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営業戦略・KPI設計

KPI・KGIをわかりやすく解説|法人営業の目標設定と見直しの進め方

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▼ この記事の内容

KGIは最終的に達成したい成果を測る指標、KPIはその成果に向かう途中の進み具合を測る指標です。法人営業では、売上や粗利などをKGIに置き、その達成に関係する商談数や受注率などをKPIとして管理します。ただし、売上を商談数や架電数に分けるだけでは、成果につながる目標になるとは限りません。この記事では、指標の違いから、自社に合う選び方、現場の行動への落とし込み、見直しの判断までを順に説明します。

KPIとKGIの違いをわかりやすく説明すると

KGIは、目標に対して最終的にどのような成果が出たかを確認する指標です。KPIは、その成果へ向かう過程が順調かどうかを確認する指標です。営業の場面では、KGIが今期にどこまで到達したいかを示し、KPIがそこへ向かう途中で何を確かめるかを示します。

たとえば、新規顧客からの売上を増やしたい場合、新規売上をKGIに置く考え方があります。それに対して、新規商談数、提案に進んだ案件数、受注率などはKPIの候補になります。最終成果だけでは途中の問題を捉えにくいため、成果に至る過程も確認するという関係です。

比べる項目 KGI KPI
日本語での意味 重要目標達成指標 重要業績評価指標
確認すること 最終的な成果が目標に届いたか 成果に向かう過程が進んでいるか
法人営業での候補 売上、粗利、新規顧客からの売上など 商談数、提案数、受注率など
未達のときの問い どの成果が、どれだけ足りなかったか どの段階で、何が進まなかったか
管理する目的 組織が目指す成果をそろえる 途中で対応を変えられるようにする

指標と目標値は分けて考える

売上や商談数は、測る対象を表す指標です。それぞれをいつまでにどの水準へ持っていくかが目標値です。KGIやKPIを決めたと言っていても、指標の名前だけを並べた状態では、達成したかどうかを判断できません。

実際の運用では、指標、目標値、期限、対象範囲、集計方法を組み合わせます。売上なら、新規と既存の両方を含むのか、どの事業の売上なのか、どの時点で計上するのかまでそろえます。商談数なら、日程が決まった時点なのか、実施した時点なのかを明らかにします。

ここが曖昧だと、同じ言葉を使っていても、営業企画と現場が違う数字を見てしまいます。目標の高低を議論する前に、何を数えているかをそろえることが出発点です。

同じ指標でも、置く場所によって役割が変わる

売上はいつでもKGI、商談数はいつでもKPIと固定されるわけではありません。どの組織の、どの目的について考えているかで役割は変わります。

たとえば、商談を作る部門では、営業担当者へ引き継げる商談数を部門の最終成果として扱うことがあります。一方、営業組織全体から見ると、その商談数は受注や売上に向かう途中の指標です。部門の目標と会社全体の目標をつなげて確認する必要があります。

ただし、部門内で目標を達成しても、引き継いだ案件が次へ進まなければ、組織全体の成果には結びつきません。指標の名前を分類するだけでなく、その数字が次の担当者の仕事にどうつながるかまで見ると、KPIとKGIの関係を理解しやすくなります。

最終成果の置き方から整理したい場合は、KGIとは?ビジネスでの意味|営業目標の決め方とKPIへの分解・見直しもあわせて確認できます。

法人営業ではKGIからKPIをどうつなげるか

KPIを決めるときは、管理しやすい数字から選ぶのではなく、達成したい成果から逆にたどります。先に架電数や訪問数を決めると、その活動を増やすこと自体が目的になりやすいためです。

まずKGIを定め、成果が生まれるまでの流れを確かめます。そのうえで、成果に影響していて、途中で対応を変えられる部分をKPIの候補にします。数式と実際の営業過程の両方を見ることが大切です。

成果を構成する要素に分ける

受注額を考えるなら、受注件数と平均受注単価に分けられます。対象と期間のそろった商談については、商談数と受注率から受注件数を捉えることもできます。こうした分解によって、件数が足りないのか、受注に進みにくいのか、単価が下がっているのかを分けて考えられます。

  • 受注額=受注件数×平均受注単価
  • 受注件数=対象商談数×その対象商談の受注率
  • 粗利=売上高-売上原価

ここで気をつけたいのは、受注額と売上高を同じものとして扱わないことです。契約してから納品やサービス提供まで時間がかかる場合、受注した時期と売上を計上する時期がずれることがあります。KGIが売上高なら、受注に加えて、納品や提供の予定も確認する必要があります。

また、今月発生した商談数と今月受注した件数をそのまま割っても、同じ商談の進み具合を表すとは限りません。今月の受注に過去の商談が含まれるなら、どの期間に始まった商談が、その後どうなったかを追う見方も必要です。

計算で分けたあとに、現場の進み方を確かめる

数式は、成果を整理するのに役立ちます。ただし、数式だけでは、なぜ受注に進まないのかまではわかりません。法人営業では、顧客が課題を整理する、関係者と相談する、提案を比較する、社内で承認を得るといった過程があります。

たとえば、提案数が増えているのに受注が増えない場合、提案の前提となる課題を確認できていない可能性があります。あるいは、担当者との話は進んでいても、決裁に関わる人への説明方法が決まっていないのかもしれません。どちらも、提案数だけを見ていると原因を取り違えやすくなります。

そこで、案件の記録や商談内容に戻り、どの段階で止まっているかを確かめます。数字で止まり方を見つけ、個別の商談で理由を確かめる。この往復によって、増やすべき活動と変えるべき対応を分けられます。

KPIと施策を混同しない

商談の振り返りを行う、提案資料を改善する、営業のロープレを実施するといった取り組みは施策です。施策は指標を改善するための手段であり、実施しただけで成果が出たとは判断できません。

たとえば、提案後の停滞を減らすためにロープレを行うなら、練習した回数に加え、実際の商談で次の進め方を顧客と確認できたか、その後の案件が進んだかを見ます。実施回数は取り組みの継続を確かめるために使い、成果との関係は別に確かめます。

目標達成に向けて特に重要だと考える条件は、CSF、重要成功要因として整理する方法もあります。KGI、重要な条件、KPIの順につなげたい場合は、KPI・KGI・CSFの違いと関係|法人営業で目標を行動につなぐ実践手順が関連するテーマです。

自社に合うKPIを選ぶための比較表と判断基準

KPIの候補は多くありますが、すべてを同じ重さで追う必要はありません。今の営業組織がどこで困っているかによって、優先して見る指標は変わります。新しい商談が不足している組織と、提案後に案件が止まる組織では、同じ指標を増やしても対応がずれる可能性があります。

次の表は、優先して追う指標を選ぶための比較です。向かない場合は、その指標が不要という意味ではありません。その指標だけを主な改善目標にすると、問題を捉えにくい場合を示しています。

指標の選択肢 向いている場合 向かない場合 選ぶ前に確かめる点
新規商談数 対象となる顧客との接点が足りず、今後の案件が不足している 商談は作れているが、課題や検討の意思を確認できず止まっている 何を商談として数えるか。対象顧客の条件に合っているか
提案へ進んだ案件数・割合 初回商談から具体的な検討への移行が課題になっている 資料を送るだけで提案済みとして扱っている 課題、提案の対象、検討の進め方を顧客と確認できているか
受注率 十分な商談があり、提案や検討支援の改善を確かめたい 商談の母数が少ない、または未決着の案件が多い 分母に何を含めるか。対象案件の期間と条件がそろっているか
平均受注単価・粗利率 件数は取れているが、受注額や利益が目標に届かない 商品構成や顧客層の違いを区別できていない 値引き、契約範囲、提供原価、商品構成の影響を分けられるか
段階別の滞留期間 案件はあるが、予定していた時期に進まない 段階の更新が遅く、記録上の滞留と実態が一致しない 各段階に入った日、止まっている理由、次の確認予定があるか
架電数・接触数などの活動量 実行量の不足が確認でき、対象と働きかけ方も定まっている 対象が合っていない、接触後の対応や商談内容に課題がある 実際の活動を記録できているか。接続や商談への進展と結びついているか

改善したときに、KGIへどうつながるかを説明できるか

最初の判断基準は、その指標を改善すると最終成果にどうつながるかを説明できることです。新規商談数を増やせば売上が増えるという説明だけでは、まだ粗い状態です。どの顧客との、どの条件を満たす商談を増やすのかまで考えます。

過去の案件を見て、成果につながった商談と、途中で止まった商談の違いを確かめます。ただし、過去に一緒に増減していたからといって、指標を増やせば同じ成果が出るとは断定できません。まず関係があると考えられる候補として置き、運用しながら確認します。

担当者が働きかけられるか

KPIは、未達だったときに次の行動を考えられるものが適しています。担当者が直接変えにくい結果だけを渡されても、何を改善すればよいかが見えません。

受注率は顧客の事情にも左右されますが、商談前の準備、課題の確認、提案内容、関係者への説明支援など、営業側が変えられる対応はあります。結果の指標と、担当者が実行できる対応を組み合わせると、管理が行動につながります。顧客の意思決定そのものを担当者の努力だけで変えられると考えないことも大切です。

同じ定義で、無理なく確認し続けられるか

理屈上は良い指標でも、集計するたびに担当者へ聞き直す必要があるなら、運用の負担が大きくなります。入力する人、入力するタイミング、確認する場所が決まっているかを確かめます。

一方、集計が簡単という理由だけで指標を選ぶのも避けたいところです。大切なのは、判断に役立つ情報を、続けられる方法で集めることです。重要な指標なのに記録が足りない場合は、すぐに評価へ使うのではなく、まず記録の方法を整える段階として扱います。

自社に当てはめてKGI・KPIを決める手順

手順の全体図。自社に当てはめてKGI・KPIを決める手順
自社に当てはめてKGI・KPIを決める手順

ここからは、自社の数字と案件を使って判断する手順です。各段階で確かめることと、次へ進む条件を分けます。前提がそろっていない部分を飛ばして目標値を決めると、あとから現場との認識違いが出やすくなります。

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手順1:対象とする成果、期限、範囲をそろえる

最初に、今回の営業目標で何を実現したいかを言葉にします。新規顧客を増やしたいのか、既存顧客への提供を広げたいのか、利益を確保したいのかで、中心に置く成果は変わります。

次に、その成果を測るKGIと期限、対象事業や顧客の範囲を決めます。売上と粗利のどちらも重要なら、どちらを主な目標にして、どちらを維持すべき条件として確認するかを明らかにします。両方を見ることと、優先順位がないことは別です。

関係者が同じ集計結果を見て、達成か未達かを同じように判断できるなら次へ進みます。売上の範囲や計上時点が人によって違う場合は、先に定義をそろえます。

手順2:実績と記録の状態を確かめる

過去の実績を見るときは、数字の大きさだけでなく、その数字がどう作られたかを確認します。集計期間、対象商品、担当範囲、欠損、重複、途中で変わった定義を確かめます。新規営業と既存営業など、条件の違う活動をひとまとめにしていないかも確認します。

記録が空欄だから活動していない、と即断するのは避けたいところです。別の場所に記録していた、入力が遅れている、連携が止まっていたといった可能性と、実際に活動していないことを分けます。担当者の説明は、対象期間と活動内容を明らかにして確認します。

同じ条件で比べられるデータがあるなら次へ進みます。不足している場合は、使える範囲と使えない範囲を分けます。過去実績に基づく目標値をまだ決められない指標は、まず現状を把握するために測り始めます。

手順3:成果までの流れを描き、止まっている段階を探す

自社の営業が、接点づくりから受注、その後の売上計上まで、どのように進むかを書き出します。段階の名前は、現場で使っているものに合わせます。初回商談、課題確認、提案、社内検討、契約といった流れが考えられますが、実態と合わない段階を無理に追加する必要はありません。

そのうえで、どの段階に案件が足りないか、どこから先へ進みにくいか、どこで予定より長く止まるかを確認します。集計結果だけで結論を出さず、進んだ案件と止まった案件の両方の記録を読みます。

たとえば、提案後の案件が多く止まっているなら、提案書の作成数を増やす前に、顧客の検討状況を調べます。予算の問題なのか、関係者への説明なのか、そもそも優先度が低いのかで対応が変わるためです。改善したい段階と理由の仮説を言葉にできたら次へ進みます。

手順4:KPIと、数字が動いたときの対応をセットで決める

止まっている段階に対して、先ほどの比較表から指標を選びます。このとき、指標名だけで終わらず、未達や悪化が見えたときに何を調べ、誰が何を変えるかまで決めます。

新規商談数が足りないなら、対象顧客への接触が足りないのか、接触しても話が進まないのかを分けて確認します。受注率が下がったなら、顧客層や商品構成の変化を確かめたうえで、商談内容や失注理由を確認します。数字が下がったら活動を増やす、という対応に統一しないことがポイントです。

担当者が指標を見て、次に確認することを説明できるなら、運用へ進めます。説明できない場合は、指標の範囲が広すぎるか、改善したい問題がまだ曖昧な可能性があります。

手順5:目標値の根拠と実行条件を確認する

目標値は、KGIからの逆算に加えて、過去実績、今ある案件、人員、担当者の時間、商品の提供体制を照らし合わせて決めます。計算上必要な商談数が出ても、その商談を対応できる時間がなければ、実行方法の検討が残っています。

過去の受注率を使う場合も、顧客層や商品、価格、担当体制が変わっていないかを確認します。条件が変わっているなら、過去の率をそのまま将来へ当てはめたことを、確かな見通しとして扱わないようにします。

必要な成果と現状の間に差がある場合は、その差を何で埋めるかを明らかにします。対象顧客を広げる、既存案件の支援を変える、担当配分を見直すなど、対応策と必要な条件を整理します。目標だけを置いて終わらず、実行できる方法まで説明できた段階で合意します。

手順6:試しに集計して、同じ判断ができるか確かめる

本格的に使う前に、実際の案件記録で集計してみます。担当者と管理者で件数が一致するか、未入力を見分けられるか、例外の扱いが決まっているかを確認します。

商談の延期、同じ顧客との複数回の打ち合わせ、失注後の再開などは、数え方が分かれやすい場面です。実際に迷った事例を使って定義を補います。集計結果と現場の認識が合い、数字から必要な対応を考えられるなら、継続運用へ進めます。

営業目標全体の決め方も整理する場合は、営業目標の立て方|法人営業でKGI・KPIを運用する実践ガイドも参考になります。

KPI・KGIの運用でよくある失敗と見直し方

KGIとKPIは、設定して終わりではありません。数字を確認し、案件の実態を確かめ、次の対応を決めるところまで続けます。ここでは、運用で起こりやすい行き違いと、見直すときの順番を整理します。

活動量を達成したのに成果が伸びない

架電数や商談数を達成しているのに成果が伸びないときは、さらに量を求める前に、活動の対象と内容を確かめます。対象となる顧客に届いているか、顧客が検討する理由を確認できているか、次へ進む条件がそろっているかを見ます。

たとえば、商談数は増えていても、サービスが合わない顧客との面談が多ければ、後の段階で止まることがあります。この場合は商談の件数と、対象条件に合う商談の内訳を分けると、見直すべき点を探しやすくなります。

数字の達成を否定するのではなく、どこまで進み、どこから進まなかったかを分けて評価します。実行できたことを認めたうえで、成果へつながる条件を見直す姿勢が必要です。

受注率だけを上げようとして、必要な案件を避ける

受注率を単独で評価すると、受注しやすい案件だけを選ぶ動きにつながる可能性があります。新しい市場や難しい顧客への挑戦を減らせば、率が上がっても受注額や今後の案件が不足することがあります。

受注率を見るときは、商談数、受注件数、受注額、対象顧客の変化もあわせて確認します。率が改善した理由が、商談対応の改善なのか、扱う案件の変化なのかを分けます。

また、商談数が少ない場合は、個別案件の結果で率が大きく動きます。率の上下だけで担当者の対応を評価せず、分母の件数と商談内容を確認します。未決着の案件を含めるかどうかも、途中で変えずにそろえます。

商談が進むまでの時間を考えずに判断する

今始めた活動の成果が、同じ月の売上に表れるとは限りません。自社の営業で商談から受注までに時間がかかるなら、活動を始めた時期と成果を確認する時期を分けて考えます。

早い段階では、対象顧客との接点ができたか、商談が実施されたか、課題が確認できたかを見ます。その後に、提案や受注へ進んだかを追います。最終成果がまだ出ない時期でも、途中の進み具合は確認できます。

逆に、成果が出るまで時間がかかるという理由だけで、何も確認せず待つのも適切とは言えません。顧客側の予定と次の進め方が明らかな案件と、理由がわからず止まっている案件は分けて扱います。

数字の報告だけで会議が終わる

実績を読み上げて未達を指摘するだけでは、次の営業活動が変わりません。会議では、数字を確認したあとに、案件の事実、原因の仮説、次に行う対応を分けて話します。

  • 事実:どの指標が変わり、どの案件で何が起きたか。
  • 仮説:何がその変化に関係していると考えられるか。
  • 対応:誰が、どの案件や活動に対して、何を変えるか。
  • 確認:いつ、どの情報を見て、対応の結果を判断するか。

顧客の反応が悪いといった大きな表現で止めず、どの話題で、どのような反応があり、何を確認できなかったかまで具体的にします。管理者は結果を問うだけでなく、担当者が次に試せる対応を一緒に考える役割を持ちます。

KPIが増えすぎて、優先順位がわからなくなる

気になることをすべてKPIにすると、現場はどの行動を優先すればよいかわからなくなります。日々確認する主な指標と、原因を調べるときに見る補助的な情報を分けておくと、判断しやすくなります。

たとえば、今は提案後の停滞を改善することが主な課題なら、滞留状況を中心に確認し、商談数や活動量は背景を調べるために見ます。情報を残すことと、すべてを同じ重さの目標にすることは分けて考えます。

見直す際は、その指標を見てどのような判断をしたかを振り返ります。判断にも対応にも使われていない場合は、必要性、定義、確認の頻度を関係者と相談します。過去との比較に必要な記録は残し、変更した理由と適用する時期も記録します。

目標を変える前に、定義・記録・対応を見直す

未達が続いたとき、すぐに目標値を下げると、改善すべき問題が残ることがあります。一方、前提が変わっているのに同じ目標を維持し続けても、現実に合う判断はできません。

見直す順番は、数字の定義、記録の正確さ、対象条件の変化、実行した対応、成果が出るまでの時間です。それらを確認したうえで、指標や目標値を変える必要があるかを判断します。

変更する場合は、変更前の目標と実績を残し、いつから何を変えたかを明らかにします。目標を達成したように見せるための変更と、前提の変化に合わせた変更を区別できるようにするためです。

KPIを見て商談の進め方に課題があるとわかったら、FAZOMなど、AIを使って営業のロープレや商談の振り返りを続ける方法も検討できます。練習で確かめたい行動を絞り、実際の商談で試した結果まで振り返ると、指標と現場の取り組みを結びつけやすくなります。

まとめ

KGIは最終的な成果を測る指標、KPIはそこへ向かう途中の進み具合を測る指標です。法人営業では、売上や粗利などの成果から営業の過程をたどり、今どこで進みにくくなっているかに合わせてKPIを選びます。

自社に当てはめる際は、まず成果の範囲と期限をそろえ、実績と記録の状態を確認します。そのうえで、改善したい段階を特定し、指標、目標値、数字が変わったときの対応をセットで決めます。集計する人が変わっても同じ結果になり、担当者が次の行動を説明できる状態が、運用を始める目安です。

数字を追う目的は、達成か未達かを判定するだけではありません。成果に近づくために、どこを確かめ、何を変えるかを判断することです。まずは現在追っているKPIについて、この数字が悪化したら何を確認するかを、実際の案件を見ながら話し合ってみてください。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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