実務で使います。資料の見た目や分量をそろえることより、何ができればよいかをそろえることが先です。方法を組み合わせるほど、共通の基準が必要になります。

自社のOJTを見直す六つの手順と、次に進む判断基準

手順の全体図。自社のOJTを見直す六つの手順と、次に進む判断基準
自社のOJTを見直す六つの手順と、次に進む判断基準

見直しは、教育制度全体を一度に作り替えるところから始める必要はありません。対象となる新人と仕事を絞り、どこでつまずいているかを確かめます。初回商談、提案資料の作成、見積もりの説明など、具体的な仕事を一つ選ぶと、原因と対策を結びつけやすくなります。

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手順1:どの仕事で、何が起きているかを確かめる

最初に、新人、指導者、管理者の認識を確認します。新人が質問できないと言い、指導者が同じ説明を繰り返していると言う場合でも、共通の原因があるかもしれません。どの仕事の、どの場面で、何ができずに止まったのかを、資料や商談メモなどに戻って整理します。

次に進む基準は、新人の理解が浅いという評価を、具体的な行動に言い換えられることです。たとえば、顧客の要望は記録しているが、その要望が出た理由を聞けていない、という状態まで確認します。具体的な場面が分からない場合は、原因を決めず、まず仕事の進め方を観察します。

手順2:独り立ちに必要な行動を決める

対象の仕事について、何ができれば任せられるかを書き出します。初回商談であれば、訪問目的を確認する、現状と困りごとを聞く、相手の発言を整理する、不明点を持ち帰る、次の行動を合意するといった行動が候補になります。自社の商品と商談の役割に合わせて選びます。

次に進む基準は、別の指導者が見ても同じ行動を確認できることです。信頼関係をつくれるといった広い表現だけでは、評価が分かれます。相手の懸念を聞き、認識を確かめたうえで回答した、というように、会話や成果物から確認できる表現にします。

手順3:知識・練習・実務経験のどこが不足しているかを分ける

必要な行動が決まったら、本人に説明や実演をしてもらいます。手順を説明できないなら知識の確認、説明はできるが話せないなら練習、練習ではできるが顧客に合わせられないなら実務経験と振り返りを中心に考えます。一つの原因に決めつけず、複数が重なっていないかも見ます。

次に進む基準は、追加する学習が、確認した不足と対応していることです。質問ができないという理由だけで同行を増やすのではなく、質問の目的を理解していないのか、言葉にできないのか、回答への対応に困るのかを分けます。原因が絞れない場合は、短い練習で止まる場面を確かめます。

手順4:誰が、いつ、何を確認するかを決める

育成計画には、教える内容だけでなく、担当者、実施する場面、確認方法を入れます。忙しくなったら延期するのではなく、商談に同行できない場合の代替方法も決めます。実務の機会が必要な内容は、誰の案件で経験できるかまで確認しておきます。

次に進む基準は、担当者の予定と業務量を踏まえて実施できることです。育成の時間が確保できない場合は、本人の努力を求める前に、担当範囲や業務分担を調整します。計画表に予定を書いただけで、必要な時間が生まれたと扱わないことが大切です。

手順5:任せる範囲を限定して試す

準備ができたら、商談全体をいきなり任せるのではなく、目的の確認や聞き取りなど、担当する部分を決めて試します。上司が補足する条件も事前に共有します。価格や契約条件など、本人に判断権限がない内容は、受け答えの流暢さと関係なく確認の対象にします。

次に進む基準は、準備した行動を実務で実行でき、判断できないことを適切に相談できることです。一度できたことだけで広い範囲を任せず、相手や状況が変わったときも確認します。できなかった部分は、担当範囲を保ったまま練習と実務での確認を続けます。

手順6:学習の進み方と指導負担を一緒に見直す

見直しでは、新人ができるようになったことに加えて、指導が予定どおり行われたか、同じ確認が繰り返されていないか、指導者の仕事が滞っていないかを確認します。新人の成果だけを見ていると、無理な負担によって運用が成り立っていることを見逃す場合があります。

継続する基準は、必要な技能の習得を確認でき、担当者が実施できる状態にあることです。改善が見えない場合は、練習内容、実務の機会、評価基準のどこに原因があるかを戻って確認します。育成計画の具体的な組み立て方は、新人教育のOJTを進めるための計画・指導・評価の実践法でも確認できます。

OJTの対策でよくある失敗と、続けるための工夫

チェック項目を増やしすぎて、確認することが目的になる

育成の抜け漏れを防ごうとして、細かな項目を大量に作ると、記録の負担が増えます。すべてを毎回確認しようとすると、指導者は記入に追われ、新人には何を優先して直せばよいかが伝わりにくくなります。必要な項目を残すことと、毎回すべてを評価することは別です。

育成全体で確認する一覧と、今回の商談で見る項目を分けましょう。たとえば、今回は顧客の困りごとの背景を聞くことを重点にし、他の項目は別の機会に確認します。ただし、説明の正確さや社内承認など、顧客対応に影響する項目は、重点にしていない回でも守る前提です。

振り返りで改善点を一度に伝えすぎる

商談後に多くの指摘をすると、新人は内容を理解できても、次の商談で何から変えるか決められないことがあります。声の大きさ、質問の順番、資料の使い方、提案内容を同時に直そうとすると、一つひとつへの注意が薄くなります。指摘した量を、指導が進んだ量と考えないことが大切です。

振り返りでは、まず本人に商談の目的と実際の結果を説明してもらいます。その後、目的に関わる行動を確認し、次回に重点を置く改善を決めます。ほかの課題は記録に残し、今回扱わない理由を共有します。重大な説明の誤りなど、早く対応が必要な事項は分けて処理します。

  • 今回の商談で確かめたかったことは何か
  • 顧客の発言や反応から、何が分かったか
  • 分からないまま残ったことは何か
  • 次の商談では、どの行動を変えるか
  • その行動を、誰がどのように確認するか

指導者を増やした結果、最終判断をする人が曖昧になる

複数の先輩が教える方法は、経験の偏りを補う助けになります。ただし、それぞれが異なる基準で助言すると、新人の混乱が増える場合があります。質問する内容ごとに担当者を分けても、育成全体の進み方を見ている人がいなければ、未経験の仕事が残ったままになる可能性があります。

複数で指導する場合は、進捗をまとめる担当者と、独り立ちを判断する人を決めます。指導の食い違いは、新人に選ばせるのではなく、指導者同士で場面と判断理由を確認します。共通基準の違いなのか、状況に応じた対応の違いなのかを整理し、本人に説明し直します。

記録する道具を入れただけで、育成が整ったと考える

商談情報を残せるようにしても、その記録を誰が何のために見るかが決まっていなければ、指導にはつながりません。入力項目が多く、振り返りで使われない情報が増えると、新人にも指導者にも作業が積み上がります。記録は集めることより、次の判断に使えることが重要です。

まず、振り返りに必要な情報と、顧客対応を引き継ぐために必要な情報を確認します。既存の記録で足りるなら、育成用に同じ内容を転記する必要はありません。SFA(営業活動を管理する仕組み)を使う場合の負担や定着の考え方は、SFAのデメリットと、入力負担・費用・定着の課題を確認する判断基準が参考になります。

新人が質問しないことを、理解できた証拠にする

質問がない理由は、理解できたからとは限りません。何が分からないか整理できない、忙しそうな先輩に声をかけにくい、同じことを聞くのをためらうといった場合もあります。困ったら聞いてと伝えるだけでは、困っている状態が見えないまま仕事が進むことがあります。

分かったかを尋ねるだけでなく、次に何をするか、その手順を選ぶ理由を本人に説明してもらいます。質問を受ける時間を決める方法もありますが、顧客への回答や社内承認に関わる急ぎの相談は待たせないよう、通常の質問と分けます。相談先と相談する条件まで伝えることで、本人も動きやすくなります。

独り立ちの日付だけを決め、条件を確認しない

育成期間の目安は予定を立てるうえで役立ちますが、期間が終わったことと、任せられる状態になったことは同じではありません。担当する商材や顧客によって必要な判断は異なります。予定の日付だけで同席や確認を終えると、経験していない仕事まで本人が対応することになりかねません。

独り立ちは、仕事ごとに判断します。初回の聞き取りは一人で進める、提案資料は事前確認を受ける、個別条件の交渉は上司が同席するという分け方もできます。任せる範囲を広げるときは、確認した行動と残る課題を記録し、本人と関係者が同じ認識を持てるようにします。

営業のロープレや商談の振り返りを継続する方法として、FAZOMでAI(人工知能)を活用する選択肢もあります。導入を検討する際は、自社で練習したい場面と確認したい行動を先に決め、現場の指導にどうつなぐかを確かめましょう。

まとめ

OJTのデメリットは、指導内容のばらつき、指導者への負担、学習機会の偏り、顧客対応への影響、評価の曖昧さ、既存のやり方の固定化です。営業では相手や案件によって適切な対応が変わるため、先輩の行動を見せるだけでなく、その判断の理由まで伝える必要があります。

見直しでは、まず具体的な仕事を一つ選び、どの場面で何ができていないかを確かめます。そのうえで、知識が不足しているのか、練習が必要なのか、実務の経験が足りないのかを分け、座学・ロープレ・OJT・振り返りを組み合わせます。

最初に取り組むことは、対象の仕事について、何ができたら任せられるかを指導者と新人でそろえることです。担当者、確認する場面、相談が必要な条件まで決めれば、育成の進み方と指導負担を見ながら、任せる範囲を調整できます。

この記事を書いた人
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元電通、2016年創業。株式会社FAZOM代表取締役。自らの組織崩壊を原点に、営業プロセスを数字で再現する独自メソッド「メトリクスマネジメント」を体系化。累計230社の営業組織を支援し、売上向上・新人の早期戦力化など成果を創出。2026年、FAZOMはClaude Partner Network認定パートナーに。自社の法人営業の電話2.9万件を集計した調査レポートを公開。
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