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営業の種類と選び方|法人営業の分類から自社に合う体制・育成まで解説

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▼ この記事の内容

営業の種類は、一つの一覧から選ぶものではなく、顧客・開拓対象・接点・担当工程・提案方法という異なる軸で整理するものです。法人営業、新規営業、インサイドセールス、課題解決型営業は、同じ営業活動の中で組み合わせられます。この記事では、主な種類の違いと向き不向きを比較し、顧客の買い方や商談が止まる理由から、自社に合う体制を決める手順を解説します。選んだ体制を機能させるための引き継ぎ、育成、評価の考え方も紹介します。

営業の種類は五つの軸に分けると整理できる

営業の種類を理解するには、最初に分類の軸を分けることが大切です。誰に売るのか、新しい顧客か既存の顧客か、どのように接点を作るのか、誰がどの工程を担当するのか、どのように提案するのか。この五つを分ければ、名称が多くても混乱しにくくなります。

たとえば、法人向けの新規開拓を、電話やメールで接点を作る担当と商談を進める担当に分け、顧客の課題に合わせて提案する会社があるとします。この会社の営業は、法人営業であり、新規営業であり、分業型であり、課題解決型でもあります。どれか一つに分類する必要はありません。

分類の軸 主な種類 決めること
顧客 法人営業・個人営業 誰の判断と合意が必要か
開拓対象 新規営業・既存営業 新しい取引を作るか、今の取引を深めるか
接点の作り方 アウトバウンド営業・インバウンド営業 自社から働きかけるか、顧客の反応を起点にするか
担当工程 一気通貫型・分業型 接点作りから契約、その後の支援までを誰が担うか
提案方法 商品中心の提案・課題解決型の提案など 何を起点に顧客の判断を助けるか

訪問・電話・オンラインは、営業の接点として考える

訪問営業、電話営業、オンライン営業という分け方もあります。ただし、これらは主に顧客とやり取りする手段の違いです。新規営業でも既存営業でも使えますし、一つの案件で組み合わせることもできます。

たとえば、最初の確認は電話、関係者を交えた説明はオンライン会議、現場の設備確認は訪問という進め方です。訪問営業かオンライン営業かを先に決めるより、その場で何を確かめたいかを決めるほうが、接点を選びやすくなります。

営業の種類と、営業担当者の職種名は一致しないことがある

営業職の名称は会社によって異なります。同じインサイドセールスという名称でも、商談の機会を作るところまで担う会社と、非対面で契約まで進める会社があります。フィールドセールスも、訪問だけを行うとは限りません。

組織を設計するときは、名称よりも、担当する顧客、始める条件、終える条件、次の担当へ渡す情報をそろえましょう。肩書だけを合わせても、業務の境目が曖昧であれば、顧客への連絡が重複したり、誰も対応しない時間が生まれたりします。

また、直販と代理店販売は、顧客へ直接販売するか、販売を担う会社を通すかという販売経路の違いです。五つの軸で自社の営業を整理したうえで、販売経路と接点の手段を加えると、活動の全体像を捉えやすくなります。

法人営業で押さえたい主な種類と役割

法人営業と個人営業:購入を決める単位が違う

法人営業は企業や団体に対する営業、個人営業は個人や世帯に対する営業です。法人営業では、利用する人、費用を管理する人、契約を確認する人が分かれる場合があります。そのため、目の前の担当者の納得に加えて、社内で何を説明し、誰の合意を得る必要があるかを確かめます。

個人営業でも、本人だけでなく家族などの合意が必要な場合があります。法人だから複雑、個人だから単純と決めつけず、実際に誰が使い、誰が支払い、誰が判断するかを確認することが基本です。

新規営業と既存営業:顧客について分かっていることが違う

新規営業は、まだ取引のない顧客との関係を作り、取引開始につなげる活動です。自社を知ってもらうだけでなく、顧客に検討する理由があるか、今のやり方を変える必要があるかを確かめます。商品説明の前に、なぜ話を聞く意味があるのかを伝える必要があります。

既存営業は、取引中の顧客との関係を維持し、継続や追加の提案につなげる活動です。購入履歴や過去の相談を使える一方、取引が続いているだけで満足しているとは限りません。利用状況や組織の変化、当初期待したことが実現しているかを確認します。

ルート営業は、決まった顧客を継続的に訪問するなどして取引を支える営業です。既存営業の一つとして捉えられますが、注文を受けるだけの仕事ではありません。在庫、利用状況、現場の困りごとを把握し、供給や提案につなげる役割もあります。

アウトバウンド営業とインバウンド営業:接点の始まりが違う

アウトバウンド営業は、自社から電話、メール、訪問などで顧客に働きかける営業です。届けたい企業や部門が明確で、相手にとって話を聞く理由を具体的に示せる場合に検討できます。対象を広げることより、なぜその企業に連絡するのかを説明できることが重要です。

インバウンド営業は、問い合わせ、資料請求、紹介など、顧客側の反応を起点に進める営業です。ただし、資料を請求した人が、すぐに購入を考えているとは限りません。情報収集なのか、候補の比較なのか、導入の相談なのかによって、必要な対応は変わります。

両者は組み合わせられます。問い合わせへの対応と、対象企業への働きかけを並行して行うことも可能です。その際は、接点の始まりが違う顧客を同じ言葉で扱わず、何をきっかけに話しているのかを担当者が把握できるようにします。

インサイドセールスとフィールドセールス:役割の境目を決める

インサイドセールスは、電話やメール、オンライン会議などの非対面の接点を使って営業活動を行う役割です。顧客の状況を確認し、相談を継続し、商談につなぐ役割を担う場合があります。単に面談の日程を取る担当と捉えると、顧客の事情が次の担当に伝わりにくくなります。

フィールドセールスは、商談、提案、条件調整、契約に向けた合意形成などを担う役割として使われます。訪問とオンライン会議の両方を使うこともあります。分業する場合は、どの状態になれば商談を引き継ぐのかを、両方の担当で決めておく必要があります。

契約後には、カスタマーサクセスと呼ばれる、顧客が導入目的を達成するための支援を担う役割を置く場合もあります。継続や追加契約を営業が担うのか、導入後の支援担当が担うのかは会社によって異なるため、提案と支援の責任範囲を明確にしましょう。

商品中心の提案と課題解決型の提案:説明の出発点が違う

商品中心の提案は、商品の機能、品質、価格、納期などを起点に、顧客の要件との適合を確かめる進め方です。顧客が欲しいものや比較条件を明確に持っている場合には、必要な情報を簡潔に示すことが判断の助けになります。

課題解決型の提案は、顧客の業務上の困りごと、原因、実現したい状態を確かめ、解決方法を提案する進め方です。解決策がまだ定まっていない場合に検討しやすい一方、質問を増やすだけでは顧客の負担になります。聞いた内容を整理し、何を変える提案なのかを示すことが必要です。

提案の進め方をさらに整理したい場合は、営業スタイルの種類と選び方|顧客の買い方から自社に合う進め方を決めるもあわせて確認すると、自社の顧客に合う話の進め方を考えやすくなります。

向いている場合・向かない場合を比較して選ぶ

営業の種類は、知名度や流行だけでは選べません。同じ商材でも、顧客が自分で比較できるか、現場の確認が必要か、取引後の支援がどこまで必要かによって、合う進め方は変わります。ここでは、自社で選ぶ場面ごとに比較します。

新しい顧客との接点をどう作るか

選択肢 向いている場合 向かない場合 確かめる点
自社から働きかける 対象企業と相談のきっかけを具体的に示せる 相手を選ぶ理由がなく、同じ案内を広く送るだけになっている 連絡する理由、対象の選び方、接点を持った後に話す内容
問い合わせなどの反応を起点にする 顧客が情報を探す場があり、反応後の対応を用意できる 問い合わせを待つだけで、知ってもらう活動や対応体制がない 反応のきっかけ、検討段階、返答する担当と時期
代理店や紹介を通じて接点を作る 顧客への接点や専門性を持つ協力先がいる 販売条件や顧客対応の責任を決められない 対象顧客、提案範囲、契約と導入後の支援を担う会社

ここで比べるのは、どの方法が優れているかではなく、自社が接点を作り、相談に対応できる条件があるかです。問い合わせが少ない会社が対応担当だけを増やしても、接点不足は解消しません。反対に、問い合わせへの返答が滞っている会社は、対象を広げる前に受け付けた相談への対応を整える必要があります。

担当者を分けるか、一人が継続して担当するか

選択肢 向いている場合 向かない場合 確かめる点
一気通貫型 案件ごとの差が大きく、顧客理解を継続して持つことが重要 対応量が担当者の処理できる範囲を超え、連絡や提案が滞る 担当案件数、事務作業の負担、不在時の対応方法
分業型 工程ごとの仕事量があり、引き継ぐ条件を共通化できる 引き継ぎ情報が曖昧で、顧客が同じ説明を繰り返す 工程別の仕事量、受け渡し条件、次の担当が必要とする情報
部分的な分業 顧客担当は維持しつつ、日程調整や資料準備などを分けたい 作業を分けても確認や差し戻しが増え、負担が減らない 切り出す作業、判断が必要な範囲、確認にかかる手間

分業型を選ぶなら、担当を分けることで集中できる時間と、引き継ぎに必要な時間の両方を見ます。一気通貫型を選ぶなら、顧客理解を保てる利点に加え、担当者が休んだときにも案件を進められるかを確認します。

非対面で進めるか、訪問を組み合わせるか

選択肢 向いている場合 向かない場合 確かめる点
非対面を中心にする 資料や画面共有で、必要な確認と説明ができる 現場の状態や実物を確認しないと提案の前提が定まらない 画面越しで確認できる範囲、参加者、利用環境
訪問を組み合わせる 設備、作業、設置場所などをその場で確認する意味がある 訪問の目的が曖昧で、移動が対応の遅れにつながっている 現地でしか分からないこと、必要な同席者、訪問後の判断

接点の手段は、案件全体で固定しなくても構いません。確認したいことが変われば、手段も変えられます。大切なのは、担当者の好みではなく、その接点を終えたときに顧客と何を判断できる状態にするかです。

自社に合う営業の種類を決める五つの手順

手順の全体図。自社に合う営業の種類を決める五つの手順
自社に合う営業の種類を決める五つの手順

自社に当てはめるときは、組織図から作り始めるのではなく、実際の案件を確認します。受注した案件だけでなく、失注した案件、途中で止まっている案件も見れば、顧客が進める条件と止まる条件を比べられます。

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手順1:顧客が購入を決めるまでの流れを確かめる

最初に、顧客が何をきっかけに検討を始め、どのように購入を決めるのかを整理します。営業側が実施したことだけでなく、顧客側で起きたことを書き出すのがポイントです。

  • 検討のきっかけになった業務の変化や困りごとは何か
  • 最初に相談した人、実際に使う人、最終的に判断する人は誰か
  • 比較するときに必要だった情報や確認は何か
  • 社内で合意を得るために、どのような説明が必要だったか
  • 導入後に誰が運用し、何を確かめる予定だったか

実際の商談記録を見て分かることと、担当者の推測を分けます。購入を決める人や条件が不明なら、その部分を確認することが次の行動です。流れが顧客ごとに大きく違う場合は、無理に一つにせず、顧客の業務や導入条件ごとに分けて整理します。

顧客側の主な判断と、その判断に必要な情報を説明できる状態になったら、次に進みます。営業の活動一覧しかできていない場合は、顧客が何を判断したのかを補ってから進めましょう。

手順2:どの段階で、何を理由に止まっているかを見る

次に、接点作り、状況確認、提案、社内合意、契約、導入後の利用という流れの中で、どこに問題があるかを確認します。単に受注が少ないとまとめず、次の段階へ進めなかった理由を記録から探します。

たとえば、面談はできているのに提案に進まない場合、面談数の不足とは違う問題が考えられます。検討する理由が弱い、対象が合っていない、必要な関係者と話せていないなど、複数の可能性を確認する必要があります。

一方、提案後に止まる場合も、説明力だけが原因とは限りません。比較条件、費用を使う判断、導入を担う人が決まっていない可能性があります。止まった段階と確認できた理由を示せるようになったら、変える対象を一つ選びます。理由が分からなければ、先に記録や顧客への確認を補います。

手順3:変える軸を決め、他の条件と切り分ける

問題が接点不足なら、対象企業の選び方や接点の作り方を見直します。引き継ぎ後の商談で話が戻るなら、担当工程の分け方と情報の渡し方を見直します。顧客の課題と提案がつながっていないなら、聞き取りと提案方法を見直します。

接点不足への対策として、すぐに営業全体を分業化する必要はありません。提案の質に問題があるときも、訪問を増やせば解決するとは限りません。確認した問題に対して、どの軸を変えると改善が見込めるのかを、一文で説明できる形にします。

複数の変更が必要な場合でも、何を確認するための変更かをそれぞれ分けます。接点の作り方、担当者、価格、提案内容を同時に変えると、結果が変わった理由を捉えにくくなるためです。

手順4:担当範囲と、次へ進む条件を具体化する

体制を変える前に、誰がどこまで担当し、何が分かれば次へ進むのかを決めます。分業型なら、見込みがある、温度感が高いといった曖昧な表現を、確認できる事実に置き換えます。

たとえば、業務のどこに困りごとがあるか、面談で何を相談したいか、誰が参加するか、次の担当から連絡することを顧客が理解しているか、といった内容です。すべてを最初の接点で聞き切る必要はありません。次の担当が商談を始めるために必要な項目と、商談の中で確かめる項目を分けます。

引き継ぎを受ける側が、その情報で次の対応を始められると判断できれば、試行に進めます。判断できなければ、担当者同士で実際の案件を見ながら、必要な情報や役割分担を調整します。

手順5:範囲を絞って試し、続ける条件を確認する

最初は、対象顧客や商材、担当チームなどの範囲を絞って試します。始める前に、何を改善したいのか、何が悪化したら見直すのか、いつ確認するのかを決めておきます。受注まで時間がかかる商材では、短期間の受注数だけで判断しないことも大切です。

見る項目には、次の段階へ進んだ割合、対応が止まった案件、顧客が同じ説明を繰り返した場面、担当者の作業時間などがあります。件数や割合だけでなく、なぜ進んだか、なぜ止まったかを商談記録で確かめます。

改善した理由が説明でき、顧客や担当者への負担にも大きな問題がなければ、対象を広げることを検討します。結果が不明確なら、体制を一気に広げず、対象の違いや記録不足を確認します。続ける、修正する、元に戻すという判断を、開始前に決めた目的に照らして行いましょう。

選んだ営業体制を機能させる育成・評価とよくある失敗

担当者名だけを変え、仕事の境目を変えていない

分業型を導入したつもりでも、誰が顧客に返答するか、提案を修正するか、次の予定を決めるかが曖昧なままでは、対応が止まります。役割の名称を決めた後は、実際の問い合わせや商談を例にして、担当の境目を確認します。

特に必要なのは、例外の扱いです。契約前に導入後の運用相談が来た場合や、既存顧客の別部門から新しい相談が来た場合など、複数の担当にまたがる場面を考えます。そのときに顧客との窓口を誰が持つかを決めておくと、社内調整の都合を顧客に背負わせにくくなります。

面談数だけを評価し、次の商談の状態を見ていない

接点作りの担当を面談数だけで評価すると、面談後に何を相談するのかが曖昧なまま予定が入ることがあります。一方で、受注だけを評価しても、接点作りの担当が改善できる範囲とのつながりが見えにくくなります。

役割ごとの活動と、次の工程で起きたことを組み合わせて確認しましょう。たとえば、状況確認ができた件数に加え、引き継いだ商談で相談内容が一致していたか、必要な情報が不足していなかったかを見ます。受注に進まなかった案件でも、対象外と早く判断できたなら、その判断の妥当性を評価できます。

割合を使う場合は、何を分母と分子にするか、どの期間の案件を対象にするかをそろえます。今月作った面談と、過去の面談から今月受注した案件をそのまま割り算すると、改善の判断を誤る場合があります。数字の定義を担当者間で共有することが先です。

営業の種類が違うのに、同じ練習だけをしている

営業担当者の育成は、全員に同じ商品説明を覚えてもらうだけでは足りません。担当する顧客と工程によって、難しい場面が異なるためです。共通して知るべき商品知識と、役割ごとに練習する会話を分けます。

担当する活動 練習する場面 振り返る点
新規の接点作り 連絡した理由を伝え、話を続ける意味を確かめる 相手の状況に関係する説明になっていたか
商談前の状況確認 困りごとと相談したい内容を整理する 事実と担当者の推測を分けて記録できたか
課題解決型の提案 現状と目指す状態を結び、提案理由を説明する 聞いた内容が提案に反映されていたか
社内合意の支援 顧客が社内で説明するために必要な情報を確かめる 関係者の懸念と判断条件を把握できたか
既存顧客への対応 利用状況と変化を聞き、継続や追加の必要性を考える 追加提案を急がず、現在の利用状況を確認できたか

ロープレでは、顧客の状況、担当者の役割、その会話で確かめたいことを設定します。終わった後は、話し方が良かったという感想だけで終えず、どの質問で何が分かったか、確認できなかったことは何かを振り返ります。そのうえで、次に変える質問や説明を一つ決め、練習し直します。

仕組みの問題を、担当者の能力だけで解決しようとする

担当者が提案に時間を使えない理由が、資料の探し直しや記録の二重入力にあるなら、会話の練習だけでは解消しません。顧客情報をどこに残すか、誰が更新するか、次の担当が何を見るかを整理する必要があります。

情報の共有や対応状況の管理に課題がある場合は、営業支援システム一覧|種類別の役割と自社に合う選び方・導入手順を解説を参考に、必要な機能を整理できます。道具を選ぶ前に、誰のどの作業を変えたいかを決めておくと、導入後の使い方も具体的になります。

社内だけでは接点作りや育成に手が回らない場合には、外部の支援を使う選択肢もあります。ただし、作業を頼む範囲と、自社で持つ判断を分けることが必要です。比較するときは、営業支援サービスの種類と違い|課題別の選び方と成果指標の決め方も参考になります。

一度決めた営業の種類を、全顧客に当てはめ続ける

同じ会社の商品でも、初めて導入する顧客と、使い方が決まっている既存顧客では必要な対応が違います。新しい使い方を検討する案件には丁寧な確認が必要でも、条件がそろった追加注文では、迅速で正確な対応が求められる場合があります。

体制を複雑にしすぎない範囲で、顧客や案件の条件に応じた進め方を持ちましょう。担当者が自由に選ぶだけではばらつきが生まれるため、現場確認が必要なら訪問を検討する、用途が未整理なら課題の確認から始める、といった判断基準を共有します。

見直しの場では、選んだ営業の種類が正しかったかだけを問うのではなく、顧客が判断しやすくなったか、担当者が必要な対応に時間を使えているかを確認します。分類は組織を説明するための言葉であり、目的は顧客の購入と導入に必要な支援を届けることです。

まとめ

営業の種類は、顧客、開拓対象、接点の作り方、担当工程、提案方法の五つの軸で整理できます。法人営業、新規営業、インサイドセールス、課題解決型営業は、それぞれ異なる軸の言葉です。自社に合うものを一つ選ぶのではなく、顧客の買い方に合わせて組み合わせます。

選ぶときは、実際の案件から購入までの流れを確認し、どの段階で何を理由に止まっているかを捉えます。そのうえで、変える軸を決め、担当範囲と次へ進む条件をそろえ、範囲を絞って試します。比較表の向き不向きは、その判断を確かめる材料として使ってください。

最初に取り組むなら、受注・失注・停滞している案件を見比べ、顧客が次の判断に進むために何を必要としていたかを整理しましょう。そこが分かれば、接点を増やすべきか、分業を見直すべきか、提案や育成を変えるべきかを、具体的に決められます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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