▼ この記事の内容
ウェビナーでリードを獲得するには、参加してほしい企業と担当者を決め、その人が仕事で困っていることをテーマにし、開催後の相談までつながる流れを用意します。申込数だけで成果を判断せず、新しい見込み客との接点が増えたか、相手の課題が分かったか、商談に進む理由ができたかを確かめることが大切です。この記事では、企画形式の選び方から集客、開催当日の進行、営業への引き継ぎまでを解説します。自社で実施できるかを判断する手順と、成果が伸びないときに見直す箇所も紹介します。
ウェビナーのリード獲得は、参加者と商談につながる理由から設計する
ウェビナーをリード獲得につなげる基本は、参加してほしい相手を絞り、その相手に役立つ内容を届け、関心に応じて次の対話を提案することです。リードとは、自社の商品やサービスの見込み客となり得る企業や担当者との接点を指します。申込フォームから連絡先を得るだけでは、営業が話を進められる状態になったとは限りません。
参加者は、情報収集、社内での課題整理、具体的なサービス比較など、異なる目的で申し込みます。参加したという理由だけで一律に商談を求めると、相手が知りたいことと営業が話したいことがずれます。企画段階で、誰のどのような検討を助ける場なのかを決めておく必要があります。
新規の接点を増やす目的と、既存の接点を深める目的を分ける
ウェビナーには、まだ接点のない企業に自社を知ってもらう役割と、すでに接点のある企業の理解を深める役割があります。両方を狙うことはできますが、主な目的を曖昧にしたままでは、テーマも集客先も評価方法も決まりません。
新規の接点を増やしたい場合は、対象企業の担当者が参加する理由と、その人に案内を届ける手段を考えます。一方、過去に資料請求や商談があった企業との対話を再開したい場合は、当時の疑問や検討が止まった理由に応える内容が候補になります。既存の連絡先に案内して申込が増えても、それをすべて新規獲得として扱わないことが大切です。
例えば、営業会議の改善を扱う企画でも、初めて課題を意識する管理職には、会議で何を決めるべきかという整理が役立ちます。改善策を探している営業企画担当者には、会議の進め方や運用を定着させる方法が必要です。同じテーマでも、相手の状況によって届ける内容は変わります。
参加者が持ち帰るものと、営業が確認することをそろえる
企画を考えるときは、参加者が視聴後に何を判断できるようになるかを文章にします。業務の課題を整理できる、改善方法を比較できる、導入前に確認する条件が分かるなど、仕事に戻って使える成果を置くと、内容の範囲を決めやすくなります。
そのうえで、営業が次の対話で確かめたいことを考えます。現在の運用、困っている場面、関係する部署、検討の進み具合などです。ウェビナーで扱う内容と次の対話の目的がつながっていれば、開催後の連絡にも具体的な理由が生まれます。
- 対象:どの業種、どの部門の、どの役割の人に参加してほしいか
- 課題:その人は、どの仕事の場面で困っているか
- 持ち帰るもの:参加後に何を整理し、判断できるようになるか
- 次の対話:さらに自社の事情に当てはめるなら、何を相談する必要があるか
ウェビナーが自社に合う施策か迷う場合は、先に他の接点づくりと比較しておくと判断しやすくなります。施策全体の選び方は、リード獲得の手法|法人営業で商談につながる施策の選び方と実践・改善手順でも整理しています。
目的と使える情報に合わせて、ウェビナーの形式を選ぶ
企画形式は、集客しやすそうという印象だけで決めず、参加者の関心と自社が提供できる情報を照らし合わせて選びます。広いテーマは対象が広がる一方、個別の課題や商品とのつながりが薄くなりやすくなります。商品に近いテーマは検討中の相手に役立つ一方、まだ課題を意識していない人には参加する理由が伝わりにくいことがあります。
次の表では、企画形式ごとに向いている場合、向かない場合、実施前に確かめる点をまとめています。自社が話したい内容よりも、参加者が今必要としている情報を基準に比較してください。
| 企画形式 | 向いている場合 | 向かない場合 | 確かめる点 |
|---|---|---|---|
| 課題の整理・業務の解説 | 課題を意識し始めた担当者との接点を広げたい | 具体的な製品比較だけを求める相手に届ける | 一般的な説明に終わらず、仕事で使える判断基準があるか |
| 実務の進め方・演習 | 参加者が自社の業務に当てはめて考えたい | 前提知識や担当業務が大きく異なる人を一律に集める | 参加者が手を動かせる材料と、迷ったときの説明を用意できるか |
| 導入事例・実践の紹介 | 導入後の運用や社内調整を具体的に知りたい相手がいる | 成果の根拠や公開許可が確認できていない | 成果だけでなく、適用条件や導入時の難しさも説明できるか |
| サービス説明・実演 | 課題が明確で、解決手段を比較している相手に届けたい | 情報収集の初期にいる相手を広く集めたい | 機能紹介を、参加者の仕事の流れと結び付けて説明できるか |
| 関連企業との共催 | 対象顧客が重なり、異なる知見を持ち寄れる | 集客先や取得した情報の扱いについて合意できていない | 役割分担、費用、申込情報の扱い、開催後の連絡範囲が明確か |
広いテーマを選ぶなら、対象となる仕事を具体化する
営業力の向上、生産性の改善といったテーマは、扱える内容が広いため、そのままでは参加者が自分に必要な話か判断しにくくなります。誰が、どの場面で、何に困っているかまで絞り込むと、参加する理由を伝えやすくなります。
例えば、営業育成というテーマなら、新人への商談準備の教え方、管理職による商談の振り返り、部署間でばらつく評価基準の整理などに分けられます。どれが適切かは、営業現場で実際に出ている相談や、既存顧客から寄せられた質問を確認して判断します。想像だけで困りごとを設定しないことが大切です。
共催は、参加者にとって組み合わせる意味があるかを見る
共催相手を選ぶときは、保有する連絡先の規模だけで判断しないようにします。参加してほしい企業や担当者が重なるか、説明内容が補い合うか、開催後にどのような相談を受けられるかを確認します。
同じ課題を異なる立場から説明できれば、参加者が比較や判断に使える情報を増やせます。ただし、登壇内容が重複したり、それぞれのサービス説明が続いたりすると、参加者が求めていた学びを得にくくなります。共通の課題を決め、誰がどこまで説明するかを企画段階でそろえます。
録画配信は、参加しやすさと内容の更新を併せて考える
開催日時が合わない相手にも届けたい場合は、録画配信を検討できます。ただし、録画を公開すれば自然に視聴が増えるわけではありません。誰に案内するか、視聴後の質問をどこで受けるか、内容が古くなったときにどう見直すかを決めます。
その場の質問への回答が価値になる内容なら、リアルタイムの開催が候補になります。繰り返し説明する基本事項なら、録画で提供し、個別の相談を別に受ける構成も考えられます。運営の都合だけでなく、参加者が理解を深めるために必要なやり取りを基準に選びましょう。
自社で実施できるかを判断し、集客までの準備を進める
開催を決めてからテーマや案内先を探すと、準備が日程に追われやすくなります。先に、対象となる相手、提供する内容、案内方法、開催後の担当を確認してください。次の手順で確認すると、何がそろえば次に進めるかを社内で共有できます。
対象となる相手の困りごとを確認する
営業記録、問い合わせ、商談中の質問などから、対象企業で実際に出ている困りごとを集めます。その際、誰の発言か、どの業務の話か、どこまで検討しているかを分けて読みます。経営者の関心と現場担当者の悩みを混ぜると、テーマが広がりすぎることがあります。
似た相談があり、参加者に伝えられる共通の考え方が見つかれば、企画に進めます。困りごとの具体的な場面が分からない場合は、既存の商談記録を確認したり、顧客との通常の対話で質問したりして、先に材料を補います。問い合わせがあることと、多くの人に同じ説明が役立つことは分けて考えましょう。
提供できる内容と、その根拠を確認する
参加者が判断に使える内容を、自社で説明できるかを確かめます。業務の進め方、比較するときの観点、実際に使っている確認項目など、具体的な材料があるかを見ます。事例を使う場合は、事実の確認と公開できる範囲の確認も必要です。
参加者が持ち帰るものを示せるなら、構成作りに進めます。商品紹介以外の内容が出てこない場合は、サービス説明として対象を絞るか、扱う課題を見直します。根拠のない成果数値や、実際には確認していない顧客の声を補って企画を成立させないようにします。
対象者に案内を届ける方法を確認する
自社が持つ連絡先への案内、営業担当者からの個別案内、自社サイト、共催先からの告知、広告などから、対象者に届く方法を選びます。手段を増やす前に、そこに参加してほしい人がいるかを確認することが大切です。
案内先と担当者が決まり、掲載や配信の準備を進められるなら、申込ページの制作に進めます。対象者へ案内する方法が見つからない場合は、先に集客経路を見直します。告知先がないまま資料制作を進めても、参加者との接点は生まれにくくなります。
開催後の対応まで担当を決める
開催後に誰が参加状況や質問を確認し、どのような相手に連絡するかを決めます。個別相談の希望があった場合の担当、担当者が不在の場合の引き継ぎ先、質問にすぐ答えられない場合の確認方法まで用意しておくと、対応が止まりにくくなります。
営業が対応できる範囲と、参加者に案内する次の行動がそろえば、開催準備を進めます。担当が決まらない場合は、集客を増やす前に受け入れ体制を整えます。参加者が相談を希望した後で担当を探す状態は避けたいところです。
申込ページでは、参加する理由と対象を明確にする
申込ページには、テーマだけでなく、どのような人に向けた内容か、何を学べるか、どこまで扱うかを示します。登壇者の紹介も、肩書きを並べるだけでなく、今回の課題について何を説明できる人なのかが伝わる内容にします。
- 参加を想定している部門、役割、困りごと
- 当日扱う内容と、参加後に判断できること
- 開催日時、参加方法、質問の受け付け方
- 録画や資料の提供予定と、その対象
- 申込情報の利用目的と、問い合わせ先
申込フォームの項目は、開催案内に必要な情報と、その後の対応に必要な情報を分けて考えます。入力欄を増やせば営業が欲しい情報は集めやすくなりますが、参加者には入力の手間が生じます。その段階で聞く必要があるか、参加後の質問や個別相談で確認できないかを見直しましょう。
案内文、申込ページ、当日の内容で約束していることが一致しているかも確認します。実務の進め方を学べると案内したのに商品説明が中心になると、期待とのずれが生まれます。告知前に、参加者の立場で一連の内容を読み直すことが必要です。
開催当日は、参加者の理解と質問を次の対話につなげる
開催当日は、最後まで視聴してもらうことに加えて、参加者が自社の状況を整理できるように進めます。話す情報が多くても、相手が何を判断すればよいか分からなければ、開催後の行動にはつながりにくくなります。説明、当てはめ、質問の流れを意識して構成しましょう。
冒頭で対象と到達点を共有する
最初に、誰に向けた内容で、視聴後に何を判断できるようになるかを伝えます。扱わない範囲も必要に応じて示すと、参加者が自分に必要な内容かを見極めやすくなります。会社紹介が長く続くよりも、参加者が申し込んだ理由に早く応える構成を考えます。
その後は、課題が起きる場面、確認する項目、対応を選ぶ基準、実践するときの注意点へと進めます。機能や方法を紹介するだけでなく、どういう条件なら使えるか、どのような場合は別の対応が必要かまで説明すると、参加者が自社に当てはめやすくなります。
質問やアンケートは、理解を助けるために使う
途中で問いかけを入れる場合は、参加者自身が状況を整理できる内容にします。現在どのように運用しているか、どの場面で困っているか、どこまで社内で決まっているかなど、説明内容と結び付く問いを選びます。
アンケートでは、満足度だけでなく、まだ分からない点や、自社で試すときに困りそうな点を聞くと、その後に提供する情報を考えやすくなります。ただし、回答があることと商談を希望していることは別です。個別相談を希望するかどうかは、参加者が分かる形で確認します。
質問に答える際は、登壇者が確認できる範囲と、個別条件の確認が必要な範囲を分けます。その場で答えられないことを断言せず、確認方法を伝えます。また、質問内容に勤務先の内部事情や個人に関する情報が含まれる場合は、公開の場でどこまで扱うかにも注意します。
視聴時間だけで関心の強さを決めない
視聴状況は参考になりますが、参加時間が長いからといって、導入の意向が高いとは限りません。反対に、途中で退出した人が関心を失ったとも限りません。業務上の都合で退出した可能性もあります。
営業が確認する際は、対象企業に当てはまるか、質問に具体的な課題があるか、相談の希望があるかなどを併せて見ます。視聴状況は行動の記録であり、相手の意図そのものではないと理解して扱うことが大切です。
終了時には、関心に合った行動を案内する
終了時の案内は、参加者が自分の検討段階に合わせて選べるようにします。理解を深めたい人には関連資料、自社での進め方を整理したい人には相談の機会など、内容とつながる選択肢を用意します。
選択肢を並べすぎると、何をすればよいか分かりにくくなります。その企画で最も自然な次の行動を中心に据え、利用することで何を確認できるかを説明してください。相談を案内する場合も、単にサービスの説明を受ける場なのか、参加者の課題を整理する場なのかを明確にします。
開催後は、参加者の状況に合わせて営業へ引き継ぐ
ウェビナーの開催後は、参加者の状態に応じて対応を分けます。全員に同じ商談案内を送ると、相談したい人への対応が遅れたり、情報収集の段階にいる人へ踏み込みすぎたりすることがあります。申込情報、参加状況、質問、相談希望をまとめて確認しましょう。
相談希望と情報収集を分けて扱う
個別相談を希望している相手には、何を相談したいかを確認し、その内容を扱える担当者へ引き継ぎます。質問はあるものの相談希望は示していない相手には、まず質問への回答や関連情報の提供を考えます。案内に反応したという理由だけで、面談への同意が得られたと判断しないようにします。
| 確認できた状態 | 対応の考え方 | 引き継ぐ情報 |
|---|---|---|
| 個別相談を希望している | 相談内容を確認し、対応できる担当者につなぐ | 希望した内容、確認したい条件、既存の営業担当の有無 |
| 具体的な業務の質問がある | 質問に回答し、追加の整理が必要かを確かめる | 質問の原文、当日の回答、未回答の事項 |
| 関連情報を希望している | 希望した内容に合う資料や記事を案内する | 希望分野、提供した情報、連絡に関する希望 |
| 申込はあるが参加を確認できない | 参加記録を確認し、案内済みの条件に沿って録画などを知らせる | 申込内容、参加記録の確認状況、提供対象となる資料 |
| 連絡を希望しないと示している | 希望を記録し、その範囲に従って対応する | 停止の対象、本人の意思を確認した記録 |
営業には、名簿と一緒に会話の背景を渡す
営業への引き継ぎが名簿だけだと、担当者は参加者が何を知りたくて申し込んだのか分かりません。どの企画に参加し、どのような質問や希望があったかを渡すことで、開催後の対話を参加者の関心から始めやすくなります。
顧客管理システムに記録する場合は、本人の発言と担当者の判断を分けます。例えば、社内で運用方法を検討しているという回答は事実として残せますが、それだけで導入予定と記録するのは適切ではありません。検討時期や購入の意向が不明なら、不明なまま残して次の対話で確認します。
- 参加したテーマと、申込時に確認できた関心
- 本人が述べた課題、質問、希望
- 主催側が回答した内容と、未回答の事項
- 資料提供や連絡について案内した内容
- 過去の商談や、他部署の担当者との接点
- 次に確認する事項と、対応する担当者
同じ企業から複数の担当者が参加している場合は、既存の営業担当や商談の状況も確認します。別々の担当者が事情を知らずに連絡すると、相手に同じ説明を繰り返してもらうことがあります。担当者ごとの関心を残しつつ、企業単位で対応を調整することが必要です。
最初の対話では、参加内容と現在の業務をつなぐ
開催後の対話では、当日扱った内容のうち、相手の仕事に関係した点を確認します。すぐに商品説明へ進むのではなく、どの部分が役立ったか、現在はどのように対応しているか、実践するうえで何が気になるかを聞きます。
例えば、商談の振り返りを扱ったウェビナーなら、現在の振り返りの進め方や、管理職によって確認内容が異なるかなどが確認の候補です。これは会話を組み立てるための例であり、参加者が実際に抱えている課題とは限りません。当日の回答や本人の説明に合わせて確かめます。
相手の課題が整理できてから、自社で支援できる範囲を説明します。すぐに検討する状況でない場合は、役立つ情報の提供や、その後の連絡についての希望を確認します。商談を急ぐことよりも、相手が必要なときに話を進められる状態を作ることを意識しましょう。
成果は段階ごとに確かめ、つまずいた箇所を直す

ウェビナーの改善では、申込数だけを見て成功や失敗を決めないことが大切です。集客、参加、課題の把握、相談、商談では、それぞれ確認すべきことが異なります。どこで期待した動きが生まれなかったかを分けると、次に変える箇所が見えてきます。
集計前に、何を数えるかをそろえる
申込には、既存顧客、過去に接点があった人、初めて接点を持つ人が混在します。新規のリード獲得を目的とするなら、これらを分けて確認します。また、担当者数と企業数も分けて見ると、同じ企業からの参加が多いのか、接点を持つ企業が広がったのかを把握できます。
比率を使う場合は、何を分母にするかを明確にします。参加率なら申込者のうち参加を確認できた人、相談希望率なら対象とする参加者のうち相談を希望した人など、定義をそろえます。開催回によって集計条件が異なると、増減の理由を判断しにくくなります。
商談についても、相談希望があった状態、日程が決まった状態、実際に対話を行った状態を混ぜないようにします。誰がどの時点で記録するかまで決めておくと、開催後の対応状況と成果を切り分けて確認できます。
つまずいた段階から、見直す箇所を絞る
| 起きていること | 先に確かめること | 見直す候補 |
|---|---|---|
| 案内しても申込が増えない | 対象者に届いているか、参加する理由が伝わるか | 案内先、テーマ、告知文、申込ページ |
| 申込はあるが参加が少ない | 参加方法が分かるか、案内が届いているか | 開催案内、事前の再案内、参加手順 |
| 参加はあるが関心を把握できない | 質問しやすいか、確認したい内容を聞いているか | 問いかけ、質問の受け付け方、アンケート |
| 相談希望はあるが対話に進まない | 担当が決まっているか、相手に合う連絡をしているか | 引き継ぎ、連絡内容、対応の進め方 |
| 対話しても具体的な検討に進まない | 対象企業や課題が自社の支援範囲に合うか | 参加者の対象、内容、次に提案すること |
例えば、参加が少なかった場合でも、すぐにテーマが悪かったと決めることはできません。案内の不達、参加手順の分かりにくさ、日時の都合なども確認する必要があります。記録で分かることと、相手に聞かなければ分からないことを分けて調べます。
同様に、相談希望が少ない場合も、参加者の関心が低いとは限りません。内容だけで疑問が解消した可能性や、相談で何を扱えるかが伝わっていなかった可能性があります。反応の有無だけで相手の意図を決めず、質問や自由記述などの内容と照らし合わせましょう。
費用だけでなく、準備と対応の負担も見る
広告費や配信サービスの費用だけでは、ウェビナーにかかる負担の全体は分かりません。企画、資料制作、集客、登壇、運営、開催後の連絡に使う時間も確認します。申込者を集められても、営業が対応できずに相談が止まっていれば、運用の見直しが必要です。
費用を比較する際は、何を成果として割り算するかをそろえます。全申込者あたりの費用と、新しく接点を得た対象企業あたりの費用では意味が異なります。自社の目的に合う単位を決め、他の施策も同じ条件で比較できる範囲を確認してください。
条件をまとめて変えず、次に確かめることを決める
テーマ、集客先、申込ページ、登壇内容を同時に大きく変えると、結果が変わった理由を把握しにくくなります。次の開催では何を確かめたいのかを先に決め、それに関係する変更を中心に行います。
ただし、変更前後で対象者や案内先が違えば、単純な比較はできません。開催条件、変更した内容、結果を確認した時点を残し、何が分かったかと、まだ判断できないことを分けます。特定の開催で良い反応があっても、その形式がどの対象にも合うと広げて考えないことが大切です。
また、ウェビナー後に商談が生まれても、以前からの営業活動や別の資料が関係している場合があります。ウェビナーだけの成果と言い切らず、参加前の接点と参加後の変化を確認します。施策をつなげて改善する考え方は、リード獲得マーケティング|法人営業で商談につなげる施策の選び方と改善手順でも解説しています。
開催後の営業対応を継続して見直す方法として、FAZOMではAI(人工知能)を使ったロールプレイによる模擬商談や、商談の振り返りを行えます。参加者の関心に合わせた質問や、相談内容の整理を練習する場として取り入れる方法があります。
まとめ
ウェビナーでリード獲得を進めるには、参加してほしい相手の困りごとから企画を作り、集客、当日の理解、開催後の対話までをつなげることが大切です。申込数が増えたかだけでなく、対象企業との新しい接点ができたか、課題を把握できたか、相談に応えられたかを確かめましょう。
自社で始める際は、まず対象者の困りごと、提供できる内容、案内を届ける方法、開催後の担当を確認します。そのうえで、課題の解説、実務の演習、事例紹介、サービス実演、共催などから、参加者の検討段階に合う形式を選びます。
開催後は、本人の質問や希望を営業へ引き継ぎ、関心に応じて対応します。成果が伸びないときは一律に集客を増やすのではなく、どの段階で止まったかを確かめて、その箇所を見直してください。まずは営業記録から対象者の具体的な困りごとを拾い、参加後に何を判断できる企画にするかを決めるところから着手しましょう。