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人材育成の目標設定と具体例|営業組織で成長を確かめる立て方と見直し方

公開日: 更新日:

▼ この記事の内容

人材育成の目標は、業務上の課題から逆算し、本人が仕事でできるようになることを具体的に決めます。営業組織では、売上や受注件数といった成果に加えて、商談での行動、練習する内容、成長を確かめる方法までそろえることが大切です。この記事では、経験や役割に応じた目標の具体例と、目標の置き方を選ぶ比較表を紹介します。自社の課題を見極めて目標を決め、実際の仕事をもとに見直す手順まで解説します。

人材育成の目標は、仕事でできるようになることまで決める

人材育成の目標とは、担当する仕事や今後担う役割に対して、どのような知識・技能・判断を身につけるかを示すものです。営業なら、商品を理解するだけでなく、顧客の状況を聞き取り、その情報を使って提案を組み立てられる状態まで具体化します。

目標を書くときは、対象となる業務、できるようになる行動、達成を確かめる材料、確認する時期をそろえます。さらに、本人が取り組むことと、上司が用意する練習や支援を分けて決めると、目標が面談の記録だけで終わりにくくなります。

たとえば、提案力を高めるという目標だけでは、本人は何を変えればよいのか判断できません。顧客が話した課題とその影響を整理し、提案する内容とのつながりを説明できる、とすれば、練習する場面も振り返る観点も見えてきます。

売上の目標と育成の目標は、つなげて分ける

売上や受注件数は、事業として達成したい成果を表します。一方、人材育成の目標は、その成果につながる仕事を本人がどう進められるようになるかを表します。どちらも必要ですが、同じものとして扱うと、育成の課題が曖昧になります。

売上が伸びた場合でも、本人の提案が改善したのか、担当市場の需要が増えたのか、引き継いだ案件が受注したのかで意味は異なります。反対に、商談の進め方が改善していても、顧客の予算や決裁時期によって、すぐには受注に表れない場合があります。

目標の種類 営業での例 確認したいこと
成果の目標 担当領域の売上や受注を伸ばす 事業として求める結果につながったか
育成の目標 顧客の判断条件を確認し、提案内容に反映できる 本人の知識・技能・判断がどう変わったか
取り組みの目標 商談前に質問を準備し、商談後に聞けなかった点を振り返る 成長につながる練習や実践を続けられたか

取り組みを実施したことと、仕事ができるようになったことも分けます。研修を受けた、練習をした、記録を書いたという事実は、育成を進めるうえで大切です。ただし、参加や提出だけでは、実際の商談で使えるようになったかまでは分かりません。

成果と途中の指標の関係を整理したい場合は、KPI・KGIをわかりやすく解説|法人営業の目標設定と見直しの進め方も参考になります。事業の目標から営業活動を考えたうえで、その活動に必要な能力を育成の目標に落とし込みます。

本人の努力で変えられる範囲を明確にする

育成の目標は、本人が取り組み方を選べる内容にします。顧客に予算を確保してもらうことは本人だけでは決められませんが、予算の検討状況を確認し、分からない場合は確認相手や時期を相談することは、営業の行動として扱えます。

また、経験のない仕事について、独力でできることをいきなり求める必要はありません。上司と相談しながら進める段階なのか、自分で判断して進める段階なのかを明示します。支援の範囲をそろえると、本人も上司も達成状態を判断しやすくなります。

目標の置き方は、仕事が止まっている理由から選ぶ

人材育成の目標を決めるときに、研修の一覧や評価項目から選び始めると、現場の困りごとから離れることがあります。先に確認したいのは、どの仕事が、どの場面で、なぜ進まなくなっているかです。同じ受注の伸び悩みでも、必要な育成は異なります。

商品説明が不正確なら知識の整理が必要です。知識はあっても質問ができなければ、会話の練習が必要になります。商談ではできていても記録や引き継ぎが途切れるなら、業務の進め方を見直す余地があります。人材育成だけでは解決しない原因も含めて見分けます。

知識・技能・判断・連携のどこに目標を置くか

目標の置き方 向いている場合 向かない場合 決める前に確かめる点
知識の習得に置く 商品や顧客業務の理解が不足し、説明や質問が止まる 内容は理解しているが、会話の中で使えていない 説明できないのか、説明する場面を選べないのか
商談の技能に置く 聞き取りや説明の仕方に、具体的な改善余地がある 提案材料や担当範囲が曖昧で、個人の技能だけでは進まない 実際の発言と顧客の反応から、変える行動を特定できるか
案件の判断に置く 情報は集められるが、優先順位や次の対応を決められない 判断に必要な情報を集める経験がまだ不足している 何を根拠に判断したか、本人が説明できるか
社内外の連携に置く 引き継ぎや相談の不足で、対応の遅れや手戻りが起きる 役割分担や相談先が組織として決まっていない 本人が守る手順と、組織が整える仕組みを分けられるか

この表は、人を分類するためのものではありません。同じ担当者でも、商品説明は独力で進められ、案件の見極めには支援が必要ということがあります。人単位で大まかに評価せず、対象の業務ごとに目標を選ぶために使います。

複数の課題が見つかった場合は、実務への影響と、ほかの仕事の前提になっているかで優先順位を決めます。顧客の状況を聞けていないまま提案資料の見せ方を練習しても、提案の中身を改善する材料が不足します。先に整える必要がある仕事から取り組みます。

育成で扱う課題か、組織が直す課題かを分ける

営業担当者の行動が変わらないときに、すぐに意欲や能力の問題と考えないことも大切です。顧客対応に使う情報が更新されていない、確認先が分からない、上司ごとに判断が異なるといった状態では、本人が努力しても仕事を進めにくくなります。

本人が手順を理解していて、実行する時間や権限もあるのにできていないなら、育成で扱う余地があります。手順自体がなく、判断を求める相手も決まっていないなら、先に組織が業務を整えます。原因が混ざっている場合は、組織の対応と本人の目標を並べて決めます。

たとえば、提案前の社内確認が遅れる問題なら、本人には必要情報をそろえて相談することを求められます。同時に、組織側も相談先と確認の進め方を明確にする必要があります。育成の目標に、本人が解決できない責任まで含めないようにします。

自社の人材育成目標を決める手順

手順の全体図。自社の人材育成目標を決める手順
自社の人材育成目標を決める手順

ここからは、自社の営業組織に当てはめて目標を決める手順です。各段階で、何を確かめ、どの状態になれば次に進めるかを示します。目標の文章を先に整えるのではなく、現場の事実と本人の認識をそろえるところから始めます。

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担当する仕事と、求められる状態を確認する

まず、本人が今担当している仕事と、育成後に任せたい仕事を確認します。新規顧客への聞き取りを任せたいのか、既存顧客への提案を広げてほしいのか、後輩の商談支援を担ってほしいのかで、必要な能力は変わります。

確認する材料は、役割の説明、担当案件、日常の業務分担などです。役職名だけで判断せず、実際に何を任せるかを言葉にします。上司と本人の間で、対象となる仕事と任せたい範囲が一致したら、現在の状態の確認に進みます。

ここで認識がずれているなら、目標の作成は急ぎません。上司は新規開拓を期待しているのに、本人は既存顧客への対応を優先すべきだと考えている状態では、どちらの仕事に時間を使うかも決めにくくなります。先に業務の優先順位を確認します。

実際の仕事から、できていることと難しいことを分ける

次に、商談記録、提案書、顧客とのやり取り、上司の同席記録などを確認します。目的は弱点を探すことだけではありません。すでに自分でできることと、支援があればできること、まだ難しいことを分け、育成の出発点を決めるためです。

商談力が足りないという感想では、次に進む材料として不十分です。顧客の要望は聞けているが、その背景や業務への影響は確認できていない、といった具体的な場面まで戻ります。本人にも、その場で何を考え、なぜその対応を選んだのかを聞きます。

実際の行動と本人の説明から、改善する場面を示せるようになったら、目標の選定に進みます。記録がなく判断できない場合は、同席や仕事の振り返りを通じて確認します。材料不足のまま、苦手分野を決めつけないことが大切です。

成果へのつながりを確認し、優先する課題を決める

見つかった課題が、担当業務の成果にどう影響しているかを考えます。提案後に話が進まない場合、提案内容が合っていないのか、判断する人が分からないのか、顧客側の検討時期がまだ先なのかによって、育成で変える行動は異なります。

この段階では、原因を断定する必要はありません。ただし、なぜその能力を伸ばすのか、どの仕事が進みやすくなると考えているのかは説明できるようにします。商談の事実からそのつながりを説明できれば、優先する課題として扱えます。

つながりが説明できない場合は、評価しやすい項目を選んでいるだけかもしれません。たとえば、提案書の提出数を増やしても、顧客の検討条件を把握できていなければ、提案後の停滞を解消できない可能性があります。仕事が止まる場面を確認し直します。

行動・確認材料・時期・支援を文章にする

優先する課題が決まったら、目標を仕事の場面に沿って書きます。本人が読んで次の行動を選べること、上司が何を見て判断するか分かることが基準です。以下は、顧客への聞き取りを改善したい場合の記入例です。

決める項目 記入例
対象の業務 新規顧客との初回商談
できるようになること 顧客が挙げた課題の背景と業務への影響を聞き、理解が合っているか確認できる
取り組むこと 商談前に質問を準備し、商談後に聞けた内容と未確認事項を整理する
成長を確かめる材料 商談でのやり取り、商談記録、本人による判断理由の説明
確認する時期 対象商談の振り返り時と、部署で定めた育成面談の期日
上司の支援 質問の準備を一緒に確認し、難しかった場面を使って練習する

実際に使うときは、確認時期を自社の予定に合わせて具体的な日付にします。また、顧客が答えられない事情もあるため、情報を得られたかだけで評価しません。適切に質問したか、未確認のまま推測で埋めず、次の確認につなげたかも見ます。

本人が実行できる条件を確認して始める

最後に、対象となる商談の機会、準備や振り返りに使える時間、相談相手を確認します。目標が具体的でも、実践する機会がなければ成長を確かめられません。本人の通常業務に加えて何を行い、上司がどこで関わるかまで決めます。

本人が、目標の意味、取り組む内容、支援を求める相手を自分の言葉で説明でき、実践の機会も確保できていれば開始できます。難しい場合は、本人の意欲を問う前に、目標の難易度や仕事の割り振りを調整します。

育成の目標を売上や活動量などの個人目標と合わせて整理する場合は、営業の個人目標の立て方|納得できる数値と行動を決める手順・評価の進め方も参照できます。本人に求める結果と、そのために伸ばす能力を対応させておくと、面談で話が分かれにくくなります。

営業の経験と役割に応じた人材育成目標の具体例

ここで示すのは、目標の書き方を考えるための例です。企業での実施結果や成功事例を示すものではありません。年次だけで当てはめず、担当する仕事と現在できることに合わせて、任せる範囲や支援の程度を調整してください。

新任の営業担当者は、基本動作と相談の判断を目標にする

新任者には、商品知識を覚えることに加えて、どこまで自分で答え、どこから確認が必要かを判断する力も求められます。説明内容を暗記できても、顧客から条件の異なる質問を受けたときに、推測で答えてしまえば実務上の課題が残ります。

目標の例は、顧客の利用目的を確認したうえで、正式な資料に沿って商品を説明し、自分で判断できない質問は確認先と回答予定を整理できる、という形です。確認には、説明の正確さだけでなく、質問の意図を捉えたか、曖昧な回答をしていないかも含めます。

練習では、説明する場面と、答えを持っていない場面の両方を扱います。上司は正解を教えるだけでなく、確認が必要だと判断した理由を本人に説明してもらいます。実務では、安心して相談できる相手と連絡方法を用意することも育成の一部です。

商談を担当する営業は、聞いた情報を提案に使うことを目標にする

商談の進行に慣れてきた担当者でも、聞き取った情報が提案に反映されていない場合があります。質問項目を埋めることが目的になっていないか、顧客の発言をどのように解釈したかを確認します。

目標の例は、顧客の現状と希望する状態を整理し、その差に対して提案する内容と理由を説明できる、という形です。提案書に顧客の言葉が載っているかだけでなく、提案内容がその課題にどう関係するかを本人が説明できるかを見ます。

判断材料が不足しているときに、提案を急がず追加確認を選べることも重要です。顧客が話した事実と担当者の推測を分け、不明点を明示したうえで次の商談を準備できれば、提案を組み立てる仕事の進め方として評価できます。

経験のある営業は、案件の判断と他者への説明を目標にする

経験者に対しては、難しい案件を任せるだけでは育成の内容が曖昧になります。複数の関係者がいる案件で判断条件を整理する、進展が止まった案件の対応を選ぶなど、どの判断を伸ばしたいかを具体的にします。

目標の例は、案件の事実と未確認事項を分け、継続提案、追加確認、時期を置いた対応のいずれを選ぶか、根拠とともに説明できる、という形です。結果が良かったかだけでなく、判断時点で持っていた情報から、妥当な対応を選んでいたかを振り返ります。

後輩支援を担う場合は、自分の成功体験を話すだけでなく、相手の商談のどこに課題があるかを確かめ、次に試す行動を一緒に決められることを目標にできます。自分が売れることと、他者の成長を支えることは、分けて確認します。

営業マネージャーは、課題の見立てと支援の実行を目標にする

営業マネージャーの育成目標を、部下の売上達成だけにすると、日々の育成行動が見えなくなります。部下の仕事を観察し、課題を具体化し、必要な支援を選び、その後の変化を確認するところまでを対象にします。

目標の例は、部下の商談記録をもとに、成果の不足と行動上の課題を分け、本人と合意した練習を実施し、実務での変化を確認できる、という形です。面談を開いたかだけでなく、指導内容が実際の仕事に基づいていたかを確かめます。

営業企画が支援する場合は、共通の確認項目や記録の方法を整えると、マネージャーごとの判断の違いを話し合いやすくなります。ただし、記録を増やすこと自体を目的にせず、その情報が次の支援を決めるために使われているかを確認します。

目標を実務で使い、成長を確かめて見直す

人材育成の目標は、設定した時点では成長のための仮の見立てです。その行動ができるようになれば仕事が進むと考えていても、実践を通じて別の課題が分かることがあります。目標を守らせることだけでなく、実務の変化から妥当性を確かめます。

準備・実践・振り返りを、同じ観点でつなぐ

商談前には、今回どの場面で目標の行動を試すかを確認します。商談後は、その場面で実際に何を言い、顧客がどう反応したかを振り返ります。準備では聞き取りを重視していたのに、振り返りで資料の見た目だけを指摘すると、本人は何を優先すべきか分からなくなります。

振り返りでは、上司が先に評価を伝える前に、本人の認識を確認します。狙っていたこと、実際に起きたこと、判断に迷ったことを聞くと、知識が足りないのか、使う場面が分からないのかを見分けやすくなります。

  • 商談前:今回試す行動と、その行動を使う場面を確認する。
  • 商談後:実際の発言、相手の反応、得られた情報を確認する。
  • 練習時:難しかった場面を取り出し、別の聞き方や説明を試す。
  • 次の実務:前回と同じ観点で、行動が変わったかを確かめる。

達成は、実施の有無・行動の変化・成果への影響で見る

成長を確かめるときは、練習や準備を行ったか、実務の行動が変わったか、その変化が仕事にどう影響したかを分けます。実施したのに行動が変わっていなければ、練習内容や難易度を見直します。行動は変わっているのに仕事が進まないなら、当初の課題の見立てを確認します。

また、上司の同席時だけできた状態と、自分で実行できる状態も区別します。似た場面で繰り返し使えるか、条件が違っても判断できるかまで見られると、どこまで仕事を任せられるかを考える材料になります。

結果を見たあとで、当初求めていなかった行動を評価条件に加えることは避けます。新たに必要な能力が分かった場合は、今回の達成判断と、次に取り組む目標を分けて伝えます。本人が何をもって評価されたのかを理解できることが大切です。

見直しは、止まっている場所に合わせて行う

確認できた状態 考えられる課題 次の対応
実践する機会がなかった 仕事の割り振りや目標期間が合っていない 対象業務の機会と確認時期を調整する
練習ではできるが、実務では難しい 実際の状況への対応や、行動を思い出す準備が不足している 実際の商談に近い条件で練習し、商談前の準備を支援する
行動は変わったが、仕事が進まない 別の課題や顧客側の事情が影響している 案件の事実を確認し、育成課題の見立てを見直す
支援がなくても実行できる 現在の目標を達成している可能性がある 実務の記録を確認し、任せる範囲や次の目標を相談する

目標を変更するときは、当初の目標、確認できた事実、変更する理由を残します。目標が難しかったから下げるのか、担当業務が変わったのか、課題の見立てが違ったのかでは、次に必要な対応が異なります。理由を曖昧にしたまま書き換えないようにします。

人材育成の目標設定でよくある失敗と直し方

抽象的な言葉を、そのまま達成条件にする

主体性を持つ、顧客視点を身につける、営業力を高めるといった表現は、方向性を伝えるには使えます。ただし、それだけでは上司と本人が異なる状態を思い浮かべる可能性があります。仕事の場面と、そこで求める行動を加えます。

たとえば主体性なら、案件の未確認事項を整理し、相談時に自分が考える対応案も示す、という形にできます。本人の性格を評価する言葉から、仕事として観察できる行動へ置き換えると、改善の相談がしやすくなります。

測りやすい回数だけを増やす

練習回数や面談回数は、取り組みが続いているかを確認する材料になります。一方で、回数の達成が優先されると、同じやり方を繰り返すだけになりかねません。何を変えるための練習か、前回からどこが変わったかを合わせて見ます。

数字で表しにくい目標でも、評価できないわけではありません。顧客の発言を受けて質問を変えられたか、事実と推測を分けられたかなど、確認する観点を具体化できます。無理に点数へ置き換える前に、判断に使う仕事の記録をそろえます。

全員に同じ目標を設定する

組織として共通の基準を持つことには意味があります。ただし、担当顧客、経験、任せる役割が異なるのに、同じ難易度の目標を設定すると、簡単すぎる人と難しすぎる人が出ます。共通にする部分と個別に決める部分を分けます。

たとえば、顧客の課題を確認するという共通方針は持ちながら、新任者は上司と質問を準備する、経験者は複数の関係者の認識を整理する、と対象や自立の程度を変えられます。公平さは同じ文章を配ることだけではなく、役割に対して妥当な期待を置くことでも考えます。

本人の目標だけ決め、上司の支援を決めない

本人に成長を求めても、練習相手がいない、相談しても答えが返らない、実践後の確認がない状態では、改善の手がかりが不足します。本人が努力する内容と同じように、上司がいつ、何を支援するかも決めます。

上司がすべての商談を見る必要はありません。目標に関係する場面を確認する、提案前の判断を一緒に整理するなど、支援する場所を絞ります。支援の時間を確保できない場合は、目標の数や進め方も含めて調整します。

未達成を本人の姿勢だけで説明する

目標を達成できなかったときは、理解、実践機会、練習内容、支援、業務上の制約を確認します。本人が行動を変えなかったのか、変えようとしたが難しかったのか、実践する機会がなかったのかで、必要な対応は変わります。

改善点は具体的に伝えながら、本人にできることと組織が整えることを分けます。曖昧な励ましや叱責で終えず、次の仕事で何を試し、何を確認するかまで決めることが、育成の目標を実務で使うための基本です。

営業のロープレや商談の振り返りを続ける方法として、FAZOMなどのAIを活用する際も、先に育成目標と確認したい行動を決めておきます。練習でできたことが実際の商談でも使えているかは、上司と本人が仕事の記録をもとに確かめます。

まとめ

人材育成の目標は、仕事でできるようになることと、その変化を確かめる方法まで決めます。売上などの成果目標につなげながら、本人が変えられる行動に落とし込み、練習や実践の機会、上司の支援もそろえることが大切です。

目標を選ぶときは、知識、商談の技能、案件の判断、連携のどこに課題があるかを、実際の仕事から確認します。組織の手順や役割が曖昧な場合は、その問題まで本人の育成目標に含めず、組織側の対応を分けて決めます。

まずは、現在の目標に対して、どの仕事で何ができれば達成なのか、何を見て判断するのかを本人と確認してください。答えが曖昧な部分を具体化することから、日々の商談と育成をつなげられます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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