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SaaSのリード獲得|商談につながる施策の選び方と営業組織の改善手順

公開日: 更新日:

▼ この記事の内容

SaaSのリード獲得では、契約後に価値を提供できる企業を定め、その企業が導入を考える場面に合わせて施策を選ぶことが重要です。問い合わせや資料請求の件数だけでなく、有効な商談と契約につながったかを確認します。この記事では、施策ごとの向き・不向き、営業へ引き継ぐ条件、自社の状況に当てはめて優先順位を決める手順を解説します。施策を増やす前に、どこを直すべきか判断できるよう整理しました。

SaaSのリード獲得は、契約につながる企業と接点を作ることから始める

SaaSのリード獲得で先に決めるべきことは、施策の種類ではなく、どの企業の、どの課題を解決するために接点を作るかです。そのうえで、顧客が課題を調べている段階なのか、製品を比較している段階なのかを見極め、記事、広告、セミナー、個別の営業活動などを選びます。

資料請求が増えても、製品の対象外となる企業ばかりでは、営業の確認作業が増えてしまいます。一方、獲得件数が少なくても、解決したい課題と製品の提供価値が合い、導入に向けた相談が進むなら、施策を続ける理由になります。件数と、その後の進み方を合わせて見ることが大切です。

連絡先の獲得と、商談の成立を分けて考える

リードとは、自社の商品やサービスに関心を持つ可能性がある見込み顧客を指します。法人営業では、問い合わせ、資料請求、イベントへの参加などを通じて、会社名や担当者の連絡先を取得した段階で管理対象にすることがあります。ただし、連絡先が分かったことと、導入の相談に合意したことは同じではありません。

たとえば、業務改善の資料を読むために連絡先を登録した人は、課題を調べ始めた段階かもしれません。資料の内容に関する案内は役立つ一方、すぐに製品説明の面談を求めると、本人の目的とずれることがあります。どの行動から接点が生まれたかを、営業側も確認できる状態にします。

社内では、少なくとも、接点を持った企業、対象条件に合う企業、導入について話すことに合意した企業を分けておくと、施策の評価がしやすくなります。基本的な意味や商談までの流れを整理したい場合は、リード獲得の意味と法人営業で商談につなげる基本も参考にしてください。

SaaSでは、導入後に使い続けられる条件も対象設定に入れる

継続利用を前提とするSaaSでは、契約できるかに加えて、顧客が導入後に使えるかを考える必要があります。困りごとがあっても、利用する担当者が決まらない、必要なデータを用意できない、既存の業務と接続できない場合は、導入が進まないことがあります。

そのため、企業規模や業種だけで対象を決めず、対象業務の有無、課題が起きる頻度、運用を担う人、既存システムとの関係も見ます。製品によって条件は異なりますが、契約後に価値を届けるための前提を、獲得する段階から意識するという考え方は共通です。

対象を絞ることは、合わない企業を一律に切り捨てることではありません。今の製品と支援体制で対応できる範囲を明らかにすることです。対応が難しい条件も共有しておけば、広告や記事で期待を持たせすぎることや、商談の途中で前提が崩れることを減らせます。

相手が知りたいことに合わせて、次の行動を用意する

課題を調べている人には、原因の整理や改善方法の比較が役立ちます。製品を比較している人には、対応できる業務、導入条件、費用の考え方などが必要です。導入を具体的に検討する人には、自社で利用できるかを確認する相談や実演が選択肢になります。

すべてのページで同じ資料請求を求めるのではなく、読んだ内容の続きを自然に確認できるようにします。たとえば、業務課題を説明する記事には点検用の資料、製品の比較に関するページには選定の確認項目を用意します。相手が知りたいことと、登録後に得られる内容がつながっているかが判断基準です。

SaaSのリード獲得施策は、顧客の検討段階と営業体制で選ぶ

手順の全体図。SaaSのリード獲得施策は、顧客の検討段階と営業体制で選ぶ
SaaSのリード獲得施策は、顧客の検討段階と営業体制で選ぶ

施策は、他社が実施しているかではなく、自社の顧客に届くか、相手の疑問に答えられるか、獲得後に対応できるかで比べます。同じSaaSでも、利用者が自分で試せる製品と、複数部署の調整が必要な製品では、適した接点の作り方が変わります。

以下の表は、優先順位を決めるための比較です。向かない場合に該当しても、施策そのものが使えないとは限りません。始める前に不足している条件を補えるかを確認してください。

施策 向いている場合 向かない場合 始める前に確かめる点
課題解決の記事 顧客が業務の悩みや解決方法を検索している 短期間の商談創出だけを求め、更新を続ける担当者もいない 顧客が調べる言葉、記事で答える疑問、読後の行動
検索連動型広告 製品分類や解決方法を調べる需要がある 検索される言葉が曖昧で、対象外の流入を見分けられない 検索意図、案内先ページ、商談まで追える記録
ダウンロード資料 選定や社内説明に使える情報を提供できる 記事と内容がほぼ同じで、登録して読む理由が弱い 資料で解決する作業、必要な入力項目、登録後の案内
オンラインセミナー 業務の背景や使い方を、まとまった時間で説明する必要がある 参加者の関心を確かめず、一斉に面談を求める運用になっている 参加対象、テーマ、質問の収集方法、終了後の対応
展示会・業界イベント 対象業界の担当者が集まり、実物や実演を見せる価値がある 名刺の枚数だけを目的にし、終了後に対応できない 来場者の属性、会話の記録方法、追客の担当者
対象企業への個別連絡 対象企業を具体的に特定でき、連絡する理由を説明できる 相手の業務と関係の薄い文面を大量に送ることが前提になっている 対象条件、公開情報から分かる課題、連絡への反応
紹介・他社との協業 同じ顧客層を支援する企業や既存顧客との関係がある 紹介先の条件や対応範囲が曖昧なまま依頼する 紹介が適する場面、情報共有の範囲、引き継ぎ方法
無料トライアル 利用者が試用期間中に製品の価値を確かめられる 初期設定やデータ準備が重く、支援なしでは使い始められない 試す業務、利用開始までの手順、支援の担当者

検索されている課題には、記事と広告を使い分ける

記事は、顧客の疑問に詳しく答え、比較や社内検討を助けるために使います。製品の紹介だけでなく、どの状態なら導入を検討すべきか、既存の運用で改善できる範囲はどこか、といった判断材料があると、読む理由が明確になります。

検索連動型広告は、特定の言葉で調べている人に案内を届ける方法です。ただし、広告を出すだけで対象企業から問い合わせが来るわけではありません。検索した目的と、広告文と、案内先ページの内容をそろえ、実際にどのような問い合わせが来たかを確認します。

たとえば、製品名ではなく業務上の困りごとで検索している人に、料金表だけを見せても判断が進まないことがあります。逆に、具体的な製品比較をしている人へ一般的な課題説明だけを届けると、必要な情報にたどり着けません。入口ごとに説明の深さを変えます。

説明に時間がかかる課題には、資料やセミナーを使う

複数の関係者が導入を検討する製品では、担当者が社内で説明するための材料が必要です。ダウンロード資料には、機能一覧だけでなく、検討時の確認項目、運用変更の範囲、導入前に整理する情報などを含めると、利用する場面が具体的になります。

オンラインセミナーは、参加者の疑問を聞きながら説明できる点が特徴です。参加人数だけで評価せず、対象企業が参加したか、どの質問が出たか、その後に何を確認したいと言われたかを残します。参加したという行動だけで、導入意欲が高いと決めないことも大切です。

対象企業が限られる場合は、個別連絡や協業も検討する

対象業種や企業規模が明確で、導入が適する企業を特定できる場合は、個別の営業活動が選択肢になります。その際は、製品の機能を並べる前に、相手のどの業務に関係する提案なのかを説明できるかを確認します。公開情報だけでは分からない事情を、事実として決めつけないようにします。

また、同じ顧客層を別の領域から支援する企業との協業では、相手が紹介を判断できる条件を伝える必要があります。紹介してほしい企業の名前だけでなく、どのような困りごとが出たときに相談が役立つかを共有すると、引き継ぎの内容をそろえやすくなります。

自社に合う施策を決めるための六つの手順

手順の全体図。自社に合う施策を決めるための六つの手順
自社に合う施策を決めるための六つの手順

施策の比較表を見たら、自社の記録に当てはめて判断します。先にすべての施策を計画する必要はありません。対象企業、課題、接点の作り方、対応体制を順に確認し、条件がそろったものから試します。

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手順1:契約につながった企業と、進まなかった企業を確認する

まず、確認対象にする期間を決め、契約した企業、検討が止まった企業、対象外と判断した企業を並べます。業種、規模、相談のきっかけ、解決したかった業務、導入時の障害を、商談記録や問い合わせ内容から確認してください。継続利用の情報があれば、導入後の状況も合わせて見ます。

ここでは、契約した企業だけを見ないことが重要です。似た属性でも進まなかった企業があれば、予算、優先順位、運用体制、必要機能などの違いを確認します。記録にない事情は推測で埋めず、不明として残します。

契約や利用につながる条件を説明できるなら、次に進みます。件数が少なく傾向を判断できない場合は、対象条件を仮説として置き、以降の問い合わせで確かめる項目を決めます。この段階で、仮説を確定した顧客像として扱わないようにします。

手順2:優先する対象と、今回は対象にしない条件を決める

対象は、業種と従業員数だけでなく、解決する業務まで含めて定義します。たとえば、営業支援の製品なら、営業組織があることだけでは不十分です。どの業務で負担が生じ、誰が困り、何を変えたいのかまで言葉にします。

あわせて、対応できない利用環境や、導入に必要な前提も整理します。営業担当者ごとに対象の判断が違うと、施策の評価も揺れてしまいます。具体的な問い合わせを見て、同じ理由で対象かどうかを判断できる状態になったら、次へ進みます。

手順3:顧客が検討を始めるきっかけと、情報の探し方を確かめる

商談の記録から、相談を始めた直接の理由を確認します。人員の増加、運用変更、担当者の交代、既存の方法で対応しきれなくなったことなど、製品によってきっかけは異なります。その出来事が起きたとき、相手が何を調べ、誰に相談したかを把握します。

検索して解決方法を探しているなら、記事や広告が候補になります。業界内のつながりを通じて情報を集めているなら、紹介やイベントも考えられます。情報の探し方が分からない場合は、商談で確認する質問に加え、施策への大きな投資を決める前に材料を集めます。

手順4:接点を持つ理由になる情報を用意する

次に、相手が資料を読む、セミナーに参加する、相談するといった行動を取る理由を作ります。自社が説明したい機能から始めるのではなく、相手が進めたい作業を考えます。比較したい、社内説明をしたい、自社で使えるか知りたい、という目的に答える内容にします。

  • 課題を整理したい人には、現状を確認する項目と改善の選択肢を示す。
  • 製品を比較したい人には、用途別の違いと選定時に確かめる条件を示す。
  • 社内説明を進めたい人には、導入で変わる業務と準備事項を示す。
  • 利用できるか試したい人には、試用する業務と評価方法を示す。

案内を見た人が、何を得られるか、どの程度の準備が必要か、その後にどのような連絡があるかを理解できれば、次へ進みます。登録を増やすために内容を曖昧にすると、獲得後の認識の違いが大きくなります。

手順5:営業が対応できる範囲で試す

実施する前に、担当者、対応方法、記録する項目、確認日を決めます。問い合わせが来ても担当が決まらない、資料を送った後の対応が人によって違うという状態では、施策の良し悪しを評価しにくくなります。

試す規模は、予算だけでなく、対象企業の確認や初回連絡に使える時間からも考えます。上限費用、獲得したい対象、見る指標、継続を判断する日を決められれば、実行に移せます。契約まで時間がかかる製品では、初期の確認と契約結果の確認を分けて予定します。

手順6:進まなかった場所を確認して、次の変更を決める

実施後は、対象企業に届かなかったのか、登録されなかったのか、会話につながらなかったのか、商談後に止まったのかを分けます。対象外の問い合わせが多いなら、配信対象や説明を見直します。対象には合うのに返信がないなら、連絡内容や相手の検討段階を確認します。

変える理由が説明できたら、確認したい問題に関係する部分から修正します。対象、資料、連絡方法を一度に変えると、何が影響したか分かりにくくなります。施策全体の優先順位を整理する際は、リード獲得施策の選び方と改善の判断基準も参考になります。

獲得したリードを商談につなげるための運用を整える

施策で接点を作った後は、相手の関心を引き継ぎ、次に確認することを合わせます。マーケティング担当と営業担当が別の場合も、資料の登録数だけを渡すのではなく、相手が何を求めて接点を持ったかを共有します。

営業へ渡す条件と、渡す情報をそろえる

引き継ぎの条件は、行動と企業の適合性を分けて考えます。実演を希望している企業でも、必要な用途に製品が対応していない場合があります。一方、対象条件に合っていても、一般的な資料を読んだだけなら、すぐに商談を希望しているとは限りません。

営業へ渡す際には、何を確認済みで、何がまだ分からないかを明記します。フォームの入力内容をコピーするだけでなく、接点になった記事や資料、質問の原文、本人が希望した連絡方法を残します。

共有する項目 記録する内容 営業での使い方
接点のきっかけ 問い合わせたページ、読んだ資料、参加した企画 初回連絡の話題を相手の関心に合わせる
対象条件との適合 確認できた業務や利用条件、未確認の項目 説明前に確かめる内容を決める
本人の発言 質問、困りごと、希望を原文に沿って記録 推測と本人の意向を混同しない
検討状況 情報収集、比較、導入相談など確認できた状態 次に案内する内容を選ぶ
次の対応 担当者、連絡予定、合意した確認事項 重複連絡や対応漏れを防ぐ

初回の連絡は、登録した目的に沿って始める

初回の連絡では、どの接点に対する案内かを明らかにし、相手が求めた情報を届けます。資料請求であれば、資料を案内したうえで、確認したい点があるかを尋ねます。実演の依頼であれば、見たい業務や利用条件を確認し、説明する内容を合わせます。

この段階で聞く項目を増やしすぎると、相手にとって手間になります。予算や決裁の経路などをすべて一度に確認するより、次の対応を決めるために必要な質問を優先します。何を解決したいか、自社で対応できそうか、次に何を確認すると役立つかが出発点です。

商談に進む企業と、情報提供を続ける企業を分ける

商談に進む目安は、対象条件に合い、確認したい課題や用途があり、相手が導入に関する会話を希望していることです。資料を何回も見たといった行動は参考になりますが、それだけで面談への合意を判断しないようにします。

今すぐの検討ではない企業には、本人の関心と案内の希望に沿って情報提供を続けます。再連絡する時期が分かっているなら、その理由と時期を記録します。時期が不明な相手に同じ確認を繰り返すより、業務の判断に使える情報を届けるほうが自然な場合もあります。

一方、連絡を望まない意向が確認できた場合は、それを担当者間で共有します。担当の変更や施策の切り替えによって、過去の意向が失われないようにすることも、獲得後の運用に含まれます。

無料トライアルは、登録数より利用開始までの状況を見る

無料トライアルを用意している場合は、登録、初期設定、実際の利用、結果の確認を分けて記録します。登録だけで止まるなら、関心が低いと決める前に、設定の負担や必要な情報の不足を確認します。

試用前には、どの業務で使い、何を確かめるかを決めます。たとえば、対象業務を一つ選び、担当者が必要な操作を行えるか、業務上の判断に必要な結果が得られるかを確認します。試した結果と導入を見送る理由を残すと、獲得する企業の条件や事前説明の改善にも使えます。

リード獲得の成果を測り、よくある失敗を改善する

成果を確認するときは、獲得件数だけで結論を出さず、対象企業との接点が、会話、商談、契約へどう進んだかを見ます。各段階の定義を先にそろえ、同じ企業や担当者を重複して数えていないかも確かめます。

件数・割合・費用を、同じ対象で比較する

基本となる指標は、獲得件数、対象条件に合う件数、商談件数、契約件数と、それぞれにかかった費用です。割合だけでは母数の小ささを見落とすため、件数も併記します。費用には広告費だけを含むのか、制作費や運営費も含むのかを決め、比較の条件をそろえます。

  • 獲得単価:施策にかかった費用を、獲得件数で割る。
  • 対象適合率:対象条件に合う件数を、判定した獲得件数で割る。
  • 商談化率:商談に進んだ件数を、あらかじめ定めた対象件数で割る。
  • 契約率:契約件数を、評価対象となる商談件数で割る。

割合を百分率で表す場合は、計算結果に100を掛けます。商談化率は、全獲得件数を分母にする場合と、対象条件に合う件数を分母にする場合で意味が変わります。比較表には分母の定義を添え、未判定の企業が多い場合はその件数も示してください。

また、今月獲得した企業と今月契約した企業が同じとは限りません。獲得時期ごとに企業をまとめ、その後の進捗を追うと、施策との関係を確認しやすくなります。検討中の企業を失注と同じ扱いにせず、観察できた期間もそろえます。計算と比較の考え方は、リード獲得率の計算と改善方法でも整理しています。

失敗1:獲得単価が低い施策へ予算を寄せる

安く連絡先を獲得できても、対象外の企業が多ければ、商談を作る費用や営業の負担が増えることがあります。獲得単価を見る際は、対象条件に合う企業を得るための費用と、商談を作るための費用も合わせて確認します。

たとえば、幅広い人が興味を持つ資料と、具体的な導入条件を説明する資料では、登録のされ方が異なります。前者の登録数が多くても、それだけで優先すべきとは判断できません。資料ごとに役割を決め、想定した企業が次の段階へ進んだかを見ます。

失敗2:商談が増えない原因を、集客だけに求める

対象企業から登録があるのに商談へ進まない場合は、連絡までの待ち時間、初回連絡の内容、質問の量、次の案内を確認します。相手が求めている情報を届ける前に面談の打診だけをしていないか、担当者の対応にばらつきがないかも見ます。

商談には進むものの契約につながらない場合は、課題と製品の適合、運用の条件、検討の優先順位を確認します。すべてを営業力の問題と決めることも、獲得した見込み顧客の質の問題と決めることも避け、実際の会話から止まった理由を整理します。

失敗3:施策を増やし、何が効いたか分からなくなる

記事、広告、セミナーを同時に始めると、運営と対応の負荷が増えます。記録が整っていなければ、どの接点が商談につながったのかも分からなくなります。まずは優先する対象と主な施策を決め、実行と振り返りができる範囲で進めます。

ただし、実際の顧客は記事を読み、セミナーに参加し、その後に問い合わせることもあります。最後の問い合わせ元だけを見て、それ以前の接点が不要だったと判断しないようにします。最初の接点と商談直前の接点を分けて残し、確認できる範囲で経緯を把握します。

失敗4:少ない結果で、早く成功・失敗を決める

獲得件数や商談件数が少ない段階では、個別案件の事情によって割合が大きく変わります。また、契約までの検討期間が長い製品では、開始直後に契約が出ないことだけで施策を止めると、途中の進展を見落とします。

初期は、対象企業に届いたか、内容への反応があったか、会話が成立したかを確認します。その後、十分に検討期間が経過した対象について、商談や契約を見ます。続ける場合も、何を確かめるために、いつまで続けるのかを決め、判断を先送りし続けないようにします。

獲得後の会話も、振り返る対象にする

改善会議では、数字と一緒に、代表的な問い合わせや商談の記録を確認します。相手が何を期待して接点を持ったか、営業が何を聞き、どの説明で理解が進んだかを見ます。うまく進まなかった会話も、担当者の評価だけに使わず、案内内容や確認手順を直す材料にします。

営業の会話を継続して見直す方法として、FAZOMでAIを活用したロープレや商談の振り返りを行う選択肢もあります。実際の問い合わせで確認が不足した点を練習に取り入れ、次の商談で試した結果まで振り返ると、獲得施策と営業対応をつなげて改善できます。

まとめ

SaaSのリード獲得は、契約後に価値を提供できる企業を定め、その企業が情報を探す場面に合った施策を選ぶことが出発点です。記事、広告、資料、セミナー、個別連絡などを比較し、接点を持った後に営業が対応できるかまで含めて判断します。

最初に取り組むなら、最近の商談記録から、契約につながった企業と進まなかった企業の違いを整理してください。その違いをもとに対象条件を決め、相手が求める情報、営業への引き継ぎ条件、成果を確認する指標をそろえます。

実行後は、獲得件数だけで判断せず、対象企業との会話、商談、契約へどこまで進んだかを確認します。止まった場所と理由を確かめてから施策や対応を直すことで、自社の顧客と営業体制に合うリード獲得の方法を育てていけます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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