▼ この記事の内容
営業社員の教育計画は、対象の仕事を選び、目標と現在の習熟度の差を確認してから作ります。何を教えるかだけでなく、誰が指導し、どの仕事で練習したことを試し、いつ・何を見て習得を判断するかまで決めます。研修では知識と手順を学び、練習とOJT(実務を通じた指導)で実行できるかを確かめます。独り立ちは年次や受講歴だけで決めず、仕事ごとに助言なしでできた行動を基に判断します。
営業社員に何から教えればよいか、研修とOJTをどう組み合わせるか、いつ独り立ちを判断すればよいか。迷ったときは、商品説明、顧客の要望確認、提案準備などに仕事を分け、それぞれの「できるようになってほしいこと」を書き出します。
たとえば、商品説明は自分でできても、顧客の要望確認には助言が必要な社員なら、要望を質問し、回答を記録して、認識の違いを顧客へ確認する練習を計画します。その後、実際の商談で同じ行動ができるかを確かめます。同じ年次でも、仕事ごとの習熟度に合わせて教育内容を変えます。
この記事では、教育目標の決め方、習熟度の確認方法、教育計画の記入例、研修とOJTの進め方、効果測定の方法を説明します。自社の仕事に当てはめながら、指導担当者と習得の確認方法まで整理できます。
営業社員の教育目標を整理する際は、スキルマップ(仕事ごとの習得状況を整理する表)のテンプレート集も参考にしてください。
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営業社員教育の目的・目標はどう決める?仕事で必要な行動を具体化する

営業社員教育の目的は、担当する仕事に必要な行動を身につけることです。研修内容を選ぶ前に、どの仕事を、どの条件で、どこまでできるようにするかを決めます。本人と指導担当者が同じ行動を思い浮かべられる目標にすると、教える内容と確認方法を選びやすくなります。
教育目標の書き方:場面・行動・到達基準・確認時期を入れる
教育目標は「顧客理解を深める」で終わらせず、実際に行うことまで書きます。たとえば「商談で顧客の要望と制約を質問して記録し、聞き取った内容に認識の違いがないか顧客へ確認する」とすれば、教える行動と確認する内容が具体的になります。
CDC(米国疾病予防管理センター)の研修設計資料では、学習目標を観察・測定できる行動で示し、対象者・行動・条件・到達基準・達成時期を明確にする方法を紹介しています。[1]営業教育では、仕事の場面と、実施後に確認する記録に当てはめて整理します。
顧客への質問を学ぶ社員なら、実施条件は「指導担当者が同席する商談」、目指す行動は「顧客の要望・予算・期限を質問して記録すること」です。到達基準には、聞き取った内容を顧客へ伝えて認識の違いを確認し、不明な項目は不明と残すことまで含めます。
確認時期には、仕事を実施した後に、指導担当者が行動と記録を確かめる日を記入します。実践する機会と担当者の確認時間を合わせて決め、全員に同じ期限を当てはめないようにします。最後に本人と担当者で目標文を読み、同じ行動と記録を思い浮かべられるか確かめます。
参考:Design Training: Learning Objectives(研修設計:学習目標)|CDC(米国疾病予防管理センター)
到達基準の決め方:売上目標と分け、行動と記録で確かめる
教育の到達基準には、本人の行動と仕事の記録から確認できる内容を書きます。売上目標は事業上の成果、教育目標は習得する行動を示すものです。受注したかどうかだけでは、顧客の要望を確認できたか、提案の前提を整理できたかまでは分かりません。
顧客への質問、提案準備、社内への引継ぎなど、仕事ごとに到達基準を決めます。教材を参照してよいのか、担当者の助言を受けるのかも記入します。助言を受けてできた仕事と、助言なしでできた仕事は分けて確認します。
以下は、到達基準と確認方法の記入例です。実施条件と確認する記録は、自社の仕事に合わせて調整してください。
| 対象業務 | 到達目標 | 実施条件 | 観察する行動 | 確認方法 |
|---|---|---|---|---|
| 顧客への質問 | 顧客の要望と制約を確認し、提案に必要な情報を記録します。 | 指導担当者が同席する商談で実施します。 | 要望・予算・期限を質問し、聞き取った内容を顧客へ確認します。不明な項目も記録します。 | 同席時の行動と商談記録を見比べ、顧客へ確認した内容を確かめます。 |
| 提案準備 | 確認済みの要望と提案内容の対応を説明します。 | 商談記録と商品資料を参照して準備します。 | 提案の理由を要望に対応させ、判断できない条件や追加確認する項目を示します。 | 提案案と商談記録を見比べ、本人の説明で提案の根拠を確かめます。 |
| 社内への引継ぎ | 引継ぎ先が対応に必要な情報を把握できるように伝えます。 | 自社で使用する引継ぎ書式に沿って実施します。 | 顧客の要望、合意した内容、未確認事項、次の対応を記入し、引継ぎ先へ確認します。 | 引継ぎ記録と受け手への確認内容を見て、必要な情報の欠落を確かめます。 |
商談記録だけでは、本人が顧客へ認識の違いを確認したか分からない場合があります。その場合は同席時の観察も使うなど、目標に書いた行動を確かめられる方法を選びます。到達基準を決めたら、その基準に対して現在どこまでできているかを整理します。
営業社員の習熟度はどう確認する?仕事ごとに支援の有無を見る
習熟度は、商品説明、顧客の要望確認、提案準備などの仕事ごとに確認します。同じ社員でも、独力でできる仕事と助言が必要な仕事は異なるためです。年次や役職だけで判断せず、実行した場面と受けた支援を記録して、次に教える内容を決めます。
習熟段階の分け方:説明できる・支援があればできる・独力でできる・応用できる
習熟度は、手順を説明できるか、支援を受けて実行できるか、独力で実行できるか、状況の違いに対応できるかに分けて整理します。どの段階でも、確認した仕事の条件と支援の有無を一緒に残します。
商品知識を説明できても、顧客の要望に合う情報を選んで伝えられるとは限りません。知識の理解を確認した後は、実際にどの条件なら仕事を進められるかまで確かめます。
以下は、顧客の要望確認を対象にした整理例です。先に決めた到達基準を使い、確認する場面と必要な支援を対応させます。
| 習熟段階の確認例 | 確認する場面 | 確かめる行動 | 必要な支援 |
|---|---|---|---|
| 仕事の手順と理由を説明します。 | 商談前に、要望確認の進め方を本人が説明します。 | 質問する項目と、その回答を提案に使う理由を説明します。 | 説明できない項目は、指導担当者が手順と理由を補足します。 |
| 支援を受けて実行します。 | 指導担当者が同席する商談で要望を確認します。 | 助言を受けながら要望・予算・期限を質問し、回答を記録します。 | 指導担当者が質問漏れを伝え、追加確認を支援します。 |
| 独力で実行します。 | 事前に決めた通常の商談条件で要望を確認します。 | 質問と記録を自分で進め、聞き取った内容を顧客へ確認します。 | 判断が必要な事項について相談する相手を決めます。 |
| 状況の違いに対応します。 | 顧客の要望や制約が通常の想定と異なる商談で確認します。 | 条件に合わせて追加質問を選び、自分で判断できない事項は相談します。 | 対応後に判断の理由を確かめ、支援が必要だった部分を整理します。 |
独り立ちの判断でも、権限を超える判断まで任せる必要はありません。相談が必要な条件に気づき、担当者へ確認することも到達基準に含めます。習熟段階は社員全体を格付けするためではなく、その仕事に必要な教育と支援を選ぶために使います。
本人の申告だけで決めず、実際の行動・記録・受けた助言を確認する
本人が「できる」と答えた仕事も、説明、練習での行動、実務の記録を到達基準と照らし合わせます。確認できた行動と、まだ観察していない行動を分けることが大切です。
まず、直近で実行した場面と、指導担当者から受けた支援を本人に説明してもらいます。その内容を練習や実務の記録と見比べます。記録だけでは分からない行動については、同席して観察する機会を設けます。
以下は、同じ社員でも仕事によって習熟段階が異なる場合の記入例です。本人の申告との違いは、確認した場面と支援の内容を基に話し合います。
| 対象業務 | 本人の申告例 | 実際の仕事で確認した内容の例 | 習熟の記録例 |
|---|---|---|---|
| 商品説明 | 通常の商品説明は自分で行えると申告しています。 | 通常の商談で、商品の用途と制約を助言なしで説明しました。 | 確認した条件では独力で実行しました。異なる条件への対応は未確認として残します。 |
| 顧客の要望確認 | 必要な質問項目を理解していると申告しています。 | 実務では、指導担当者の助言を受けて期限を追加確認しました。 | 支援を受けて実行しました。次回は期限の確認を本人が行うか確かめます。 |
| 社内への引継ぎ | 引継ぎの手順を説明できると申告しています。 | 実務で引継ぎを行う機会がなく、実施結果は確認していません。 | 手順の説明と実務での実行を分け、実行は未確認として残します。 |
観察していない仕事は「できない」と判定せず、未確認として残します。実務の機会がなければ、練習で確かめた範囲を記録し、実務で確認する日は別に設定します。確認済みの習熟段階と未確認の部分を整理してから、教材・練習・実践する場面を教育計画に記入します。
営業社員の教育計画はどう作る?仕事ごとに10項目を記入する
教育計画には、対象業務、現在の習熟段階、教育目標、到達基準、教材と練習、指導担当、実践する場面、確認方法、見直す日、未達時の支援を記入します。研修名と受講日だけでなく、学んだことをどの仕事で試し、誰が習得を確かめるかまで決めます。新人教育の計画はどう作るも、あわせてご覧ください。
教育計画の記入例:顧客の要望確認を助言なしで行う
顧客の要望確認を独力で行うことが目標なら、質問項目の理解に加えて、質問、回答の記録、顧客への認識確認までを計画に含めます。それぞれの行動について、何を学び、どこで練習し、どう確認するかを対応させます。
以下は、実務で指導担当者の助言を受けている社員を想定した記入例です。10項目を対象業務の1行にまとめています。自社で使うときは、指導担当に実際の担当者名を、見直す日に実践と確認の予定に合う日付を記入してください。
| 対象業務 | 現在の習熟段階 | 教育目標 | 到達基準 | 教材と練習 | 指導担当 | 実践する場面 | 確認方法 | 見直す日 | 未達時の支援 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 顧客の要望確認を対象にします。 | 質問項目は説明できますが、実務では期限の確認に助言を受けています。 | 通常の商談で、要望・予算・期限の確認を助言なしで進めます。 | 必要な項目を質問して記録し、聞き取った内容を顧客へ確認します。不明な項目は不明と残します。 | 自社の質問項目と商談記録の記入例を確認し、質問から回答の確認までを練習します。 | 練習の支援と商談への同席を担当する人を決め、氏名を記入します。 | 事前に決めた通常の条件の商談で、指導担当者が同席し、本人が要望確認を進めます。 | 同席時の行動と商談記録を見比べ、質問・記録・顧客への確認を助言なしで行ったか確かめます。 | 実践後に本人と指導担当者が記録を確認する日を決め、日付を記入します。 | 質問漏れの理由を確認し、必要な項目の復習と練習を行って、次の実務で再確認します。 |
記入後は、目標に書いた行動を確認方法の欄で全て確かめられるか見直します。顧客への認識確認が目標に入っていても、商談記録の提出だけでは実施したか分からない場合があります。既存の教材や記録を使う場合も、到達基準との対応を確認し、不足する説明や確認方法を補います。
育成期間と見直し日の決め方:実践予定を基にし、未達の理由で支援を変える
育成期間は、対象の仕事を実践する予定と、担当者が習得を確認できる時間を合わせて決めます。見直す日は、実践後に本人と指導担当者が行動や記録を確認できる日を設定します。全員に同じ合格時期を当てはめず、実務の機会を確保できない場合は、その理由と次の確認予定を残します。
目標に届かなかったときは、同じ教育を繰り返す前に、次の順で理由を確認します。
- 必要な知識を理解していたかを確認します。
- 練習の機会があったかを確認します。
- 実務で試す機会があったかを確認します。
- 業務条件が想定と同じだったかを確認します。
期限を聞く理由を説明できない場合は教材の復習を、理由は理解していても質問できない場合は練習と同席支援を選びます。対象の商談がなかった場合は未確認とし、本人の習熟不足と決めずに実践の機会を調整します。
見直した計画には、追加する教材、支援する担当者、再確認する仕事と実施条件、次の確認日を残します。質問漏れがあっても、できていた質問や記録まで未達にせず、支援が必要な行動を具体的に書きます。本人と担当者で内容を共有し、支援する時間と実践する機会を確保します。
営業研修とOJTはどう組み合わせる?学習・練習・実務を同じ目標で進める
研修で学ぶ内容、練習する行動、OJT(実務を通じた指導)で担当する仕事を、同じ教育目標に合わせます。研修後に試す仕事と指導担当者を決め、準備・練習・同席・習得確認の時間も計画に入れます。具体的な進め方は、新人教育のOJTはどう進めるも参考にしてください。
指導担当の決め方:教材準備・練習・実務の調整・習得確認を割り当てる
指導担当者を決めるときは、誰が教えるかに加えて、誰が習得を確認するかも決めます。指導担当者は教材の説明や練習の支援を行い、確認担当者は行動と記録を到達基準に照らし合わせます。同じ人が兼務する場合も、助言を受けてできたことと、助言なしでできたことを分けて記録します。
以下は、必要な作業と担当者、残す記録の割当例です。営業責任者が全てを担当すると決めず、作業ごとに割り当てます。担当者の任命に加えて、準備・同席・確認に使える時間も自社で確保します。
| 担当する作業 | 担当者の割当例 | 行うこと | 残す記録 |
|---|---|---|---|
| 教材を準備します。 | 対象業務の手順を説明する担当者を決めます。 | 到達目標に対応する資料と記入例を選び、不足する説明を補います。 | 使う教材と、習得する行動との対応を記録します。 |
| 練習を支援します。 | 本人の練習を観察し、助言する担当者を決めます。 | 質問から回答の確認までを練習し、できた行動と支援が必要な行動を確かめます。 | 練習で行ったこと、助言した内容、次に練習する行動を記録します。 |
| 実務の機会を確保します。 | 案件の割当や同席を調整する担当者を決めます。 | 目標の行動を試す仕事と実施条件を選び、本人と同席者の予定を合わせます。 | 実施する仕事、予定日、本人が担当する部分、支援の範囲を記録します。 |
| 到達を確認します。 | 行動を観察し、到達基準と見比べる担当者を決めます。 | 本人が実行した行動と受けた支援を確認し、到達基準を満たしたか確かめます。 | 確認した行動、実施条件、支援の有無、未確認の項目を記録します。 |
| 教育計画を更新します。 | 確認結果を本人と共有し、計画へ反映する担当者を決めます。 | 必要な教材・練習・支援を見直し、次の実践と確認の日を決めます。 | 変更した教育内容、担当者、次に確認する仕事と日付を記録します。 |
少人数の職場では、先輩社員が教材準備と練習支援を兼務し、営業責任者が到達確認と計画更新を担当する方法もあります。時間を確保できない場合は、直近で担当する仕事と、誤りが顧客対応に及ぼす影響を基に、先に教える業務を決めます。後に回す業務も計画に残し、担当者と実施予定を調整します。
研修後の進め方:教材で学び、練習と同席を経て、助言なしでできるか確かめる
教材で手順を学んだ後は、練習、支援つきの実務、独力での実施確認を、現在の習熟段階と目標に合わせて計画します。受講した事実と、仕事で目標の行動を実行した事実は別に記録します。練習と実務のそれぞれで何を確かめるかも決めておきます。
顧客の要望確認なら、教材で質問項目を確かめ、回答を受けて追加質問するところまで練習します。次に、指導担当者が同席する商談で本人が質問と記録を担当し、必要な助言を受けます。独力での実施を確認するときは、助言の有無と顧客への確認行動を記録し、練習と同じ到達基準に照らします。
対象の商談が予定どおりに行われなかった場合は、実務での到達を未確認として残し、次に試す仕事と確認日を調整します。実践記録には、できた行動、受けた支援、実施条件を記入し、学習の到達と実務での活用を分けます。商社の業務に合わせて計画を作る場合は、商社営業に合わせた育成手順も参考にしてください。
営業戦略・KPI設計 商社営業の育成ガイド|若手立上げから商談レビューまで
営業社員教育の効果はどう測る?学習・実務での行動・営業成果を分ける
教育の効果は、学んだ内容を理解したか、実務で使ったか、売上や受注がどう変わったかを分けて確かめます。研修の満足度や売上の増減だけで習得を判断せず、対象者・仕事・確認時期を決め、それぞれの結果を記録します。
習得の測り方:教育前後を同じ基準で比べ、後日の実務でも確認する
学習の到達は教育の前後で、実務での活用は対象の仕事を行った後に確認します。CDC(米国疾病予防管理センター)の研修評価資料では、学習目標の達成と職場での活用を評価対象に挙げ、事前・事後の評価と、後日の活用確認を説明しています。[2]営業教育でも、学習の到達と実務での活用は別の欄に記録します。
顧客の要望確認を教える場合は、教育の前後に同じ課題を使い、必要な質問と回答の確認を行ったかを同じ到達基準で見比べます。教材の参照や助言の有無も残します。後日の商談では、本人が質問・記録・顧客への確認を行ったかを観察し、練習の結果とは分けて記録します。
研修の満足度は、説明の分かりやすさや内容の受け止め方を知るために使います。満足度が高くても、目標の行動を観察していなければ習熟の合格判定には使いません。確認できていない学習の到達や実務での活用は、未確認として残します。
練習ではできても実務で使えていない場合は、試す機会があったか、どの行動に支援が必要だったかを本人と指導担当者で確認します。
参考:Evaluate Training: Measuring Effectiveness(研修評価:効果の測定)|CDC(米国疾病予防管理センター)
売上・受注で測るときは、比較期間と案件条件の違いも記録する
売上や受注を比較するときは、期間と対象案件を決め、案件条件、時期、本人の経験、担当変更などの違いも記録します。教育後に売上が増えていても、その前後差だけで教育による効果とは判断できません。
以下は、顧客の要望確認を対象にした測定表の記入例です。対象者と対象業務をそろえ、確認時期・測定方法・判定基準を教育の開始前に決めます。営業成果は行動の習得とは別に記録し、取得していない情報を0件や未達として扱わないようにします。
| 確認する対象 | 対象者・対象業務 | 確認時期 | 測定方法 | 判定基準・確認する内容 | 未取得・未確認の記録 |
|---|---|---|---|---|---|
| 学習の到達を確認します。 | 要望確認を学ぶ社員を対象にし、質問と回答の確認を確かめます。 | 教育の前後に実施日を設定します。 | 同じ課題を実施し、行動を同じ到達基準に照らして確認します。教材の参照と助言の有無も記録します。 | 必要な項目を質問し、回答を確認する行動が到達基準を満たしたかを判定します。 | 課題を実施していない場合は、未実施の理由と次の確認日を記録します。 |
| 実務での活用を確認します。 | 教育を受けた社員を対象にし、実際の商談での要望確認を確かめます。 | 教育後に対象の商談を行い、担当者が行動と記録を確認する日を設定します。 | 同席時の行動と商談記録を見比べ、本人が行ったことと受けた支援を記録します。 | 事前に決めた商談条件で、目標の質問・記録・顧客への確認を行ったかを判定します。 | 対象の商談がなかった場合や行動を観察していない場合は、実務での活用を未確認として残します。 |
| 営業成果の変化を確認します。 | 教育を受けた社員の担当案件を対象にし、比較する案件の範囲を記録します。 | 自社の営業期間に合わせ、比較する期間の開始日と終了日を設定します。 | 売上や受注件数を集計し、案件条件・時期・経験・担当変更も記録します。 | 事前に決めた営業目標との比較と条件の違いを確認し、教育による因果効果は前後差だけで判定しません。 | 成果数値や案件条件が取れていない場合は、欠けている情報と確認先を記録します。 |
教育計画を見直すときは、売上の増減だけでなく、到達していない行動と実践機会の有無を確認します。目標の行動を実務で使っていても受注が増えていない場合は、案件条件や成果が表れるまでの期間も確認します。確認できた行動、未確認の部分、追加する支援、次に確かめる仕事と日付を、本人と指導担当者で計画へ反映します。
まとめ:営業社員の教育計画は、対象業務を1つ選ぶところから始める
営業社員の教育計画を作るときは、仕事ごとの到達基準と現在の習熟度を確認します。その差に合わせて、学ぶ知識、練習する行動、実務で試す場面を決めます。独り立ちの判断には実際の行動を使い、効果測定では学習の到達、実務での活用、営業成果を分けて記録します。
まずは対象業務を1つ選び、現在の習熟段階、教育目標、到達基準を計画の1行に記入してください。そこに教材と練習、指導担当、実践する場面、確認方法、見直す日、未達時の支援を加えます。本人と担当者が、次に何を練習し、どの仕事で習得を確かめるかを共有できる計画にします。
営業社員の教育目標を整理する際は、スキルマップ(仕事ごとの習得状況を整理する表)のテンプレート集も参考にしてください。
「ヒアリング力を上げろ」では誰も育たない。トップ営業の暗黙知を測定可能なレベルまで分解した、6業種のスキルマップ・テンプレートを公開中!
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