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リード獲得施策の選び方|法人営業で商談につなげる実践手順と改善の判断基準

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リード獲得施策は、件数の多さだけでなく、狙う企業との接点を作れ、営業が次の会話へ進められるかで選びます。法人営業向けに、施策別の向き不向き、社内での選定手順、商談までの数値の見方、成果を判断する際によくある失敗を具体的に解説します。

▼ この記事の内容

リード獲得施策は、狙う企業の担当者と接点を作れるか、接点を持ったあとに営業が会話を進められるかで選びます。問い合わせが少ない原因が、認知不足なのか、提案内容の分かりにくさなのか、獲得後の対応なのかによって、優先する施策は変わります。この記事では、主要な施策の向き不向きを比較し、自社の状況に当てはめて選ぶ手順と、商談につながっているかを確かめる方法を解説します。施策を増やす前に、営業が対応できる範囲と、継続・改善を判断する条件まで決めましょう。

リード獲得施策は、件数よりも商談につながる条件で選ぶ

法人営業のリード獲得で最初に決めたいのは、取り組む施策の数ではありません。どの企業の、どの担当者と、何について話せる状態を作るのかです。記事、広告、展示会、電話などは、その接点を作るための方法です。接点を持った理由と営業が話す内容がつながっていなければ、連絡先が増えても商談は進みにくくなります。

たとえば、業務の進め方を調べている人が資料を読んだ直後に、商品の導入を前提とした説明を受けても、検討段階が合わないことがあります。一方、具体的なサービス比較をしている人に一般的な情報だけを送り続けると、知りたい内容に答えられません。同じリードでも、必要な情報と次に取る行動は異なります。

自社で獲得したいリードを言葉にする

リードとは、自社の商品やサービスの見込み顧客として接点を持った企業や担当者のことです。ただし、実務でどこまでをリードと数えるかは会社によって異なります。問い合わせ、資料のダウンロード、展示会での名刺交換を同じ区分で集計すると、件数の増減だけでは状況を判断できません。

まず、営業と集客担当で、少なくとも次の項目をそろえます。すべてを入力フォームで取得する必要はありません。接点を持ったあとに確認する項目も含め、自社が何を知りたいのかを整理することが目的です。

  • 対象企業:業種、規模、地域、事業形態など、自社が支援できる範囲
  • 対象者:困りごとの当事者、運用を決める担当者、導入を判断する人
  • 想定する課題:商品名ではなく、相手の仕事で何が止まっているか
  • 接点の意味:情報収集、比較検討、個別相談のどこに近いか
  • 次の対応:資料案内、状況確認、相談の設定など、接点のあとに行うこと

ここで対象を細かく決めすぎると、まだ分かっていない可能性まで除いてしまいます。過去の顧客から共通点を見つけつつ、確かめられていない条件は仮説として扱います。対象企業の条件と、連絡して初めて分かる検討状況を分けると、獲得前の判断が過度に厳しくなることを防げます。

接点不足と、獲得後の停滞を分ける

リードが足りないと感じたときは、どの段階で不足しているかを確認します。対象企業に知られていないなら、新しい接点を増やす施策が候補です。閲覧や来場はあるのに問い合わせがないなら、説明内容や申し込みまでの流れを見直します。問い合わせ後に連絡がつかない、話しても次に進まないなら、対応方法や提案する内容の確認が先です。

たとえば、営業が既存の問い合わせへの対応を終えられていない状態で広告を増やすと、対応待ちが増える可能性があります。この場合、先に担当者の割り当てと対応手順を整える必要があります。逆に、問い合わせ後の対応が回っていて対象企業との接点だけが少ないなら、獲得施策を増やす理由が明確になります。

新規開拓の流れから整理したい場合は、新規リード獲得の進め方|法人営業で商談につなげる施策の選び方と改善手順もあわせて確認できます。

主要なリード獲得施策の向き不向きを比較する

施策には、それぞれ接点を作りやすい相手と、運用上の制約があります。すぐに件数が見えるかだけで選ぶと、対象外の問い合わせが増えたり、営業が対応しきれなかったりします。次の表では、自社の状況に合うかを比べるために、向いている場合、向かない場合、始める前に確かめる点をまとめました。

施策 向いている場合 向かない場合 確かめる点
検索から読まれる記事・解説ページ 相手が課題や解決方法を検索し、検討に必要な情報を自分で調べる 短期間の問い合わせだけを求め、制作や更新を続けられない 実際に調べられる疑問か、読後の案内が内容と合うか
検索連動広告・広告用ページ 相手が商品分野や解決方法を具体的に探している 対象や訴求が曖昧で、受け皿となるページも整っていない 広告費の上限、対象外の流入、問い合わせ後の対応余力
資料ダウンロード 比較表や確認表など、検討に使う資料を提供できる 資料を請求した人を全員、導入相談の希望者として扱う 資料の実用性、取得項目の必要性、連絡の目的の伝え方
オンラインセミナー 説明や質問を通じて、相手が課題を整理する機会を作れる 対象者を集める方法がなく、開催後の対応も用意できない 参加する理由、集客経路、質問や関心の引き継ぎ方
展示会・対面イベント 対象企業が集まり、実物や実演を通じて説明する価値がある 来場者と対象が合わない、出展後の連絡体制を確保できない 来場者層、総費用、会話の記録、次の連絡への合意
電話・個別メール 対象企業を具体的に選べ、相手に連絡する理由を説明できる 連絡先の根拠が不明で、一斉の案内しか用意できない 企業選定の根拠、担当者との関連、連絡停止の管理
紹介・協業先との共同企画 同じ顧客層を支援する相手がいて、双方の役割を決められる 紹介件数を自社だけで管理し、短期の安定供給を求める 紹介する条件、情報共有の範囲、顧客対応の担当
既存接点への情報提供 過去の問い合わせなどがあり、連絡できる範囲を確認できる 連絡停止や対応履歴を確認できず、全件に同じ連絡をする 前回の会話、連絡可能な状態、再び連絡する具体的な理由

記事と広告は、検索する人の疑問に合わせて使う

記事は、相手が仕事の課題を理解したり、対応方法を比べたりする場面で接点を作る施策です。扱うテーマは、自社が紹介したい機能からではなく、営業が実際に聞かれる疑問から考えると具体化しやすくなります。たとえば、導入前に整理する業務、社内説明に必要な材料、運用でつまずきやすい点などです。

広告は、費用をかけて接点を作る方法ですが、出稿するだけで相談の内容まで整うわけではありません。広告に書いた約束と、移動先のページで分かること、申し込み後に提供する対応をそろえる必要があります。費用比較を期待して訪れた人に価格の考え方が示されていなければ、閲覧が増えても相談につながりにくくなります。

両方を使う場合も、役割を分けます。広い課題を扱う記事では判断材料を提供し、具体的な相談を想定したページでは対象者、相談内容、申し込み後の流れを伝えます。すべてのページで同じ申し込みを求めず、読者が今決められることに合わせて案内します。

資料とセミナーは、相手が持ち帰れるものを先に決める

資料やセミナーでは、提供する内容自体が参加の理由になります。商品説明をまとめるだけでなく、相手が自社の状況を整理できる確認表や、選択肢を比べられる評価項目などを用意すると、何が得られるかを伝えやすくなります。資料を読んだ人が、そのあと何を判断できるようになるかを企画段階で決めます。

セミナーは、参加人数だけでなく、どの企業のどの役割の人に来てもらうかが大切です。対象者を広げすぎると、初めて学ぶ人と具体的な導入を考える人の両方に説明が合わなくなることがあります。案内文に対象者と扱う範囲を示し、当日の内容と一致させましょう。

また、資料のダウンロードやセミナーへの参加は、個別商談への同意と同じではありません。獲得後の連絡では、相手が求めた情報を起点に、追加で知りたいことや相談の必要性を確かめます。関心を示した行動と、営業に求めている対応を分けて扱います。

展示会、個別連絡、紹介は、接点を持つ理由を残す

展示会では、多くの名刺を集めることと、次に話せる相手を見つけることを分けて考えます。実演を見ただけの人と、具体的な課題を相談した人では、次の案内が異なります。会場で聞いた困りごと、相手が関心を持った内容、連絡の約束を残しておけば、担当者が変わっても会話を続けやすくなります。

電話や個別メールでは、企業を選んだ根拠と、相手の業務に関係する理由を説明できることが前提です。業種が同じというだけで同じ課題を抱えていると決めつけず、公開情報などで確認できた事実と、自社の仮説を分けます。反応がない場合も、送信数だけを増やす前に、対象と内容が合っているかを見直します。

紹介や協業では、紹介してほしい企業像を伝えるだけでなく、どんな困りごとが出たら声をかけてほしいかまで共有します。顧客情報を渡す範囲と対応する担当者も、事前に整理します。紹介元との関係を理由に相手の検討意向を推測せず、本人が何を相談したいかを確認することが必要です。

自社に合う施策を決める六つの手順

手順の全体図。自社に合う施策を決める六つの手順
自社に合う施策を決める六つの手順

比較表で候補が見つかっても、そのまま実施を決める必要はありません。自社で使える情報、人員、予算を確認し、実行できる条件がそろっているかを順番に判断します。次の六つの手順では、何を確かめ、どの状態なら次に進めるかを明確にします。

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手順1:増やしたい商談の相手と内容を決める

最初に、営業計画と最近の商談記録を見て、どの企業との商談を増やしたいかを決めます。業種や規模だけでなく、どの部署が何に困っていて、自社が何を支援できるかを書き出します。既存顧客の特徴を使う場合も、受注したという結果だけでなく、最初に相談された理由を確認します。

次に進む条件は、営業と集客担当が同じ説明で対象を表せることです。たとえば、法人向け業務支援サービスを想定するなら、単に中堅企業ではなく、複数拠点で対応手順が異なり、管理方法の統一を検討している運用責任者、と整理できます。これは考え方を示す仮の例であり、実際の対象は自社の商談記録から決めます。

手順2:直近の獲得から商談までを同じ期間で確認する

問い合わせや資料請求の履歴を取り出し、獲得した経路、対象企業への該当、連絡状況、商談の実施状況を確認します。経路名の記録がばらばらなら、先に集計できる区分へそろえます。記録がない項目は推測で埋めず、不明として分けます。

次に進む条件は、接点が不足しているのか、獲得後に止まっているのかを説明できることです。獲得したばかりで商談の結果が出ていない人と、十分に対応期間が経過した人も分けます。結果が出るまでの時間を無視すると、新しい施策が不当に悪く見えることがあります。

手順3:相手が情報を得る場と、自社が届く方法を選ぶ

相手が課題を認識したとき、どこで情報を集めるかを確認します。商談で聞いた情報収集の方法、問い合わせ時の記録、自社サイトで読まれている内容などが手掛かりになります。分からない場合は、特定の場を使っていると決めつけず、今後の会話で確認する項目にします。

次に進む条件は、その施策で対象者に届く理由を説明できることです。対象企業が決まっているなら個別連絡、課題の検索が想定できるなら記事や広告、関連する顧客層を持つ協業先がいるなら共同企画が候補になります。流行しているという理由だけでは、この条件を満たしたことにはなりません。

手順4:相手に提供する内容と、次の行動をつなげる

接点を作る方法が決まったら、相手に何を提供するかを決めます。確認表を配るなら、使ったあとにどんな疑問が残るかまで考えます。セミナーなら、参加後に自社の課題を整理するための追加情報や、個別相談を希望する人への案内を用意します。

次に進む条件は、案内、提供内容、その後の対応が一つの流れとして説明できることです。相手の行動をすべて商談予約へ直結させる必要はありません。追加情報を希望する人と個別相談を希望する人を分けられれば、営業が連絡する目的も明確になります。

手順5:営業が対応できる件数と担当を確かめる

開始前に、誰が受け取り、いつまでに確認し、どこへ記録するかを決めます。担当者が不在のときの引き継ぎ先や、対象外の問い合わせを扱う方法も必要です。獲得数が増える前提だけでなく、想定より少ない場合に何を確認するかも決めておきます。

次に進む条件は、通常業務と両立できる対応時間を確保できていることです。担当者の名前だけ決めても、実際の時間がなければ運用は回りません。余力が限られる場合は、施策の範囲や実施時期を調整し、未対応のまま残る接点を増やさない計画にします。

手順6:試す範囲と、判断する条件を決める

最初から複数の対象、訴求、経路を広く試すと、何が結果に影響したか分かりにくくなります。まず対象と提供内容を絞り、費用と作業時間の上限、確認する時点を決めます。短期間で問い合わせが発生する施策と、記事のように蓄積と更新を伴う施策では、同じ期間だけで判断しないようにします。

実施へ進む条件は、継続、修正、中止の判断に使う情報が決まっていることです。対象者からの反応があるのに申し込みが少なければ案内を修正する、対象外の反応が多ければ届け先を見直す、対応できない件数に達したら出稿量を調整する、といった判断を事前に置きます。

法人向けの検討過程も含めて選び方を整理する場合は、BtoBリード獲得の進め方|商談につながる施策の選び方と改善の判断基準も参考になります。

獲得後の対応と指標をそろえ、改善する場所を見つける

施策の評価では、リードを何件獲得したかに加え、対象企業と接点を持てたか、会話ができたか、商談が実施されたかを確認します。営業と集客担当が異なる数字を見ていると、集客側は好調、営業側は成果が出ていないという食い違いが起こります。段階ごとの定義をそろえることが、改善の出発点です。

段階ごとの数値を、分母と一緒に決める

確認する指標 数え方の例 分かること・注意点
獲得件数 期間内に獲得した重複を除く担当者数 同一企業の複数担当者を、企業数と分けて確認する
対象企業に該当する割合 対象企業のリード数 ÷ 獲得件数 届けたい企業に届いているか。不明な企業は別に示す
会話できた割合 会話できた件数 ÷ 連絡対象件数 連絡先、対応時期、連絡理由などに改善余地があるか
商談実施率 実施した商談数 ÷ 対応期間をそろえた獲得件数 獲得から商談までのつながり。予約と実施を分ける
リード獲得単価 施策にかかった費用 ÷ 獲得件数 費用面の効率。含める費用の範囲を統一する
商談獲得単価 施策にかかった費用 ÷ 実施した商談数 商談まで含めた費用。結果が出ていない期間は暫定で扱う

表の数え方は一例です。自社で別の定義を使う場合も、分子と分母、重複の扱い、集計期間を明記します。広告費だけを集計する施策と、制作費や出展費も含める施策を、そのまま単価で比較しないことも大切です。人件費を含めない場合でも、必要な作業時間は別に把握します。

また、今月獲得した人数で、過去の獲得分も含む今月の商談数を割ると、獲得施策の成果を正しく捉えにくくなります。同じ時期に獲得した人が、その後どう進んだかを追う集計と、営業部門が今月実施した商談数の集計は、目的を分けて使います。

営業への引き継ぎは、連絡先に会話の背景を添える

営業へ渡す情報には、氏名や会社名だけでなく、接点を持った日、獲得経路、読んだ資料や参加した企画、相手の発言、次の連絡に関する確認内容を含めます。すべてを長文で書く必要はありません。営業担当者が、なぜ連絡するのかと、何を確かめるのかを理解できる記録を残します。

ここで、本人が話した内容と担当者の推測を混ぜないことが重要です。資料を読んだという事実から、導入意欲が高いと決めつけると、会話の入り方がずれます。本人の発言、確認できた行動、まだ分かっていないことを分けると、営業が同じ質問を繰り返したり、話を先に進めすぎたりすることを減らせます。

引き継ぎを受けた営業も、商談になったかどうかだけを返すのでは不十分です。対象が違った、課題はあるが時期が未定、別の担当者への確認が必要など、止まっている理由を残します。その情報があれば、集客担当は施策の対象や説明を修正できます。

件数が少ないときは、割合だけで結論を出さない

試行の初期は、少数の結果で割合が大きく動きます。商談実施率の上下だけで良し悪しを決めず、実際の件数と会話の内容を一緒に確認します。対象者から関心は得られているのか、断られる理由は共通しているのか、そもそも十分に対応できたのかを見ます。

数値は問題がある場所を見つける手掛かりですが、原因を一つに決めるものではありません。会話できた割合が低い場合でも、連絡先の誤り、相手の業務時間との不一致、連絡目的の伝わりにくさなど、複数の理由が考えられます。記録で確認できる事実から、次に変える点を選びます。

施策別に見る指標を整理する際は、BtoB営業で商談化につなげるリード獲得の方法と施策別KPIもあわせて確認できます。KPIは、取り組みの途中で進み具合を確かめるための指標です。

リード獲得施策でよくある失敗と見直し方

成果が伸びないとき、施策そのものを変える前に、対象、提供内容、獲得後の対応、評価方法のどこで食い違いが起きているかを確認します。同じ施策でも、止まっている場所が違えば直す内容は変わります。

失敗1:獲得単価の低さだけで予算を増やす

安く獲得できることは、費用面では利点です。ただし、対象外の企業や、自社の支援内容とは異なる情報を求める人が多ければ、営業の確認作業が増えます。獲得単価が下がっていても、対象企業との商談を増やせているとは限りません。

見直す際は、獲得単価と対象企業に該当する割合、商談獲得単価を並べます。対象企業の割合が低いなら、届け先や訴求を修正します。対象企業は多いのに商談にならないなら、提供内容と次の案内、営業の会話を確認します。単価が高いという理由だけで、一律に施策を止める判断も避けましょう。

失敗2:フォームで情報を集めすぎる

営業が知りたい情報をすべて申し込み時に尋ねると、相手にとって答える負担が大きくなることがあります。まだ予算や導入時期を決めていない人に回答を求めても、正確な情報が得られるとは限りません。

各項目について、提供や連絡に必要なのか、担当の振り分けに使うのか、あとで会話の中で確認できるのかを整理します。項目を見直すときは、入力の負担だけでなく、減らした場合に営業の対応が困らないかも確認します。申し込みの増減と、その後の対応に必要な情報の不足を両方見て判断します。

失敗3:接点の理由を無視して同じ連絡をする

展示会で具体的な相談をした人と、基礎知識の資料を読んだ人に同じ内容で連絡すると、期待とのずれが生まれます。前者には相談内容への回答が必要かもしれません。後者には、まず資料で疑問が解消したかを確認するほうが自然な場合があります。

最初の連絡では、どの接点を受けて連絡したのかを伝え、相手が知りたいことを確かめます。連絡を希望しない意思が確認できた相手は、その記録を共有して以後の対象から外します。担当者が変わったことで同じ連絡を繰り返さないよう、履歴を一か所で確認できる状態にします。

失敗4:複数の条件を一度に変え、理由が分からなくなる

反応が少ないと、対象企業、広告文、資料、フォーム、営業の話し方を同時に変えたくなります。しかし、結果が改善しても何が効いたのか分からず、次の施策に生かしにくくなります。限られた予算で試すほど、変更の範囲を決めておくことが重要です。

対象企業は変えずに案内文を見直す、案内文は変えずに提供資料を変えるなど、確認したいことに合わせて変更します。変更日と内容を残し、費用や件数だけでなく、相手の反応がどう変わったかも記録します。季節や営業日数、開催時期が違う場合は、その条件差も考慮します。

失敗5:反応がない理由を、施策の失敗と決めつける

問い合わせがない場合でも、そもそも対象者に届いていないのか、届いたが内容に関心を持たれなかったのかで対処は変わります。さらに、申し込み先が分かりにくい、フォームが動かない、担当者への通知が届いていないといった運用上の問題も考えられます。

まず、閲覧から申し込み、通知、担当者への割り当てまでを確認します。そのうえで、対象者への到達、案内への反応、申し込み、営業対応の順に見直します。施策を変更する前に、相手が利用する流れを自社でも一度たどることで、単純な不備を切り分けられます。

失敗6:獲得担当と営業が別々に改善する

獲得担当が件数だけを追い、営業が商談にならないという感想だけを返す状態では、改善点が絞れません。双方が同じ記録を見て、どの対象が、何に関心を持ち、どこで止まったのかを確認する必要があります。

振り返りでは、成果が出た接点と止まった接点を具体的に取り上げます。対象の選び方に問題があったのか、期待した情報を渡せていないのか、営業が課題を確かめる前に説明を始めていないかを確認します。最後に、次の期間で変える点と、その結果を誰が見るかを決めます。

獲得後の会話を練習し、商談の振り返りを続ける方法として、FAZOMでAIを使った営業ロープレや振り返りを行う選択肢もあります。実際の会話でつまずいた場面を練習テーマにすると、施策の改善と営業の対応をつなげて考えやすくなります。

まとめ

リード獲得施策は、狙う企業との接点を作れ、その後の会話を進められるかで選びます。記事、広告、資料、セミナー、展示会、個別連絡などに一律の優先順位はありません。対象者が情報を得る場、自社が提供できる内容、営業が対応できる範囲を照らし合わせて決めることが大切です。

最初に行うのは、直近に獲得したリードを、獲得経路、対象企業への該当、連絡状況、商談実施の有無で並べることです。記録が足りなければ不明として分け、これから確認する項目を決めます。接点不足なのか、獲得後の停滞なのかが分かれば、増やす施策と先に直す対応を選びやすくなります。

  • 対象企業と、接点を持ちたい担当者、相談してほしい課題をそろえる
  • 施策の向き不向きと、実施前に必要な条件を比較する
  • 相手に提供する内容と、その後の案内をつなげる
  • 営業の担当と対応時間を確保し、背景情報を引き継ぐ
  • 獲得件数だけでなく、対象企業との会話と商談まで確認する

候補を絞ったら、試す範囲、費用と作業時間の上限、継続や修正を判断する条件を決めて実施します。件数の増減を眺めるだけで終わらせず、相手の反応と営業の記録を使って、次に変える点を具体的にしていきましょう。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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