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営業KPIツリーは、売上目標を受注件数・受注単価・商談数などに分け、目標までの差をどの活動で埋めるか判断するための図です。最初に売上の定義と集計期間をそろえ、計算できる関係で分解したうえで、担当者が改善できる行動につなげます。この記事では、新規営業と既存顧客営業の違い、目標値の計算例、指標を選ぶ判断基準を説明します。自社の数字で作成し、営業会議で改善策を決めるところまで順に確認できます。
営業KPIツリーは、売上目標と現場の行動をつなぐために作る
営業KPIツリーで最初に決めるのは、管理する数字の数ではありません。売上目標に届かないとき、どの数字を確かめ、何を変えるかです。たとえば、商談が足りない場合と、商談はあるものの受注に進まない場合では、必要な対応が変わります。売上だけを見ていては、この違いを判断できません。
KPIは、目標に向かう途中の進み具合を確認する指標です。KPIツリーは、その指標を売上などの最終目標から枝分かれさせて並べたものです。法人営業では、売上を受注件数と平均受注単価に分け、受注件数を商談数と受注率に分けるところから考えられます。
| 段階 | 基本的な関係 | 確認したいこと |
|---|---|---|
| 売上 | 受注件数 × 平均受注単価 | 件数と単価のどちらに差があるか |
| 受注件数 | 商談数 × 受注率 | 商談不足か、受注への進み方に問題があるか |
| 商談数 | 有効な接点数 × 商談化率 | 接点の量と、商談になる割合のどちらを見直すか |
ただし、この関係を使うには、対象と期間がそろっている必要があります。今月実施した商談数に、過去の商談から決まった今月の受注率を掛けても、正しい受注件数は計算できません。また、受注額と会計上の売上計上額が一致しない契約では、受注件数と単価だけで当月売上を説明することはできません。
最終目標、途中の指標、実行する施策を分ける
最終目標は、期末までの売上や受注額など、到達したい結果です。途中の指標は、商談数や受注率など、そこへ向かう状態を測る数字です。施策は、提案内容の見直しや、顧客への質問の練習など、数字を改善するために実行することです。この三つを分けると、会議で何を話すかが明確になります。
たとえば、受注率が低いことは数字で分かっても、理由までは分かりません。対象顧客が合っていないのか、課題を十分に確認できていないのか、導入条件で折り合わないのかは、商談記録を読んで確かめる必要があります。KPIツリーは確認する場所を絞る道具であり、原因を自動的に特定するものではありません。
計算上のつながりと、改善の仮説を混ぜない
受注件数と平均受注単価を掛ければ、対象をそろえた受注額を計算できます。一方、ロープレの回数を増やせば受注率が一定の割合で上がる、という計算はできません。練習が受注率の改善につながる可能性はあっても、顧客の状況や案件の難しさなど、ほかの条件も影響するためです。
そのため、ツリーの中では数字を計算で分解し、具体的な改善策は横に添えます。受注率の下にロープレ回数を直接置くより、受注率を確認する欄と、商談の振り返りで見つかった課題、それに対応する練習を分けたほうが、施策の効果を落ち着いて検討できます。
自社の営業に合う分解方法を選ぶ
営業KPIツリーは、新規顧客を増やす営業と、既存顧客との取引を継続する営業で形が変わります。全社で同じ指標を使うことを先に決めると、営業の実態と合わなくなる場合があります。まず、売上がどのような取引から生まれているかを確認してください。
新規・既存・継続契約で比べる
| 分解方法 | 向いている場合 | 向かない場合 | 選ぶ前に確かめる点 |
|---|---|---|---|
| 商談数 × 受注率 × 平均受注単価 | 新規案件の獲得から契約までを追う営業 | 商談の発生時期と受注時期を区別せず、短期の売上を計算する場合 | 商談の定義、受注までの期間、同じ案件群での受注率 |
| 購入顧客数 × 顧客当たり購入回数 × 平均購入単価 | 既存顧客から繰り返し注文を受ける営業 | 購入回数に意味がない一括契約や、顧客ごとの取引構造が大きく異なる場合 | 購入顧客の範囲、注文の数え方、返品や取消の扱い |
| 期首の継続収益 + 新規・増額分 − 減額・解約分 | 月額契約など、継続収益の増減を管理する営業 | 一括販売の受注額と継続収益を同じ単位で混ぜる場合 | 月額換算の方法、契約の開始・終了時点、一時費用の除外 |
| 案件ごとの金額と受注予定時期を積み上げる | 案件数が少なく、一件の金額が大きい営業 | 大量の小口取引を案件ごとに詳しく確認すると負担が大きい場合 | 予定時期の根拠、顧客の検討状況、延期時の影響 |
案件ごとの積み上げは、掛け算で分けるツリーとは異なる管理方法ですが、大型案件が中心の組織では併用する意味があります。平均受注率が計画どおりでも、大口案件が一件延期すれば期間内の売上は変わるためです。全体の構造はツリーで見ながら、主要案件の状況を別に確認します。
異なる営業活動は、足し算で分けてから考える
新規営業と既存顧客営業の両方があるなら、売上を新規顧客分と既存顧客分に分け、その下にそれぞれの指標を置きます。問い合わせから始まる商談と、自社から働きかけて作る商談も、必要に応じて分けます。入口が異なると、商談になる割合や受注までの期間も同じとは限らないからです。
ただし、細かく分ければ判断しやすくなるとは限りません。件数が少ない区分では、一件の受注や失注で率が大きく変わります。区分を分ける基準は、その違いによって担当者、営業手順、改善策のいずれかが変わるかどうかです。分けても同じ対応になるなら、まずはまとめて確認する方法もあります。
自社の方法を選ぶための確認順序
まず、対象期間の取引を見て、一括契約、繰り返し注文、継続契約のどれが中心か確認します。次に、同じ区分の中で受注単価や受注までの期間に大きな違いがないかを調べます。違いがあり、営業の進め方も変わるなら枝を分けます。
そのうえで、必要な情報を今の記録から取れるか確認してください。取引の仕組みが合っていて、分子と分母を同じ対象から集計できるなら、その分解方法で試作に進めます。情報が足りない場合は、取得できる範囲で上位の指標を作り、足りない項目と記録方法を決めてから下位へ広げます。
営業KPIツリーを作る五つの手順

ここからは、新規の法人営業を例に作成手順を説明します。最初からすべての活動を入れず、受注額から商談までをつなぎ、必要に応じて接点づくりまで広げると、定義の不一致を確認しやすくなります。
手順1:最終目標の金額、期間、対象をそろえる
最初に、頂点に置く数字を一文で定義します。たとえば、対象四半期に新規顧客から獲得する契約の受注額、という形です。税の扱い、一時費用、契約変更、取消を含むかも決めます。部署によって受注額と売上高を使い分けている場合は、同じ名称で混ぜないようにします。
確認するのは、経営計画の目標と営業現場の集計が同じものを指しているかです。計上時期や対象商品が違うなら、その差を説明できる状態にしてから次へ進みます。目標だけ売上高、実績だけ契約総額という状態では、分解しても差の理由を正しく判断できません。
手順2:実績から、計算でつながる枝を作る
次に、過去の実績を使って受注額を受注件数と平均受注単価に分けます。平均受注単価は、対象の受注額合計を受注件数で割った値です。商品別や担当者別の平均をそのまま平均すると、件数の違いによって全体の値とずれる場合があるため、合計額と合計件数から計算します。
続いて、受注件数を商談数と受注率に分けます。この段階では、商談をいつ発生した案件群として扱うかを決めることが重要です。初回商談を実施した月ごとに案件をまとめ、その案件群から何件が受注したかを見ると、入口から結果までを追えます。まだ検討中の案件が多い直近の案件群は、結果が出そろった過去の案件群と分けて扱います。
各枝を計算した結果が上位の実績と一致し、残っている案件の扱いも説明できれば次へ進みます。一致しない場合は、対象期間、重複、取消、案件の数え方を先に確認してください。
手順3:指標ごとの定義を記録する
同じ商談数という名前でも、予約件数、実施件数、提案を行った件数では意味が異なります。数字を使う前に、指標名だけでなく、数える条件と数えない条件をそろえます。新しい管理表を作る場合も、既存の顧客管理システムから何を取得するかを決めておきます。
| 記録する項目 | 決める内容の例 |
|---|---|
| 指標の名前と目的 | 初回商談実施数。新しい案件の入口が足りているかを見る |
| 数える単位 | 案件単位。同じ案件の二回目以降の面談は含めない |
| 計上する時点 | 予約日ではなく、初回商談を実施した日 |
| 除外する対象 | 取消、未実施、社内練習、重複登録 |
| 取得元と担当 | 顧客管理システムの商談記録から営業企画が集計する |
| 確認する頻度 | 週次で件数を確認し、期間全体の傾向も見る |
異なる担当者が同じ記録から集計して同じ値になるか、少数の案件で試します。判断が割れる案件があれば、定義に具体例を加えます。率を使う場合は、分子と分母も明記し、分母がゼロのときはゼロパーセントではなく、算出できない状態として扱います。
手順4:現場が変えられる行動までつなぐ
商談数まで分けたら、その商談がどこから生まれるかを確認します。自社からの働きかけであれば、対象企業への接触、相手との会話、商談の合意、実施という流れが考えられます。問い合わせが入口なら、問い合わせ件数、有効な相談の件数、商談実施数など、実際の手順に沿って分けます。
このとき、すべての中間段階を管理対象にする必要はありません。記録できることに加え、数字が変わったときに対応を決められるかで選びます。接触数が少なければ時間配分や対象リストを見直し、会話はできても商談につながらなければ対象企業や伝え方を確かめる、というように行動が変わる指標を残します。
手順5:担当と確認後の行動を決める
最後に、各指標を誰が確認し、差が出たとき誰が動くかを決めます。担当者本人では変えられない価格や商品条件まで個人の責任にすると、改善の相談が進みにくくなります。個人が行うこと、営業マネージャーが調整すること、他部署と決めることを分けてください。
完成の目安は、ツリーを見た人が、目標との差、確認すべき案件や記録、次に試す対応を説明できることです。作成の流れを別の角度から確認したい場合は、営業KPIツリーの作り方|売上を因数分解する5ステップと実践例も参考になります。
目標値は逆算したあと、期間と実行可能性を確かめる
売上目標から必要な商談数を逆算するだけでは、実行できる計画とは限りません。計算結果に対して、受注までの期間、担当者の対応時間、見込み顧客の数を照らし合わせます。数字がつながることと、その条件を実現できることは分けて確認します。
仮の数字で、受注額から必要商談数を計算する
以下は計算方法を説明するための仮例であり、実在企業の実績や推奨水準ではありません。ある新規営業で、対象となる商談群から受注額2,400万円を目指し、平均受注単価を120万円、受注率を25%と仮定します。この場合、必要受注件数は20件、必要商談数は80件です。
| 項目 | 仮の値 | 計算・確認方法 |
|---|---|---|
| 目標受注額 | 2,400万円 | 対象となる商談群から目指す受注額 |
| 平均受注単価 | 120万円 | 同じ商品構成や顧客層の実績を確認する |
| 必要受注件数 | 20件 | 2,400万円 ÷ 120万円 |
| 受注率 | 25% | 同じ定義の商談群で確認する |
| 必要商談数 | 80件 | 20件 ÷ 25% |
| 有効な接点からの商談化率 | 20% | 接点と商談の対応をそろえて確認する |
| 必要な有効接点数 | 400件 | 80件 ÷ 20% |
ここでいう有効な接点は、想定する対象者と営業上の会話が成立した接点など、自社で定義した単位です。発信した回数やメールの送信数と同じではありません。発信数まで逆算するなら、さらに会話が成立する割合などを確認する必要があります。同じ相手への複数回の接触をどう数えるかもそろえます。
商談が生まれた時期と、受注する時期を分ける
この計算で求めた80件は、目標額に必要な商談数の目安であって、期間の最後に80件を作ればよいという意味ではありません。受注まで時間がかかる営業なら、目標期間が始まる前の商談づくりも関係します。目標期間内に決まる見込みの既存案件と、これから作る案件を分けて考えます。
自社に当てはめるときは、過去の案件について、初回商談日から受注日までの期間を確認します。短期間で決まる案件と、長くかかる案件の両方があれば、平均だけで扱わず内訳も見ます。そのうえで、今から作る商談が目標期間に間に合うか判断します。間に合いにくい場合は、当期の受注見込みと次期に向けた商談づくりを分けて管理します。
受注率や単価は、願望だけで上げない
必要商談数が多すぎると、受注率や単価を高く置き直したくなることがあります。しかし、改善する根拠がないまま数字を変えると、不足が計画上で見えなくなります。まず現状の実績を使った計画を作り、施策を実行した場合の見込みは別に示します。
仮例で受注率が20%なら、20件の受注に必要な商談は100件です。25%なら80件になります。このように条件を変えて比べると、計画がどの前提に左右されるか分かります。高い値を採用するなら、対象顧客の変更、提案方法の改善など、その値を見込む理由と、いつ実績で確認するかを添えます。
自社で実行できるかを判断する順序
- 同じ顧客層・商品・営業手順の実績を確認し、計算に使える受注率と単価があるかを見る。条件が違う場合は、別の区分として計算する。
- 必要商談数を営業日数と担当人数に割り付け、準備・移動・記録・追客を含めて対応時間を見積もる。時間に収まるなら対象企業の確認へ進む。
- 必要な接点を作れる対象企業数と連絡手段があるか確認する。不足するなら、対象範囲や獲得方法を見直す。
- 受注までの期間を照らし合わせ、目標期間内に結果が出る見込みを確認する。間に合う範囲と、次期へつながる活動を分ける。
- 件数、時間、対象企業、期間の条件がそろったら計画として運用する。そろわない場合は、不足する条件を明示して、目標や体制について判断する。
この順序で確認すると、活動量を増やすだけで対応できるのか、営業の進め方や人員配置まで変える必要があるのかを話し合えます。無理のある逆算結果も、何が不足しているかを具体的に示せれば、経営や他部署との相談材料になります。
営業会議で使い、数字を追うだけの運用を防ぐ
営業KPIツリーは、作成したあとに判断が変わるかどうかで価値が決まります。週次会議では足元の行動と進行中の案件を確認し、月次や四半期では受注結果や計画の前提を見直します。結果が出るまで長い営業では、毎週の受注率だけで良し悪しを決めないことが大切です。
会議では、差がある枝から事実を確認する
会議の順序は、目標との差、差が大きい指標、関連する案件の事実、試す対応、次の確認日です。すべての数字を順番に読み上げるより、判断が必要な箇所に時間を使えます。ただし、一つの指標だけで結論を出さず、隣り合う指標への影響も確認します。
たとえば、商談数が増えたのに受注件数が増えていない場合、商談の質が下がったとは限りません。新しい商談の結果がまだ出ていない可能性があります。まず商談が発生した時期と検討状況を確認し、そのうえで対象企業や課題の一致度を見ます。数字の変化と、その説明を区別することが必要です。
| 数字に表れた状態 | 先に確かめること | 確認後に検討する対応 |
|---|---|---|
| 商談数が計画より少ない | 接点数、商談への合意、取消、実施待ちの内訳 | 対象企業、接触の時間配分、商談までの案内を見直す |
| 商談数はあるが受注率が低い | 未決着案件の数、顧客層、失注理由、提案内容 | 対象条件、課題の確認、提案や合意形成の進め方を見直す |
| 受注件数は足りるが受注額が低い | 商品構成、契約範囲、値引き、大口案件の有無 | 提供範囲と価格の説明、提案対象の組み合わせを見直す |
| 当期の受注はあるが次期の案件が少ない | 新しい商談の発生数、案件の停滞、担当者の時間配分 | 既存案件への対応と、新しい商談づくりの配分を調整する |
失敗1:活動件数が目的になり、顧客との関係が弱くなる
発信数や訪問数だけを強く求めると、件数を増やしやすい相手に接触が偏ることがあります。商談化の可能性が低い相手への連絡を重ねたり、十分な準備をしないまま面談を増やしたりすれば、活動量と成果のつながりが見えにくくなります。
活動件数を見るなら、有効な会話や商談実施につながったかも一緒に確かめます。また、連絡を望まない相手への接触を増やして目標を満たす運用にしないことも必要です。件数の達成だけで評価せず、対象条件や顧客との合意を守って活動できているかを確認します。
失敗2:件数の少ない率で、個人の能力を決めつける
少数の商談から計算した受注率は、一件の結果で大きく変わります。担当する顧客層、案件の金額、引き継いだ時点が違う場合も、率だけでは比較できません。数字が低い担当者に練習不足と結論づける前に、比較条件をそろえる必要があります。
会議資料では率だけでなく、分子と分母の件数を併記します。件数が少ない場合は観察期間を広げるか、案件ごとの記録を読む方法を取ります。育成のために使う指標と、人事評価に使う指標についても、目的と条件を整理しておくと、現場が数字を率直に共有しやすくなります。
失敗3:指標を増やしすぎ、入力だけが残る
接触から受注まで細かく記録しても、誰も判断に使わない項目が増えると、入力の負担が大きくなります。新しい指標を追加する前に、その数字が悪化したら誰が何を変えるかを一文で説明してみてください。説明できない場合は、管理する目的を先に整理します。
すでに使っている項目を見直す場合も、他部署の集計や契約上の記録に必要かを確かめます。会議で見る項目を絞ることと、元の記録を削除することは別です。必要な履歴を残したうえで、日々見る画面を整理すると、情報を失わず運用を軽くできます。
失敗4:数字の確認だけで終わり、商談の改善につながらない
受注率を上げる、提案を改善する、といった方針だけでは、次の商談で何を変えるかが曖昧です。商談記録を見て、顧客の困りごとを十分に確かめていない、判断に関わる人が分からない、次回までの確認事項が合意できていないなど、実際の会話や進行に落とします。
そのうえで、一度に変えることを絞ります。たとえば、次回までに顧客側が確認する事項と、自社が用意する資料を商談の最後にすり合わせる、といった行動です。次の会議では、実行できたかと案件の進み方を確認します。受注率の変化は結果が出るまで時間がかかるため、途中の行動と最終結果を分けて見ます。
商談記録の整理や振り返りにAIを使う場合も、先に確認したい項目を決めておくと、出力を業務に結びつけやすくなります。活用する仕事の選び方は、営業支援AIの活用方法|法人営業の業務選びから導入・定着までの実践ガイドで詳しく扱っています。AIの要約や評価は元の記録と照合し、顧客の発言と推測を混ぜないようにします。
営業のロープレや商談の振り返りをAIで継続する方法として、FAZOMを検討することもできます。KPIツリーで見つけた課題に合わせて練習内容を決め、次の商談で試した結果を振り返る流れに組み込むと、数字の確認から具体的な改善へ進めやすくなります。
まとめ
営業KPIツリーは、売上目標を細かく並べるためではなく、目標との差を確かめ、次に変える行動を決めるために使います。新規営業、既存顧客営業、継続契約では売上の生まれ方が異なるため、自社の取引に合う分解方法を選ぶことが出発点です。
- 最終目標の金額、期間、対象をそろえ、受注額と売上計上額を区別する。
- 商談数や受注率は、同じ対象と定義で集計し、未決着の案件を分けて扱う。
- 目標から逆算したあと、対応時間、対象企業数、受注までの期間を確かめる。
- 会議では数字の差から案件の事実を確認し、試す行動と次の確認日を決める。
まずは結果を追える過去の期間を一つ選び、受注額、受注件数、平均受注単価、商談数を同じ条件で集計してください。その数字が計算でつながることを確認してから、必要な活動指標を加えると、自社で判断に使える営業KPIツリーを作れます。