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リード獲得のマーケティングでは、先に商談にしたい企業と相談内容を決め、その企業に届く施策と獲得後の営業対応を組み合わせます。問い合わせや名刺の件数だけではなく、対象企業との接点、会話の成立、商談への進展を分けて確かめることが大切です。この記事では、施策を比べる判断基準と、自社の状況に合わせて選ぶ手順を解説します。営業への引き継ぎや、成果が出ないときの見直し方まで整理します。
リード獲得のマーケティングは、商談にしたい相手から考える
法人営業におけるリード獲得とは、自社の商品やサービスを検討する可能性がある企業・担当者との接点をつくることです。問い合わせ、資料のダウンロード、セミナーへの申し込み、展示会での名刺交換などが接点になります。マーケティングでは、その接点をどのような相手と、何をきっかけにつくるかを設計します。
最初に決めるのは、広告を出すか、記事を増やすかではありません。どのような企業の、誰が、どのような課題について相談する状態を目指すのかです。この条件が曖昧だと、連絡先は増えても営業が何を話せばよいか分からず、獲得した見込み客への対応が止まりやすくなります。
連絡先を得たことと、購入を検討していることを分ける
同じ資料を受け取った人でも、情報を集め始めた人、社内の課題を整理している人、導入先を比較している人では知りたいことが異なります。資料をダウンロードしたという行動だけで、購入の意思や商談への同意まで判断することはできません。
例えば、営業育成についての資料を読んだ担当者が、すぐに研修サービスを探しているとは限りません。自社で研修を行うための情報収集かもしれず、上司に課題を説明する材料を探している場合もあります。接点を得た後は、相手が何を知りたくて行動したのかを確認し、それに合う情報や相談の機会を案内します。
この区別をせず、資料を受け取った人全員に同じ商談案内を送ると、相手の関心と営業の話題がずれます。一方、相談したい人まで一律の情報配信に回すと、具体的な検討を進めたい相手への対応が遅れます。獲得時点で分かることと、会話して初めて分かることを分ける必要があります。
マーケティングと営業で、同じ相手を想定する
マーケティングが資料の取得件数を増やし、営業が直近の案件だけを求めていると、双方が仕事をしていても評価が食い違います。件数の目標を置く前に、対象企業の条件、関心を持ってほしい課題、営業が対応する条件をすり合わせます。
対象企業は、業種や従業員数だけで決めるとは限りません。複数拠点に営業組織がある、新任管理職の育成を見直している、部門間で顧客情報が共有されていないなど、自社が役に立てる業務上の状況も条件になります。企業の大きさが似ていても、抱えている課題が違えば、伝える内容も変わります。
リードという言葉の定義や、獲得後に営業へつなぐ基本を整理したい場合は、リード獲得の意味と、法人営業で商談につなげる基本も合わせて確認すると、社内で言葉をそろえやすくなります。
目標は獲得件数だけでなく、営業が対応した後まで置く
リード獲得の目標を決めるときは、獲得件数、対象企業との一致、営業との会話、商談、受注を分けて考えます。すべてを一つの数字で評価すると、どの段階に問題があるのか分かりません。営業マネージャーや営業企画が見るべきなのは、獲得数の増減に加えて、どこまで進んだか、どこで止まったかです。
商談に進んだと数える条件を決める
まず、何を商談と呼ぶかをそろえます。日程が決まった時点なのか、実際に面談を行った時点なのかで数字が変わります。また、面談を実施しても情報提供だけで終わった場合と、相手の課題や次の検討事項を確認できた場合は、分けて見ると改善に使いやすくなります。
例えば、面談の実施件数は日程調整や参加の状況を見るために使い、そのうち課題と次の行動を確認できた件数は案件化の状況を見るために使います。社内でどちらを商談と呼ぶ場合でも、集計に含める条件を文章で残します。担当者ごとに解釈が異なる状態を避けることが目的です。
| 確認する段階 | 見たいこと | 判断時に気をつける点 |
|---|---|---|
| 新しい接点の獲得 | 新たに連絡先や相談を得られたか | 既存登録者、同一人物の再取得、対象外の問い合わせを分ける |
| 対象企業との一致 | 想定した企業や部門と接点を持てたか | 情報不足と対象外を同じ扱いにしない |
| 会話の成立 | 相手の関心や状況を確認できたか | 営業が未対応の相手と、対応しても連絡がつかない相手を分ける |
| 商談の進展 | 課題や検討事項について具体的な相談に進んだか | 日程確定、面談実施、案件化を混ぜない |
| 受注・継続 | 自社が提供できる価値と相手の期待が合っていたか | 検討期間が十分に経っていない案件を早く評価しすぎない |
必要件数は、自社の実績がある範囲で逆算する
受注目標から商談数、商談数から獲得数を逆算する方法は、営業計画を考えるうえで役立ちます。ただし、計算に使う割合は、対象や期間をそろえた自社の実績を基にします。広告からの問い合わせと展示会の名刺を一つにまとめた割合では、個々の施策に必要な件数を見誤ることがあります。
計算の基本は、必要な受注数を商談から受注に進んだ割合で割って必要商談数を求め、さらに獲得から商談に進んだ割合で割るというものです。この数字は、過去と同じ条件が続くと仮定した計画値です。対象企業や商品、営業体制を変える場合には、そのまま達成見込みとして扱わないようにします。
実績が少ない段階では、もっともらしい割合を置いて大きな予算を決めるより、範囲を絞って試し、どの段階まで確認できるかを決めます。獲得から受注まで時間がかかる商材なら、最初は対象企業との一致や会話の成立を確かめ、受注の評価は検討期間を踏まえて後から行います。
獲得単価と、営業の対応負担を合わせて見る
獲得単価は、施策にかかった費用を獲得件数で割ったものです。比較するときは、広告費だけを含むのか、制作費や出展費も含むのかをそろえます。同じ獲得単価という名前でも、含めた費用が違えば単純には比べられません。
さらに、対象企業を調べる時間、連絡する時間、面談の準備時間も確認します。連絡先を安く集められても、対象外の確認に営業の時間が取られれば、商談につながる接点を増やせたとは言い切れません。件数と費用に加えて、現在の人数で対応し切れるかまで含めて目標を置きます。
リード獲得施策は、相手の検討状況と自社の条件で比べる
施策を選ぶ基準は、よく使われているかどうかではなく、狙う相手がどこで情報を探しているか、その場で何を知りたいか、自社が継続して対応できるかです。すでに解決策を探している人と、まだ課題を言葉にできていない人では、接点のつくり方が変わります。
次の表は、主な選択肢を自社の状況に照らして比較するためのものです。向かない場合は、今の条件では優先順位を下げる目安であり、その施策自体の良し悪しを示すものではありません。
| 施策 | 向いている場合 | 向かない場合 | 始める前に確かめる点 |
|---|---|---|---|
| 検索から読まれる記事・解説ページ | 相手が課題や解決方法を検索しており、自社に説明できる知見がある | 短期間の獲得だけが求められ、内容を作成・更新する担当者がいない | 検索する言葉、読んだ後の相談先、既存ページとの役割分担 |
| 検索広告 | 解決策や導入先を探す相手に、具体的な案内を届けたい | 検索される言葉が曖昧で、案内先も広すぎる | 検索意図、予算の上限、広告と案内先の内容の一致、問い合わせの質 |
| 資料のダウンロード | 相手が社内説明や課題整理に使える情報を用意できる | 取得した人全員を、すぐに商談できる相手として扱いたい | 資料が答える疑問、入力項目、取得後に案内する内容 |
| セミナー・勉強会 | 背景や考え方を説明する必要があり、参加者の疑問を聞きたい | 集客先がなく、開催後に対応する人も確保できない | 参加してほしい人、テーマ、集客方法、相談希望の確認方法 |
| 展示会・業界の催し | 対象企業が集まる場で、対話や実演を通じて関心を確かめたい | 来場者と対象企業が合わず、終了後の対応にも時間を割けない | 来場者の属性、出展の総費用、記録項目、担当者の対応余力 |
| 共催・紹介などの協業 | 関連する顧客層を持つ企業と、双方に意味のある情報を提供できる | 紹介の理由が弱い、または取得情報の扱いを合意できない | 対象企業の重なり、役割分担、費用、情報共有と連絡の範囲 |
検討が進んでいる相手には、比較に必要な情報を用意する
すでに導入先を探している相手には、サービスの概要だけでなく、対応できる課題、利用の前提、導入までの流れなどが必要です。検索広告で訪問を増やしても、案内先に判断材料がなければ、相手は自社に合うかどうかを確かめられません。
例えば、複数部門での利用を考える人であれば、部門をまたいで利用できるか、誰が運用するか、社内調整に何が必要かを知りたいはずです。営業が商談で繰り返し聞かれる質問は、案内ページの不足を見つける手がかりになります。正確に答えられる範囲を先に掲載し、個別の条件は相談時に確認します。
情報収集の相手には、次に考える材料を渡す
まだ導入を決めていない相手には、比較表より先に、課題の整理方法や社内で確かめる項目が役立つ場合があります。資料や勉強会のテーマは、自社商品の説明から考えるだけでなく、相手が今の仕事で困っていることから決めます。
資料を読む人、勉強会に参加する人、個別相談を希望する人が同じ段階にいるとは限りません。参加後の案内にも、関連情報を読む、社内で確認する、具体的に相談するなどの選択肢を用意します。相手の行動だけで検討の深さを決めつけず、本人の希望も確認します。
複数施策は、それぞれの役割を決めて組み合わせる
記事で課題を知ってもらい、資料で社内検討を助け、相談につなげるように、施策は組み合わせられます。ただし、全員を同じ順番に進ませる必要はありません。記事を読んですぐに相談したい人には、その場で問い合わせられる案内も必要です。
施策ごとの役割と、実施後の判断を詳しく整理する際は、リード獲得施策の選び方と改善の判断基準も参考になります。候補を増やす前に、今ある接点のどこが足りないかを確認すると、着手する施策を絞りやすくなります。
自社に合う施策を決めるための実践手順

ここからは、実際に自社の施策を決める手順です。各段階で確かめることと、次へ進む条件を分けます。情報が足りない場合は、分からない部分を仮説として残し、試す範囲を小さくします。確認できていない条件を、決定済みとして扱わないことが大切です。
手順1:既存の商談から、対象企業と課題の候補を出す
まず、受注した案件だけでなく、検討中や見送りになった案件も確認します。会社の属性、相談のきっかけ、困っていた業務、検討を始めた理由、判断に関わった人、進んだ理由と止まった理由を並べます。担当者の印象だけで決めず、商談記録や相手の発言に戻って確かめます。
次へ進む条件は、対象企業と届けるテーマを一文で説明できることです。例えば、複数拠点の営業育成を担当し、拠点ごとに指導内容が異なることに困っている責任者に、指導内容をそろえる考え方を届ける、といった形です。これは考え方を示す例であり、自社の記録にある課題へ置き換えて使います。
記録が少なく共通点を判断できない場合は、営業担当者が把握している事実と推測を分けます。そのうえで対象を仮に絞り、今後の会話で何を確認するかを決めます。最初から細かい人物像を作り込みすぎず、確認した結果に応じて修正できる状態にします。
手順2:獲得後に提供するものを決める
次に、接点を得た相手に何を渡すかを決めます。資料なら読んだ後に判断できること、勉強会なら参加後に持ち帰れること、個別相談なら相談によって整理できることを明確にします。連絡先を入力してもらうことだけを目的にすると、受け取った後の期待に応えにくくなります。
次へ進む条件は、案内する内容と実際に提供する内容が一致し、獲得後の対応を担当者が説明できることです。資料の案内では課題の整理方法を約束しているのに、中身が商品紹介だけであれば、先に資料を直します。営業が後から説明して補う前提にしないようにします。
手順3:届く場所と、続けられる方法を選ぶ
対象企業が検索で情報を集めるのか、業界の催しに参加するのか、取引先の紹介を重視するのかを確認します。商談で聞いた情報源、既存サイトへの流入、過去の出展や開催記録など、手元にある事実から候補を絞ります。分からなければ、次の商談で知ったきっかけを聞くなど、確認する機会をつくります。
同時に、制作担当者、予算、営業の対応時間を確認します。次へ進む条件は、接点をつくる根拠があり、獲得後まで担当者が決まっていることです。検索で探す相手が見込めても案内ページがないなら、その準備が先です。展示会の来場者が合っていても、終了後に対応できなければ実施範囲を見直します。
手順4:試す範囲と、判断する時点を先に決める
試行では、対象企業、伝える課題、施策、提供する内容を絞ります。複数の条件を同時に変えると、結果が変わった理由を判断しにくくなります。使う費用の上限、実施期間、担当者、確認する指標、途中で止める条件を開始前に記録します。
判断する時点は、施策と商材の検討期間に合わせます。問い合わせの発生は早く確認できても、受注までの評価には時間がかかる場合があります。短い期間で受注が出ないという理由だけで止めることも、接点が増えたという理由だけで続けることも避けます。
次へ進む条件は、何が分かれば継続し、何が分かれば修正するかを関係者が説明できることです。対象企業からの反応があるか、営業が会話できるか、案内した内容と期待が合っているかなど、その試行で確認する問いを明確にします。
手順5:獲得から商談までを、同じ対象群で確認する
実施後は、ある期間に獲得した相手が、その後どこまで進んだかを追います。今月の獲得数と今月の商談数をそのまま割ると、商談に先月以前の獲得分が含まれ、施策の成果を読み違える場合があります。獲得時期ごとに追いかけると、進展と時間の関係を見やすくなります。
次へ進む条件は、獲得元、獲得日、対象企業との一致、対応状況、商談の結果を結びつけて確認できることです。記録が欠けている場合は、施策の優劣を断定する前に記録を補います。件数が少ない場合は割合だけに頼らず、個々の会話と止まった理由を確認します。
手順6:増やす、直す、止めるを分けて決める
対象企業との会話が生まれ、営業も対応できているなら、費用や対象を広げることを検討できます。対象企業は集まるものの相談に進まないなら、提供内容や次の案内を見直します。対象外が多いなら、集客する場所や伝え方から修正します。
対象企業に届く見込みが乏しく、修正案にも根拠がない場合は、継続しない判断も必要です。その際は、施策全体が不向きだったのか、今回の対象やテーマが合わなかったのかを分けて残します。中止の理由が記録されていれば、次の担当者が同じ条件でやり直すことを避けられます。
獲得した見込み客を商談につなげる営業への引き継ぎ
集客の方法が合っていても、営業に渡す情報が連絡先だけでは、相手の関心に沿った会話を始めにくくなります。獲得の経緯、相手が求めた内容、連絡について確認できていることを一緒に渡します。引き継ぎは、名簿を送る作業ではなく、次の担当者が相手に合う対応を判断できる状態をつくる作業です。
最低限の情報と、担当者の判断を分けて残す
記録する項目を増やしすぎると入力が続かなくなるため、まずは対応に必要な情報をそろえます。会社名や部署などの基本情報に加え、次の項目があると、会話の出発点を確認しやすくなります。
- どの施策の、どの資料やテーマをきっかけに接点を持ったか
- 相手が実際に述べた課題や質問は何か
- 相談、資料の受け取り、連絡方法について何を希望しているか
- いつ、誰が、どの方法で対応するか
- 対応後に確認できたことと、まだ分からないことは何か
本人が導入時期を述べていないのに、関心が高そうという印象だけで導入が近いと記録することは避けます。相手の発言、確認できた行動、担当者の見立てを分けて残すと、次の担当者が推測を事実として扱うことを防げます。
対応の優先順位は、具体的な相談の有無から決める
優先順位を決める際は、資料を何回読んだかだけでなく、相手から相談の希望があるか、自社が対応できる課題か、希望する時期が示されているかを確認します。資料の閲覧回数は関心を考える材料にはなりますが、それだけで営業対応の緊急性は決まりません。
具体的な相談がある相手は、相談内容に答えられる担当者へつなぎます。情報収集の相手には、希望を確認したうえで関連情報を案内します。対象企業の条件が分からない相手は、対象外と決める前に必要な情報を確かめます。連絡を望まない意思が確認できている場合は、その意思に沿って対応を止めます。
対応の期限も、問い合わせの種類と相手の希望に応じて決めます。すべてを同じ期限にするだけでなく、誰が不在でも引き継げる担当の決め方や、未対応を確認する方法を用意します。営業が対応できる量を超えているときは、獲得の拡大より先に体制を整えます。
最初の会話は、獲得のきっかけにつながる内容にする
最初の会話では、相手が受け取った資料や参加したテーマを踏まえて、今どのようなことを調べているのかを確かめます。資料の取得直後から商品説明を始めるより、相手が解決したいことを確認するほうが、次に必要な情報を選びやすくなります。
その後、相手の課題と自社が提供できることが合っていれば、具体的な相談の場を案内します。まだ課題が整理されていなければ、社内で確認する項目を渡す方法もあります。営業側の都合で次の段階を決めるのではなく、相手と何を確認するために進むのかを合意します。
継続利用するサービスでは、導入後に誰が運用するかも検討事項になります。月額・年額で利用するクラウドサービスを扱っている場合は、SaaSのリード獲得と営業組織の改善手順も踏まえ、獲得時の期待と導入後の使い方をつなげて考えるとよいでしょう。
成果が出ないときは、止まっている段階から見直す

成果が出ない理由を、見込み客の質や営業力の一言でまとめると、改善箇所が分かりません。集客、申し込み、対応、商談、受注のどこで止まっているかを確かめ、その段階に関係する条件を見直します。複数の問題がある場合も、影響の大きい箇所から一つずつ確認します。
閲覧はあるが、資料取得や問い合わせがない
この場合は、読んでいる相手と届けたい相手が合っているかを先に確認します。対象外の閲覧が多いなら、流入を増やすだけでは改善しにくくなります。対象企業に読まれているなら、内容を読んだ後に何を得られるのか、次の行動が分かるかを見直します。
例えば、初めて課題を調べる人向けの記事に、導入相談だけを置いても行動につながらない場合があります。逆に、比較検討のためのページで問い合わせ先が分かりにくければ、相談したい人が進めません。入力項目の多さや操作上の不具合も確認しますが、原因をフォームだけに決めつけないようにします。
獲得数は増えたが、営業との会話が増えない
まず、未対応、連絡してもつながらない、本人が会話を希望しない、登録情報が不足しているという状態を分けます。未対応が多いなら営業の割り当てや対応量の問題です。連絡してもつながらない場合は、相手が希望した方法や時間帯に沿っているか、連絡の目的が伝わるかを確認します。
会話を希望しない人が多い場合は、獲得時の期待と営業の案内がずれていないかを見直します。資料を読むために登録した人へ、すぐに商談を求めていないかという確認です。連絡回数を増やす前に、その相手にとって連絡を受ける理由があるかを考えます。
商談はできるが、具体的な検討に進まない
商談の後に止まる場合は、対象企業との適合、課題の重要度、提案内容、社内での検討方法を確認します。商品が合っていない場合もあれば、相手の課題を十分に確認できていない場合もあります。獲得施策だけの問題とも、営業だけの問題とも決めず、会話の記録に戻ります。
振り返る際は、何に困っているか、そのままだと何が起きるか、誰が検討に関わるか、次に何を確認するかを見ます。担当者が興味を示していても、社内で検討するための材料がそろっていなければ、その先に進みにくくなります。説明を追加する前に、相手が判断できない理由を確認します。
少ない件数や、短い期間だけで優劣を決めない
獲得数が少ないときは、一件の進展や見送りで割合が大きく変わります。商談化率だけを見て施策を入れ替える前に、どの企業が、何を理由に進んだかを確認します。検討期間が異なる商材や、対象企業の条件が異なる施策も、同じ期間の受注数だけでは公平に比べにくくなります。
また、最初に接点を持った施策と、相談を決めたきっかけが異なる場合もあります。記事を読み、勉強会に参加した後で問い合わせた人を、最後の施策だけの成果とすると、それ以前の役割が見えなくなります。取得できる範囲で接点の経緯を残し、分からない部分は分からないまま区別します。
改善会議では、次に変えることを具体的に決める
改善会議では、数字の報告だけで終わらせず、確認できた事実、考えられる原因、次に変えること、担当者、確認する時点を残します。問い合わせの質を上げるという方針だけでは、実際の仕事が変わりません。対象外が多い検索語への配信を見直す、資料取得後の案内を関心別に分けるなど、変更する箇所まで決めます。
一度に案内文、対象企業、資料、営業の話し方を変えると、何が影響したか分かりにくくなります。まず一つの仮説を確かめ、結果を見て次を決めます。見込み客が増えても対応が遅れているなら、先に担当の割り当てを直すなど、現在の詰まりに合わせて順番を変えます。
営業への引き継ぎ後に課題がある場合は、営業のロールプレイや商談の振り返りをAIで続ける方法として、FAZOMを活用する選択肢もあります。実際の商談で確認できなかったことを練習の題材にし、次の会話で試した結果まで振り返ることが大切です。
まとめ
リード獲得のマーケティングでは、商談にしたい企業と課題を先に決め、相手が情報を探す場所に合う施策を選びます。獲得件数だけで判断せず、対象企業と接点を持てたか、営業が会話できたか、具体的な検討に進んだかを分けて確かめます。
自社で進める際は、次の順番で確認すると、施策の選択と改善をつなげやすくなります。
- 既存の商談から、対象企業と解決したい課題を整理する
- 獲得後に渡す情報と、相手が次に選べる行動を決める
- 対象企業に届く根拠と、自社の対応余力で施策を比べる
- 試す範囲、費用の上限、評価する時点を決める
- 獲得した相手の進展を追い、止まった段階から改善する
最初に着手するなら、直近の獲得分について、対象企業との一致、営業の対応状況、商談で止まった理由を並べてみてください。接点が足りないのか、引き継ぎで止まっているのか、商談の進め方に課題があるのかによって、次に行うべきことが変わります。新しい施策を増やす判断も、その確認を基に行うことが大切です。