▼ この記事の内容
インサイドセールスの通話分析AIツールは、指標の定義と集計対象をそろえ、画面の数値から元の通話を確かめて選びます。録音・文字起こし・顧客管理との連携条件を比較し、自社の通話で分析結果と記録先、誤りを直す作業まで確認することが導入判断の基本です。
通話分析AIツールを比べる前に、自社で何を1件と数えるかを決める必要があります。同じアポ率でも、架電全体を分母にするか、担当者と話せた通話を分母にするかで、数字が示す意味は変わります。
インサイドセールスの通話データを可視化・分析する際は、指標の定義と集計対象をそろえ、画面の数値から元の通話まで確認します。録音・文字起こし・CRM(顧客管理システム)との連携条件を比較し、自社の通話で分析結果と記録先、誤りを直す作業まで試すことが、候補を選ぶための判断材料になります。
指標定義表、連携条件の比較表、試用結果の記入欄に沿って、導入前に確かめる内容を整理します。AI電話の活用全体については、インサイドセールスのAI電話の用途と運用を確認する記事も参考になります。
商談・営業スキル インサイドセールスのAI電話活用|成果指標と導入判断チェック
可視化する指標と集計対象の定義をそろえる
通話分析ツールを比較する前に、自社で何を1件と数えるかを決めます。同じアポ率でも、架電全体を分母にするか、担当者と話せた通話だけを分母にするかで、数字が示す意味は変わります。FAZOMが自社の法人向けの電話2.9万件を集計したところ、既存の名簿への電話はアポが千本で10.5人、サービス紹介資料を取りに来た相手では41.6人でした(調査の全文)。
架電数・担当者接続率・アポ率の分母を決める
通話データの指標を比較するには、数える単位と分子・分母、取得元、対象期間をそろえます。架電は発信試行と会社数を分け、接続は受付と担当者を区別し、アポ合意と商談実施も別に記録します。
発信試行数は、電話をかけた回数として数えます。同じ会社への再架電も別の発信試行ですが、架電先会社数では同じ会社を重複して数えません。接続結果は、受付との会話で終わった通話と、用件を伝える相手の担当者までつながった通話を分けます。
アポ合意件数は、相手が商談に合意した記録をもとに数え、候補日時を提示しただけの通話は含めません。架電全体から合意に至った割合と、担当者につながった通話から合意に至った割合を別々に出すと、接続までと接続後を分けて確認できます。商談実施件数は実施記録で数え、合意した日と実施した日を混同しないようにします。
以下は、自社の集計方法を決めるための定義案です。業界共通の算式や各製品の表示仕様を示すものではないため、利用する記録の項目名と対象期間を書き込み、候補ツールの説明と見比べます。
| 指標名 | 数える単位 | 分子 | 分母 | 取得元 | 対象期間 | 欠損・除外条件 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 発信試行数 | 電話をかけた回数 | 対象期間の発信試行件数 | なし(件数として集計) | 電話システムの発信記録 | 発信日時で開始・終了を指定 | 不通・再架電を含む。同じ発信の重複記録は除外し、記録を取得できない経路は別記 |
| 架電先会社数 | 重複を除いた会社 | 対象期間に発信した会社数 | なし(会社数として集計) | 発信記録と顧客管理の会社情報 | 発信試行数と同じ期間 | 同じ会社への再架電は重複計上しない。会社を特定できない記録は未確認として別記 |
| 担当者接続率 | 発信試行に対応する接続結果 | 担当者接続件数 | 発信試行数 | 発信記録と確認済みの通話結果 | 発信日時で同じ対象を指定 | 受付のみの接続は分子に含めない。結果が未記録の通話は未確認として別記 |
| 架電当たりアポ合意率 | アポ合意に至った発信試行 | 対象の発信試行に対応するアポ合意件数 | 発信試行数 | 発信記録と確認済みのアポ合意記録 | 対象期間の発信に対応づけ、結果の確認時点も記録 | 候補提示のみ・合意未確認は分子に含めない。同じアポの再確認は重複計上しない |
| 担当者接続当たりアポ合意率 | 担当者につながった通話 | 対象の担当者接続に対応するアポ合意件数 | 担当者接続件数 | 確認済みの担当者接続記録とアポ合意記録 | 担当者接続率と同じ対象期間・結果確認時点 | 受付のみの接続は分母に含めない。接続記録と対応しない合意は別記 |
| 商談実施件数 | 実際に実施した商談 | 実施を確認した商談件数 | なし(件数として集計) | 顧客管理の商談実施記録 | 実施日時で開始・終了を指定 | 予定のみ・中止は含めない。実施したか未確認の商談は別記 |
割合は表の分子を分母で割り、百分率で表示する場合は100を掛けます。画面では割合だけでなく分子・分母の件数も併記し、分母が0なら「算出不可」、必要な記録が欠けているなら「未確認」と区別します。製品側の算式が自社の定義と異なる場合は、名称が同じでも同じ指標として比較しません。
発信記録をもとに未同期・重複データを確認する
集計前には、電話システムの発信記録を起点に、録音、文字起こし、解析結果、CRM(顧客管理システム)の記録を順に見比べます。CRMに残った通話数だけでは実際の架電量を確定できないため、担当者の活動を評価する前に元の発信記録を確認します。
記録を見比べる際は、各工程の件数に加え、どの発信に対応する記録かを確認します。通話ID(通話を識別する番号)が共通で使えるかを調べ、共通の番号がなければ発信日時・発信者・相手先などを、記録を対応づける手掛かりにします。同じ相手にかけ直した通話を、相手先が同じという理由だけで重複扱いしないようにします。
件数が合わない場合は、取得対象外の電話経路、不通で録音がない発信、同じ通話の二重登録、同期の遅れや失敗を順に確認します。不通の発信を架電数に含める一方で録音件数には含めないなど、工程ごとに対象が異なる理由も残します。記録が見つからない通話は、架電していないと判断せず、確認できていない範囲として扱います。
記録を見比べた結果は、次の確認欄に沿って工程ごとに残すと、件数の差を説明する際に使えます。対象外として除く記録にも理由を添え、後から同じ条件で集計できるようにします。
| 確認する工程 | 記録する内容 | 差がある場合に確認すること |
|---|---|---|
| 発信元の記録 | 電話経路、発信日時の範囲、発信試行数、通話の識別情報 | 利用中の電話経路を含んでいるか。不通と再架電が記録されているか |
| 録音 | 元の発信に対応する録音の有無、録音対象件数 | 録音対象外なのか、対象なのに取得できていないのか |
| 文字起こし | 対象の録音、処理済み件数、処理状況 | 処理待ち、失敗、対象外の録音が含まれているか |
| 解析 | 解析対象、処理済み件数、通話結果の分類 | 解析対象から外れた通話や、結果が未確定の通話があるか |
| CRMへの記録 | 対応する発信、登録件数、同期を確認した時点 | 未同期、同期失敗、同じ通話の重複登録があるか |
比較に使う集計には、確認できた電話経路・期間・通話の範囲と、取得できなかった範囲を添えます。未取得分を0で埋めず、取得範囲が異なる担当者同士の件数差を、そのまま活動量の差と判断しません。集計対象がそろったら、分析画面の件数と割合が元の通話記録に対応しているかを確かめます。
分析画面の数値から元の通話を確認する
分析画面では、集計した数値と、その根拠になる通話を続けて確認します。候補ツールを試す際は、自社で決めた条件で対象を絞り、気になる通話の録音や発言まで戻れるかを確かめます。
担当者・期間・リスト別に件数と割合を比べる
担当者別の比較は、期間、架電先リスト、商材、通話結果の条件をそろえて行います。アポ合意率だけを並べず、発信試行数や担当者接続件数も併記し、何件の通話から算出した割合なのかを確認します。
画面を操作するときは、選んだ条件が集計値と通話一覧の両方に反映されるかを確かめます。担当者と期間を選んだ後に、同じ架電先リストや商材で絞れるかを試します。絞り込み前後の件数と個別の記録を見比べ、表示対象が指定した条件に変わったかを確認します。
条件をそろえても、対象件数が少ない場合や、一部の電話経路だけが録音されている場合は、比較できる範囲が限られます。未取得の通話を0件として扱わず、分母の件数と録音対象を確認し、担当者の能力差やAI導入の効果へ直接結びつけないようにします。
以下は、自社の確認作業に必要な画面を見極めるための確認項目です。各製品がすべてに対応しているという意味ではなく、候補ごとに実際の操作結果と確認できなかった点を残します。
| 確認する項目 | 画面で試す操作 | 判断前に確かめること |
|---|---|---|
| 担当者・期間 | 担当者と開始・終了日時を指定し、対象の通話一覧を開きます。 | 集計値と一覧に同じ条件が反映されているかを確認します。 |
| 架電先リスト・商材 | 比較するリストや商材を指定して、表示対象を絞ります。 | 条件が異なる通話や、所属先が未登録の通話が混ざっていないかを確認します。 |
| 通話結果 | 受付終了、担当者接続、アポ合意などの分類から記録を開きます。 | 自社で決めた分類の意味と、画面の集計対象が一致しているかを確認します。 |
| 件数・割合 | 割合に対応する分子・分母の件数を表示します。 | 分母が0の場合と、必要な記録が欠けている場合を区別しているかを確認します。 |
| 録音対象 | 集計に含まれる通話について、録音の有無を確認します。 | 一部の担当者や電話経路だけが分析対象になっていないかを確認します。 |
| 元の通話への移動 | 集計値に対応する通話一覧から、個別の記録を開きます。 | 確認したい通話を特定できるか、元の集計条件に戻れるかを確かめます。 |
数値に差が見つかったら、その集計に含まれる通話を開き、どの記録が割合を押し上げたり下げたりしているかを確かめます。アポ合意の通話だけでなく、受付で終わった通話や合意に至らなかった通話も対象にし、分類が会話内容と合っているかを次に確認します。
録音・発話時刻・AI分類の根拠を確かめる
AIの分類を確認する際は、根拠となった発話の時刻から録音を再生し、前後の会話まで聞きます。文字起こしや要約だけで判断を確定せず、元の音声と比較しながら、誰が何に対して答えたのかを確認します。
確認する順番は、対象の通話、該当する発話時刻、話者、発言内容、AIが付けた分類です。アポ合意の分類なら、候補日時の案内で終わっていないか、相手の同意があるかを確かめます。文字起こしの話者や否定表現が原音と一致しているかも、同じ場面で確認します。
| 確認する対象 | 試用時に確かめること |
|---|---|
| 元の通話・録音 | 通話の識別情報や日時で対象を特定し、対応する音声を再生できるかを確認します。 |
| 発話時刻 | AIが根拠として示した箇所へ移動し、その前後も聞けるかを確認します。 |
| 話者 | 原音と文字起こしを比較し、自社の担当者と相手の発言が正しく区別されているかを確認します。 |
| 文字起こし | 固有名詞、日時、否定表現など、通話結果の判断に関わる語が原音と文字起こしで一致しているかを確認します。 |
| AI分類 | 分類名の意味と、その判断に使われた発言を確認します。根拠が表示されない場合は、確認方法を販売元に尋ねます。 |
| 修正履歴 | 文字起こしや分類を直せるか、誰が何を直したか残るか、集計に修正が反映されるかを確認します。 |
発話比率や話す速さを比較に使う場合は、算式も販売元に確認します。発話比率の分母が通話全体の時間か、発話した時間の合計かを尋ね、無音や保留時間、同時に話した時間、話者を識別できなかった箇所をどう扱うかも確かめます。
感情スコアという感情の推定値や発話比率だけで、顧客の関心・購買意思・担当者の能力は判定しません。説明を求められた場面と、相手の話を遮って説明した場面を区別するには、前後の発言を確認する必要があります。数値は確認する通話を選ぶ手掛かりにとどめ、会話の目的と相手の応答を見て判断します。
選定時には、原音を確認する作業に加え、誤った文字起こしや分類を修正する手順も試します。修正の可否と集計への反映を記録し、対応しない項目には代わりの確認方法があるかを確かめます。必要な確認作業が定まったら、録音の取得条件や顧客管理への記録方法を、候補ごとに同じ条件で比べます。
録音・文字起こし・CRM連携を同じ条件で比べる
候補ツールの比較では、現在の電話から録音を取得し、分析結果を顧客管理へ残すまでの流れを確認します。機能名だけで判断せず、自社の通話が対象になるか、担当者と管理者にどの作業が残るかをそろえて比べます。
電話環境と録音・文字起こしの取得条件を比べる
最初に、利用中の電話サービスと端末、分析したい通話の範囲を書き出します。代表番号からの発信、担当者の携帯電話、転送された通話などを分け、現在の電話を使い続けられるか、変更が必要かを候補ごとに確認します。
録音については、自動で取得するのか、保存した音声を移すのかを確かめます。受け付けるファイル形式・容量・通話時間の条件に加え、文字起こしの対象言語、話者識別という発言者を区別する機能、処理が終わるまでの待ち時間も確認項目に含めます。
比較表には、録音を移す人、文字起こしを確認する人、接続を設定する管理者の作業をそれぞれ記録します。記録の作成以外にも利用目的を広げる場合は、営業での音声認識の活用方法を参照し、今回必要な用途を決めてから、顧客管理へ残す情報を選びます。
営業AI・営業DX 営業×音声認識の活用法|プロセス別4パターンと導入の落とし穴
CRMの記録先・書き戻し方法・失敗時の対応を確かめる
CRM(顧客管理システム)との連携は、顧客情報を分析側へ取り込む処理と、分析結果をCRMへ書き戻す処理を分けて確認します。SFA(営業活動を管理するシステム)を使っている場合も、情報がどちらへ移るかと、実行する時点を確かめます。
次に、通話がどの相手・会社・案件へ記録されるかと、更新する項目を指定します。電話番号だけでは相手や案件を特定できない場合も確認対象に含め、要約は残るが通話結果は反映されないなど、項目ごとの違いを記録します。
| 確認項目 | 候補ごとに確かめること | 残す記録 |
|---|---|---|
| 連携方向と実行時点 | CRMからの取り込みとCRMへの書き戻しの範囲、自動処理か手動操作かを確認します。 | 移動元・移動先・実行条件を記録します。 |
| 相手・会社・案件との対応 | 同じ相手に複数の案件がある場合や、相手が未登録の場合の記録先を確認します。 | 対応づけに使う情報と、特定できない場合の処理を記録します。 |
| 記録する項目と上書き | 要約・通話結果・次回の対応など、書き戻せる項目と既存値の扱いを確認します。 | 対象項目と、追記・上書きの条件を記録します。 |
| 重複・同期の遅れ・失敗 | 同じ通話を再送した場合の重複防止、処理状況の確認方法、失敗時の通知と再送方法を確かめます。 | 失敗を確認する画面、対応する人、再送後の結果を記録します。 |
| 修正後の反映 | 文字起こしや通話結果を修正したとき、分析側とCRM側のどちらが更新されるかを確認します。 | 修正した項目と、両方の画面で確認した値を記録します。 |
| 権限 | 接続設定、録音の閲覧、項目の修正、再送に必要な権限を確認します。 | 利用者と管理者がそれぞれ担当する操作を記録します。 |
この確認欄は、候補ごとの対応範囲を整理するための案です。接続に成功した表示だけで完了とせず、元の通話とCRMの記録を見比べ、未反映や誤登録を直す作業まで試します。販売元の回答と実際に確認した結果は分けて残し、未回答の項目を対応済みとして扱いません。
公式情報で確認できる機能と未回答の条件を分ける
以下は、MiiTel Phoneの公式ページとHubSpotの公式ヘルプを2026年10月7日に確認した範囲に、選定時の確認質問を添えた比較表です。実機で性能や接続を比べた結果ではなく、公式に説明されている機能と、自社の環境で確かめる条件を分けています。
| 候補 | 電話環境と録音取得 | 文字起こしと話者識別 | 指標と算式 | 集計条件と原音参照 | 公式出典・確認日 |
|---|---|---|---|---|---|
| MiiTel Phone | 現在の電話サービス・端末・転送経路を利用できるか、録音取得に必要な変更は何かを確認します。 | 公式ページでは、文字起こし内容を生成AIで要約する機能を紹介しています。[1]対応言語、話者識別、録音形式の条件は確認します。 | 曜日・時間帯別の平均通話回数・通電率・応答率を色で示すヒートマップを紹介しています。[1]各指標の分母・分子と除外条件は確認します。 | 必要な担当者・期間・架電先リストで絞れるか、集計から該当する録音と発話時刻へ移動できるかを試します。 | MiiTel Phone公式ページを2026年10月7日に確認しています。[1] |
| HubSpot コミュニケーションインテリジェンス(通話の文字起こし・分析機能) | 公式ヘルプは、対象となる通話の録音確認を案内しています。[2]利用中の電話サービスと録音経路が対象かは確認します。 | 録音・文字起こしを確認できます。文字起こし分析にはSales HubまたはService HubのProfessional・Enterprise契約と、対象シートという利用者ごとの利用権が必要です。[2]自社の録音で話者を正しく区別できるかを試します。 | 自社で必要な接続率・アポ合意率を表示できるか、必要な項目と計算方法を確認します。MiiTel Phoneと同じ指標があるとはみなしません。 | ユーザー・チーム・通話結果・通話時間による絞り込みと、録音・文字起こしの確認を案内しています。[2]集計から原音へ戻る操作は自社の用途で試します。 | HubSpot公式ヘルプを2026年10月7日に確認しています。[2] |
既存のCRM内で必要な通話確認を済ませたい場合は、現在の契約と電話経路で対象機能を使えるかを先に確認します。曜日・時間帯別の集計も必要なら、自社で決めた算式に合うかを追加で確かめます。機能の有無に加え、次の表で連携後の修正作業と費用の条件を比べます。
| 候補 | CRM連携方向と記録先・項目 | 上書き・重複・同期失敗 | 権限・保管・外部処理 | 対象プラン・設定・追加費用 | 試用で確かめること |
|---|---|---|---|---|---|
| MiiTel Phone | 公式ページではCRM・SFA連携を紹介しています。[1]自社の接続先への対応、取り込みと書き戻しの方向、相手・会社・案件の記録先、対象項目は確認します。 | 既存値の上書き条件、同じ通話の重複防止、同期の遅れと失敗を確認する方法、再送手順を尋ねます。 | 録音・文字起こしの閲覧者、保管期間、削除方法、外部サービスで処理する範囲を確認します。 | 必要機能を利用できるプラン、接続設定を担当する人、初期費用・継続費用・連携の追加費用を確認します。 | 許可された通話で録音取得を試し、要約、指標の集計対象、CRMの記録先が通話内容や自社の条件と合っているかを確認します。誤りを直す操作まで試します。 |
| HubSpot コミュニケーションインテリジェンス | 利用する電話経路から、どの相手・会社・案件へ何が登録されるかを確認します。外部解析を併用する場合は、取り込み・書き戻しを個別に確かめます。 | 通話の重複登録、既存項目の更新、外部連携が遅れた場合や失敗した場合の確認と再送方法を尋ねます。 | 録音・文字起こしの閲覧権限、保管・削除、外部での処理条件と管理者設定を確認します。 | 文字起こし分析はSales HubまたはService HubのProfessional・Enterpriseと対象シートが条件です。指定した語句を追跡する機能はEnterprise向けです。[2]現在の契約で足りるか、設定作業と追加費用は別途確認します。 | 対象の電話経路で記録し、絞り込み、録音・文字起こしの確認、相手・案件との対応、修正後の反映を試します。 |
回答がない項目は未対応と決めず、販売元への質問として残します。自社で外せない条件を満たす見込みの候補を選び、利用者と管理者が実際に行う作業まで確認してから導入を判断します。次は、利用許可のある通話と確認条件をそろえ、同じ材料で候補を試します。
参考:MiiTel Phone(ミーテルフォン)|電話解析AI|MiiTel Phone公式ページ
参考:Review call recordings and transcripts(通話録音と文字起こしの確認)|HubSpot公式ヘルプ
自社の通話で候補を試す手順と記録項目
候補を試す際は、人が確認した通話内容と、AIの分析結果・顧客管理に残った記録を見比べます。利用する通話と合格条件を先にそろえ、誤りを直す作業まで確かめます。
利用許可のある通話と確認に必要な条件をそろえる
最初に、自社の録音を試用に使える範囲と、外部サービスでの処理・共有が許可されているかを確認します。自社規定と販売元の説明を見比べ、利用目的、共有先、保管・削除の条件が確認できるまでは実データの投入を保留します。試用の費用と対象機能も販売元に確認し、無料で使えることを前提にしません。
対象の通話は、アポ合意に至ったものだけに偏らないように選びます。受付で終了した通話、担当者につながった通話、アポが成立しなかった通話、雑音を含む通話など、確認したい条件を記録します。同じ録音を使える候補には同じ材料を用い、入力できる通話が異なる場合は、その違いを比較時に残します。
試す前に、必要な機能と合格の見分け方を自社で決めます。原音の該当箇所へ戻れること、通話結果を修正できること、指定した相手・案件へ記録できることなど、業務で外せない条件を具体的な操作にします。確認担当者と実施日を記入する欄も用意し、試用件数や許容する誤りの範囲は対象業務に合わせて決めます。
人の確認結果とAI分類・CRM記録を見比べる
人の確認結果とAIの結果は、通話を識別する番号である通話IDごとに見比べます。確認担当者が原音を聞いて通話結果と根拠となる発言・時刻を記録し、その後でAIの分類や文字起こしと比べます。日時の案内をアポ合意と扱っていないか、話者や否定表現を取り違えていないかも確認します。
続いて、同じ通話がCRM(顧客管理システム)のどの相手・会社・案件へ記録されたかを開いて確かめます。要約や通話結果などの項目を分析結果と見比べ、未反映、誤登録、重複をそれぞれ記録します。以下の欄は自社で記入するための案であり、確認していない結果を合格や0件で埋めません。
| 記入項目 | 残す内容 | 自社の記入欄 |
|---|---|---|
| 候補名・確認担当者・実施日 | 試した製品と、確認した人・日付を記録します。 | |
| 通話ID | 録音、AIの結果、CRMの記録を対応づける識別情報を記入します。 | |
| 通話条件 | 受付終了、担当者接続、アポ合意、不成立、雑音の有無などを記録します。 | |
| 人が確認した結果 | 原音から確認した通話結果を記録します。判断できない箇所は未確認と残します。 | |
| AIの結果 | AIが付けた分類と、見比べる対象の文字起こし・要約を記録します。 | |
| 根拠発言と時刻 | 判断に使った発言と録音内の時刻を、共有が許可された範囲で記録します。 | |
| CRMの記録先・項目 | 相手・会社・案件との対応と、実際に登録された項目を記録します。 | |
| 誤り・欠損 | 分類の違い、文字起こしの誤り、未反映、誤登録、重複を区別して記録します。 | |
| 修正操作と担当作業 | 修正した箇所、操作した人、管理者への依頼、修正後の反映先を記録します。 | |
| 必要条件の合否 | 事前に決めた条件を満たしたかと、その判断に使った確認結果を記録します。 | |
| 未回答の質問 | 販売元への質問と、回答後に再確認する通話・操作を記録します。 |
誤りが見つかった通話は、文字起こしや分類を修正する操作まで試します。修正後に分析画面の集計とCRMの記録を再確認し、どちらに何が反映されたかを残します。利用者だけで直せる範囲と管理者の対応が必要な範囲を分け、修正が完了した表示だけで確認を終えないようにします。
修正作業も含めて採用・保留・除外を決める
試用後は、事前に決めた必要条件に沿って、候補を採用・保留・除外に分けます。条件を満たした候補には確認結果を、回答待ちの候補には残る質問を、条件を満たさない候補には該当項目を添えます。未回答や未実施を不適合や0点として扱わず、判断に必要な材料がそろっているかを先に確かめます。
採用を判断する際は、誤りの有無に加えて、担当者が日常業務の中で修正を続けられるかを確認します。修正手順、反映先、管理者が担当する操作を試用記録から整理し、修正に要した作業も含めて検討します。修正できても別の画面への手入力が残る場合は、その作業を誰が担うかまで決めます。
保留した候補には、販売元へ確認する質問と、回答後に再確認する通話・操作を対応づけて残します。説明だけでは必要条件を満たすか判断できない場合は、該当する操作の確認を続けます。試用で確かめた範囲と未回答事項が整理できたら、次に導入時の費用と契約に含まれる作業範囲を確認します。
導入条件と費用を判断前に確認する
試用で必要な操作を確認できたら、その機能を使うための契約条件と費用を確かめます。試した範囲と見積もりに含まれる範囲を見比べ、導入後に自社で担当する作業も整理します。
対象プラン・追加費用・データの扱いを確認する
見積もりを依頼する際は、利用人数、想定する通話件数・時間、録音の保管期間、必要な機能をそろえます。初期設定と連携作業が料金に含まれるか、契約期間と支払条件はどうなるかも確認項目です。試用で使った機能と見積もりの対象プランを見比べ、必要な機能がすべて含まれるかを確認します。
通話データについては、閲覧できる人、外部サービスで処理する範囲、保管場所、保持期間と削除方法を確認します。解約時に取り出せる記録と削除される記録も分け、自社と販売元のどちらが操作を担うかを明らかにします。追加費用の回答がない項目は未確認と残し、0円として総額に含めません。
比較結果は、業務で外せない条件への回答がそろってから確定します。未回答の項目には、販売元への質問、自社の確認担当者、回答後に確かめる内容を対応づけて残します。電話環境の変更や連携作業が必要か判断できない場合は発注を保留し、手元の録音や文字起こしを使って始める方法も確認します。
手元の録音から始めるための条件を確認する
FAZOMの導入ガイドでは、システムを連携していなくても、手元の録音や文字起こしをアップロードして始められると案内しています。[3]既存の記録を使う場合は、利用が許可されたデータを選び、自社が確認したい通話内容を含むかを確かめます。
同じ導入ガイドでは、既存のCRM(顧客管理システム)・SFA(営業支援システム)、会議ツール、電話システムとの接続が必要な場合は個別に設計すると案内しています。[3]対応するファイル形式・容量、対象プラン、接続時の作業範囲と追加費用は、自社の利用条件に沿って確認する必要があります。
必要な分析と連携先、手元の記録の形式を整理し、未回答の質問をまとめます。FAZOMの機能一覧では、見積もり時に利用範囲やデータの保管方法、導入・定着の支援範囲を確認するよう案内しています。公開されている説明と、自社向けに確認した見積もり・作業範囲を見比べて判断します。
参考:機能一覧|FAZOM
まとめ
インサイドセールスの通話分析AIツールを選ぶ際は、可視化する指標の定義と集計対象をそろえ、分析画面から元の通話を確認する方法を確かめます。録音・文字起こし・顧客管理との連携条件も、自社の電話環境と必要な作業に沿って比較します。
候補を絞ったら、利用許可のある自社の通話で試し、分析結果と記録先、誤りを修正する作業まで確認します。試用で確かめた機能が契約に含まれるか、追加費用や通話データの保管・削除条件はどうなるかも候補ごとに比較し、必要な回答がそろってから導入を判断します。
まずは指標定義表に自社の集計方法と取得元を記入し、候補ツールについて未確認の条件を質問にまとめることから始められます。
営業AIの導入前に確認する項目は、以下の「営業AIを成果につなげる導入前チェックガイド」にまとめています。
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