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BtoBリード獲得の進め方|商談につながる施策の選び方と改善の判断基準

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▼ この記事の内容

BtoBのリード獲得は、接点の件数だけを増やすのではなく、狙う企業と接点を持ち、相手の状況に合った商談へつなぐために進めます。最初に対象企業、相談につながる課題、獲得後の担当者を決め、その条件に合う施策を選ぶことが出発点です。この記事では、施策の向き不向きを比べる表、自社に当てはめる判断手順、成果の見方、獲得後によく起きる失敗を整理します。現在の課題が接点不足なのか、対象のずれなのか、商談へのつなぎ方なのかを分けて考えられる構成です。

BtoBのリード獲得は、誰と何の相談をするかから決める

BtoBのリード獲得とは、自社の商品やサービスを検討する可能性のある企業や担当者と接点を持ち、その後の情報提供や相談につながる連絡先、関心、課題などを把握する活動です。資料のダウンロード、問い合わせ、展示会での名刺交換、セミナーへの参加などが入口になります。

営業マネージャーや営業企画が先に決めたいのは、どの施策で何件集めるかだけではありません。どの企業の、どの担当者が、どのような困りごとを持っているときに、自社との相談が役立つのかという条件です。この条件が曖昧だと、連絡先は増えても営業が話を進められない状態になりやすくなります。

リードの件数と、営業が相談を進められる件数を分ける

リードは、見込み顧客やその接点情報を指す言葉です。ただし、資料を一度読んだ人と、導入時期を決めて比較している人では、必要な対応が異なります。同じリードとして合計する場合も、獲得した経路と関心の段階は分けて残す必要があります。

たとえば、営業研修の資料をダウンロードした人には、研修を発注する担当者だけでなく、自分の営業スキルを学びたい人も含まれます。資料への関心だけで法人契約の検討者と判断すると、最初の連絡から会話がかみ合わなくなります。

反対に、すぐに購入する予定がない人でも、対象企業の担当者であり、解決したい課題が明確なら、継続して情報を届ける意味があります。今すぐ商談にならないことと、自社に合わないことは分けて判断します。

受注して役立てる企業の条件を言葉にする

対象企業を決めるときは、業種や従業員数だけでなく、提供する価値が生まれる条件まで整理します。営業支援サービスなら、営業担当者がいることに加え、育成の担当者が決まっているか、商談の振り返りに時間を使えるかなども検討材料になります。

  • 企業の条件:業種、事業形態、規模、対象地域、営業組織の有無
  • 担当者の条件:所属部門、役割、課題に関わる範囲、社内で相談する相手
  • 課題の条件:困っている業務、現在の対応方法、対応を変えたい理由
  • 提供側の条件:支援できる内容、導入に必要な体制、対応できる範囲

条件を細かくしすぎると、調べても判別できない企業が増えます。まずは、外部の公開情報や最初の会話で確認できる条件を中心にします。確認できていない項目は対象外と決めつけず、未確認として残すと、その後の対応を選びやすくなります。

獲得後に誰が何をするかまでを一組で設計する

施策を始める前に、問い合わせを受ける担当者、初回連絡の方法、対応できる件数、商談に進める条件を決めます。獲得担当の目標だけが増え、連絡する営業の時間が確保されていなければ、接点を生かすことが難しくなります。

最初の設計は、対象企業、相談の入口、獲得経路、獲得後の対応、確認する成果を一枚にまとめる程度で構いません。施策の名前を先に並べるより、このつながりを決める方が、実行後にどこを直すべきか判断しやすくなります。

主なリード獲得施策を、向き不向きで比較する

施策は、相手が自分で情報を探しているか、こちらから接点を作る必要があるかで大きく分かれます。さらに、文章だけで理解できる商材なのか、実演や対話が必要なのかによっても選び方が変わります。以下の表は、自社で最初に試す施策を絞るための比較です。

選択肢 向いている場合 向かない場合 始める前に確かめる点
検索から読まれる記事・資料 顧客が課題や解決方法を自分で調べる。よくある質問を蓄積できる 短期間の件数だけで判断する。記事の作成や更新を続ける担当者がいない 顧客が調べる内容、読んだ後の行動、問い合わせまでのつながり
検索連動型の広告 比較や導入に関する検索があり、相談先を探す人へ接点を作りたい 検索される言葉が曖昧で対象外の流入が多い。問い合わせ後の対応が追いつかない 検索の意図、案内ページの内容、費用上限、対象企業との接点が取れるか
資料ダウンロード 検討前の情報収集に役立つ内容を提供できる 資料を受け取った人を全員、導入相談の希望者として扱う 資料の対象者、提供する内容、取得項目、受け取り後の案内
セミナー・勉強会 課題の整理や使い方の説明に時間が必要。参加者の疑問を聞きたい 開催後の対応ができない。テーマが広く、参加者と商材の関係が薄い 参加してほしい役割、テーマ、相談希望の確認方法、運営負担
展示会・業界イベント 対象企業が集まる場があり、実物や画面を見せながら話せる 名刺の枚数だけが目標。会場での会話内容を記録できない 来場者の属性、出展総費用、説明の内容、開催後に対応できる件数
電話・メールによる個別の接点作り 対象企業を具体的に選べる。連絡する理由を相手の業務に合わせて説明できる 対象条件が曖昧。相手の関心や連絡への意向を確認せず同じ連絡を続ける 連絡先の取得元、相手との関連性、案内内容、停止希望の管理
既存顧客・提携先からの紹介 紹介してほしい企業像が明確で、紹介元にも趣旨を説明できる 紹介件数を安定的に確保できる前提で計画する。紹介元への依頼が過度になる 紹介の理由、本人の意向、共有する情報、紹介後の対応

顧客が検索するなら、検索の内容と案内を合わせる

検索を入口にする場合、相手が調べている内容によって適した案内が変わります。課題の原因を知りたい人には解説記事や確認表、製品を比較したい人には機能や導入条件、具体的な相談をしたい人には問い合わせ先が役立ちます。

記事を読んだ直後に導入相談だけを案内すると、まだ情報を集めている人には進みにくいことがあります。逆に、料金や導入方法を知りたい人に基礎資料だけを案内すると、必要な情報へたどり着けません。入口で抱いていた疑問と、その先で得られる答えをそろえます。

対話が必要な商材なら、会話を残せる施策を選ぶ

業務の進め方を変えるサービスや、利用条件によって提案が変わる商材では、セミナーや展示会などの対話が役立つ場合があります。ただし、参加人数や名刺の数だけでは、相手が何を知りたかったかは分かりません。

会話では、現在の取り組み、困っている場面、詳しく知りたい内容を聞き、記録に残します。開催後の連絡でその内容を引き継げるかどうかまで含めて、施策を評価します。運営に必要な人数だけでなく、開催後の対応時間も見積もることが大切です。

既存の接点を確認してから、新しい施策を増やす

過去の問い合わせ、商談後に保留となった企業、セミナー参加者などに、状況を確認できる接点が残っている場合があります。新しい広告やイベントを始める前に、過去の接点の中で次の対応が決まっていないものを確認します。

ただし、過去に連絡先を得たことだけを理由に、一斉に営業連絡を始めるわけではありません。以前の会話、取得時の案内、連絡停止の希望を確認し、今回連絡する理由がある相手を選びます。施策ごとの成果指標まで整理したい場合は、BtoB営業で商談化につなげるリード獲得の方法と施策別KPIもあわせて確認できます。

自社に合う施策を決める六つの手順

手順の全体図。自社に合う施策を決める六つの手順
自社に合う施策を決める六つの手順

他社が実施している施策でも、自社の対象企業、単価、営業体制に合うとは限りません。次の順番で確認すると、必要な情報が足りないまま予算や実施方法だけを決めることを避けやすくなります。それぞれの段階で、確認する内容と次へ進む条件をそろえます。

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手順1:最近の受注・失注・保留案件を同じ項目で見る

まず、最近の案件から、受注した企業、失注した企業、検討が止まっている企業を選びます。それぞれについて、最初の接点、相談のきっかけ、担当者の役割、検討した内容、進んだ理由や止まった理由を同じ項目で並べます。

担当者の印象だけで理由を埋めず、商談の記録や相手の発言を確認します。価格が理由だと思っていても、記録を見ると運用担当者が決まらず止まっていることがあります。理由が分からない案件は、分からないまま区別します。

次へ進む条件:自社が役立てる課題と、その課題を持つ企業の特徴を仮の条件として説明できることです。共通点が見えない場合は、一つの顧客像に無理にまとめず、用途や部門ごとに分けて考えます。

手順2:足りないのが接点か、対象との一致かを見分ける

次に、現在の件数を、獲得した接点、対象条件に合う接点、会話できた接点、実施した商談の順に確認します。全体の件数が少なくても、対象条件に合う人とは相談が進んでいるなら、入口を増やすことが候補になります。

一方、獲得数はあるのに対象企業が少ないなら、広告の内容や配信先、資料のテーマを見直します。対象企業との接点はあるのに会話にならないなら、最初の案内、連絡方法、相手の検討段階を確認します。

次へ進む条件:今回直す箇所を一つ選び、その理由を実際の件数や記録で示せることです。対象条件に合うかどうかすら分からない場合は、獲得施策を増やす前に分類を整えます。

手順3:相手が情報を得る場所と方法を確かめる

顧客との会話や過去の流入記録から、情報を得た場所を確認します。検索、業界イベント、取引先からの紹介など、実際に使われている経路を手掛かりにします。自社が発信しやすい場所だけで決めないことが大切です。

新しい市場で記録が少ない場合は、顧客が使う言葉や参加する場を仮説として整理します。この時点では、対象者に届くと確定した扱いにせず、試して確かめる項目として残します。

次へ進む条件:選ぶ施策で対象者と接点を持てる根拠、または小さく試して確かめる方法があることです。確認方法がないまま大きな費用を使う計画は、範囲を見直します。

手順4:最初に渡す情報と、その次の行動を決める

相手に渡す情報は、会社紹介だけでなく、相手が今判断したいことに合わせます。課題を整理している段階なら確認表、比較している段階なら選定項目、具体的に導入を考えている段階なら利用条件や進め方が候補になります。

たとえば、営業育成の見直しを考えている担当者に、研修メニューの一覧だけを渡しても、自社に必要か判断できない場合があります。現状の育成方法を整理する資料から入り、課題が明確になった人に相談を案内する流れも考えられます。

次へ進む条件:相手が得られる情報と、受け取った後に選べる行動が明確であることです。資料を受け取るだけなのか、相談を希望するのかを、相手が区別できる案内にします。

手順5:獲得後に対応できる範囲へ実施量を合わせる

対応する担当者と作業時間を決め、実施量を調整します。初回連絡だけでなく、返答への対応、情報の記録、商談準備も必要です。通常業務の合間に対応するなら、その時間で扱える範囲から始めます。

次へ進む条件:新しい接点が増えたとき、誰が対応し、誰が未対応を確認するか決まっていることです。担当が決まらない場合は、施策の規模を抑えるか、先に担当と分担を調整します。

手順6:続ける条件と見直す条件を先に書く

開始前に、使える費用、評価する期間、確認する件数、対象企業との接点、商談の進み方を決めます。短期間で受注が出ることだけを条件にすると、検討期間が長い商材では判断を誤りやすくなります。

次へ進む条件:予算を増やす場合、同じ規模で続ける場合、内容を直す場合の判断材料が明確であることです。件数が少なく判断できなかったときの追加費用や確認期限も決め、結論が出ないまま続ける状態を防ぎます。

獲得数・商談・費用を同じ流れで確認する

リード獲得の成果は、一つの数字だけでは判断しにくいものです。件数が多くても対象企業が少ない場合があり、獲得単価が高くても具体的な相談につながる場合があります。経路ごとに、接点から商談までを同じ定義で見ます。

成果指標の前に、数える対象をそろえる

同じ人が資料を二回ダウンロードした場合、それを二件の反応として数えるのか、一人の見込み顧客として数えるのかで結果は変わります。同じ会社の複数人が参加した場合も、担当者の人数と企業数を区別すると実態を把握しやすくなります。

商談についても、日程が決まった件数と実際に実施した件数を分けます。日程変更や取り消しがあった場合に、予約だけが成果として積み上がることを避けられます。既存顧客や重複をどう扱うかも、比較を始める前にそろえます。

確認する数字 計算・集計の考え方 判断するときの注意
新規接点数 定めた期間に新しく獲得した人または企業の数 人と企業を混ぜない。重複や既存接点を区別する
対象条件との一致率 対象条件に合う接点数÷分類対象の接点数 未確認の件数も併記する。未確認を対象外と混同しない
商談実施率 獲得した接点のうち商談を実施した数÷獲得接点数 対象の獲得時期と集計時点をそろえる
獲得単価 対象施策の費用÷新規獲得接点数 広告費だけか、制作費や運営費も含むかを明記する
商談獲得単価 対象施策の費用÷商談につながった接点数 同じ企業との二回目以降の面談を重ねて数えない
案件の進行状況 課題確認、提案、社内検討など、定めた段階ごとの件数 営業の感触だけで進んだ扱いにせず、確認できた事実で判定する

費用は施策の実施にかかる範囲で比較する

広告費と展示会の出展料だけを比べても、総費用の比較にはなりません。展示会には準備や会場対応、記事には制作や更新、セミナーには登壇準備や参加後の連絡が必要です。社内の作業時間も記録すると、続けられる施策かを判断しやすくなります。

たとえば、費用二十万円で四十件の新規接点を得たと仮定すると、獲得単価は五千円です。そのうち四件が商談につながった場合、同じ費用範囲での商談獲得単価は五万円になります。これは計算例であり、成果の目安ではありません。獲得単価だけでは見えない違いを確認するために使います。

許容できる費用は、契約金額だけでなく、提供にかかる原価、受注までの営業負担、契約が続く見込みなどで変わります。将来の売上を楽観的に置いて費用上限を決めず、既存案件から確認できる範囲と未確認の見込みを分けます。

獲得した月と、成果を確認する日をそろえる

今月獲得した接点を今月末だけで評価すると、検討中の相手が多く残ります。一方、半年前の接点には、提案や受注まで進む時間があります。この二つをそのまま比べると、施策ではなく経過時間の差を評価してしまいます。

獲得した時期ごとに集計し、そこから同じ期間が経過した時点で商談や案件の進行を確認します。すぐに相談が起きる経路と、情報提供を続けて相談につなぐ経路では、確認時点を分けることも必要です。まだ結果が出ていないものは、失敗と決めず検討中として残します。

獲得した接点を商談につなぐ対応を整える

リード獲得の後は、相手の状況を確認し、必要な情報や相談につなぎます。獲得時点で分かっている内容を営業へ渡さず、最初から同じ質問を繰り返すと、相手の負担が増えます。件数の受け渡しではなく、会話の内容を引き継ぐ設計が必要です。

最初の連絡は、相手が取った行動に合わせる

問い合わせをした人には、まず質問への回答や相談内容の確認が必要です。資料を受け取った人には、資料で分からなかった点や関心のある内容を確認する方法があります。展示会で話した人には、会場で出た疑問を受けて連絡します。

たとえば、展示会で既存システムとの併用を質問されたなら、その条件を確認した回答が次の接点になります。会話を無視して一般的な会社紹介を送り直すより、相手が知りたかったことに答える方が、その後の相談を進めやすくなります。

営業へ渡す情報は、次の会話に必要な内容に絞る

情報を残す項目が多すぎると、入力が続かなくなります。まずは、次の担当者が相手へ重複した質問をせず、対応を選べる情報をそろえます。分かっている事実と担当者の推測は区別して記録します。

  • 接点の経緯:いつ、どの施策で接点を持ったか
  • 関心の内容:見た資料、参加したテーマ、質問した内容
  • 相手の状況:担当する業務、現在の方法、困っている場面
  • 次の対応:相手が希望した情報、合意した連絡方法や時期
  • 連絡時の注意:対応済みの内容、連絡停止の希望、未確認事項

担当者には、受け取った情報を見て対応を始める責任を持たせ、未対応や担当不明が残らないようにします。担当を変えるときも、記録だけを移すのではなく、次に誰が何をするかまで確認します。

商談に進む相手と、情報提供を続ける相手を分ける

商談へ進めるかは、役職や企業規模だけでは判断できません。自社が対応できる課題があるか、相手が具体的に話すことを希望しているか、次の相談で確認したい内容があるかを見ます。導入時期が未定でも、課題整理の相談に意味があれば商談の対象になります。

まだ課題が明確でない人には、必要な情報を継続して届けるリードナーチャリング、つまり見込み顧客との関係を育てる対応を検討します。単に定期メールを送るのではなく、相手の関心に合う情報と、相談へ進むきっかけを用意します。具体的な進め方は、BtoBのリードナーチャリング|商談につなげる手順と施策選びの判断基準で整理しています。

管理の仕組みは、対応の抜けを防ぐ目的で選ぶ

件数が増えたら、担当者、接点の履歴、次の対応、連絡への意向を共有できる仕組みが必要になります。ただし、管理する項目や担当が曖昧なまま道具だけを導入しても、情報の抜けは残ります。

先に、何が見えずに困っているのかを整理します。重複連絡、未対応、経路別の成果が分からないなど、解決したい問題を決めてから機能を比べます。選定時には、リード獲得ツールの選び方|法人営業で商談につなげる比較基準と導入の手順も参考にできます。

よくある失敗を、件数が落ちた場所から直す

成果が出ないとき、施策全体を入れ替える前に、どの段階で進みにくくなっているかを確認します。対象、案内内容、獲得後の対応を一度に変えると、どの変更が結果に影響したか分かりにくくなります。修正する箇所と確認する数字を対応させます。

件数を求めて対象を広げすぎる

獲得数だけを目標にすると、幅広い人が関心を持つテーマへ寄りやすくなります。資料の受け取りは増えても、自社が解決できる課題を持つ企業が少なければ、営業の確認作業が増えます。

この場合は、対象条件に合わなかった理由を確認します。個人の学習目的が多いのか、企業規模が合わないのか、扱う課題が違うのかで直す内容は変わります。広告や資料の冒頭で対象者と扱う課題を具体的に示し、対象条件との一致率がどう変わるかを見ます。

入力項目を増やして必要な情報を一度に集める

営業が知りたい情報をすべて申込フォームに入れると、相手にとって答えにくい項目が増える場合があります。資料を読む段階で予算や導入時期を聞かれても、まだ決まっていない人は答えられません。

取得する項目は、資料を届けるために必要な情報、対応を分けるために必要な情報、後の会話で確認できる情報に分けます。判断に使っていない項目がないかも確認します。入力を短くすること自体を目的にせず、相手の負担と対応に必要な情報の両方を見ます。

同じ案内を送り続け、反応がない理由を確かめない

返答がない理由には、関心がない、時期が合わない、担当が違う、連絡方法が合わないなど複数の可能性があります。返答がないことだけで理由を決めつけたり、連絡回数を増やせば解決すると考えたりしないようにします。

最初に得た関心と送った内容が合っているか、相手が次の行動を選べる案内になっているかを確認します。今は不要という意思が確認できた場合は、その意向を記録し、担当者が変わっても同じ連絡を繰り返さないようにします。

獲得担当と営業が、互いの件数だけを評価する

獲得担当は渡した件数、営業は商談件数だけを見ていると、間で何が起きたかが分からなくなります。対象外だったのか、未対応だったのか、情報収集の段階だったのかを分けずに、接点の質が低いという一言で終わらせないことが大切です。

定期的に実際の接点と会話をいくつか取り上げ、どの案内で何に関心を持ち、どの対応で会話が進んだかを確認します。その結果を資料のテーマや対象条件、最初の連絡内容へ戻します。数字と会話の記録を一緒に見ることで、修正する場所を具体化できます。

獲得後の会話を改善する方法として、FAZOMでAIを使った営業のロープレや商談の振り返りを続けることも選択肢になります。実際に確認できなかった課題や答えにくかった質問を練習に取り入れ、次の商談で試す内容を決めます。

まとめ

BtoBのリード獲得では、最初に対象企業と相談につながる課題を決め、獲得後に対応できる範囲で施策を選びます。検索記事、広告、セミナー、展示会、個別の接点作り、紹介には、それぞれ向き不向きがあります。自社の顧客が情報を得る場所と、必要な説明の方法を基準に比較することが大切です。

成果を見るときは、獲得数だけでなく、対象条件との一致、商談の実施、案件の進行、必要な費用を同じ流れで確認します。対象がずれているなら入口を、対象は合っているのに会話が進まないなら獲得後の対応を見直します。

まず取り組みたいのは、最近の受注・失注・保留案件を、最初の接点と相談のきっかけで並べることです。そこで見えた条件をもとに、今回直す箇所を一つ選び、担当者と確認する成果を決めます。施策を増やす判断も、その確認結果から進められます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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