ロープレ評価シートをダウンロード
FAZOM営業ラボ > 商談・営業スキル
商談・営業スキル

営業のヒアリング力を高めるには|質問の進め方とチームで育てる判断基準

公開日: 更新日:

▼ この記事の内容

営業のヒアリング力を高めるには、質問を増やすより、顧客が何に困り、何を変えたいのかを具体的な出来事から確かめることが大切です。聞いた内容を顧客と確認し、提案に進める案件と、確認を続ける案件を分けます。この記事では、商談での聞き方、提案へ進む判断基準、チームに合う練習方法の選び方を解説します。マネージャーが自社の商談を振り返り、育成と案件の見直しにつなげる手順も紹介します。

営業のヒアリング力とは、顧客と判断に必要な情報を確かめる力

営業のヒアリング力とは、顧客の話から現状、困りごと、望む状態、検討の条件を把握し、その理解が合っているかを顧客と確かめる力です。質問を滞りなく読み上げることや、商談の記録欄を埋めることだけではありません。聞いた情報を基に、何を提案するか、何を追加で確認するか、今は提案を控えるかを判断できることが重要です。

たとえば、顧客から「営業担当者の育成に困っている」と聞けても、それだけでは提案の方向は決まりません。新人が商品を説明できないのか、顧客の話を深められないのか、管理職が指導する時間を取れないのかで、必要な支援は変わります。同じ言葉でも、現場で起きていることは異なるためです。

そこで、「最近、育成がうまく進んでいないと感じた場面を教えていただけますか」と、出来事を聞きます。誰が、どの仕事で、どこまでできて、どこから困ったのか。その場面が分かると、営業と顧客が同じ問題について話しやすくなります。提案の根拠も、営業側の想像から顧客が説明した事実へと変わります。

話しやすさと、判断できるだけの理解を分けて考える

相づちを打つ、話を遮らない、答えを急かさないといった姿勢は、話しやすい場をつくるうえで大切です。ただし、顧客がよく話してくれたことと、提案に必要な理解が得られたことは同じではありません。会話が弾んでも、困りごとが仕事にどう影響しているかが分からないまま終わることはあります。

マネージャーが振り返る際は、営業担当者の印象だけで判断しないことが大切です。「関係は良好です」「課題は聞けました」という報告に対して、顧客が実際に何を話したのか、その内容から何が分かったのかを確認します。話し方の評価と、情報の確かさの評価を分けると、指導する点が明確になります。

  • 顧客が話した事実と、営業担当者の解釈が分かれているか。
  • 困りごとを、実際の仕事や出来事で説明できるか。
  • 営業側の理解を顧客に返し、訂正してもらう機会があったか。
  • 分からない点と、それを確かめる方法が残っているか。

質問の数より、次の判断が変わる情報を聞く

質問項目を増やすと、確認漏れを減らしやすくなります。一方で、項目を終えることが目的になると、顧客が大切な話を始めても次の質問へ進んでしまいます。聞く順序を準備することと、準備した順序を守り続けることは分けて考えましょう。

質問を選ぶ基準は、その答えによって次の対応が変わるかどうかです。たとえば、問題が起きる場面が分かれば提案内容が変わり、関係する部署が分かれば次回の参加者が変わります。回答が提案や確認事項にどうつながるかを説明できない質問は、聞く目的を見直す余地があります。

営業企画が共通のヒアリング項目を整える場合も、項目名だけでなく、確認する理由を添えると運用しやすくなります。「導入時期を聞く」だけではなく、「準備に必要な期間を確保できるか判断するために聞く」と定めれば、時期が未定だった場合に何を深めるべきかも考えやすくなります。

商談では、出来事から背景・影響・望む状態へ聞き進める

ヒアリングは、営業側が知りたい情報を続けて尋ねるより、顧客が答えやすい具体的な話から始めます。現状を聞き、困りごとの背景と影響を確かめ、望む状態や検討条件へ進む流れが基本です。ただし、顧客がすでに詳しく説明した内容を、順番のためだけに聞き直す必要はありません。

商談の冒頭で、何を確認する時間かをそろえる

冒頭では、顧客が今回の商談で知りたいことを確認します。営業側が課題を聞きたいと思っていても、顧客は製品の使い方や費用を確かめるために参加しているかもしれません。目的がずれたまま質問を重ねると、顧客には自分の知りたいことに答えてもらえない時間として受け取られます。

たとえば、「今日は、どの点が分かると検討を進めやすくなりそうでしょうか」と尋ねます。そのうえで、必要な説明と、説明を合わせるための確認を組み立てます。価格について質問された場合も、質問を避けてヒアリングを続けるのではなく、その時点で伝えられる条件を説明してから、見積もりに必要な情報を確認します。

抽象的な困りごとは、直近の出来事に戻して聞く

「属人化している」「営業力を上げたい」「情報共有が足りない」といった言葉は、話の入り口にはなりますが、そのまま提案の根拠にはしにくい表現です。顧客の言葉を否定せず、そう感じた出来事を聞いて意味を確かめます。

質問例としては、「最近、担当者によって対応が違うと感じたのは、どのような場面でしょうか」「そのとき、どのような対応が必要になりましたか」といった聞き方があります。最初から原因を決めず、起きたことをたどるのがポイントです。

出来事を聞いた後は、その場面が例外なのか、繰り返し起きているのかも確認します。珍しい出来事への対応と、日常的に起きている問題への対応では、優先度も必要な仕組みも変わります。ただし、頻度を正確に把握していない顧客に、その場で数字を出してもらう必要はありません。記録で確かめるべきこととして残せます。

背景と影響を聞き、原因を先回りして決めない

現状が見えたら、それまでの取り組みと、仕事への影響を聞きます。「これまでに試した方法はありますか」「どこまでは改善しましたか」「その状況が続くと、どの仕事に影響が出ますか」といった問いです。すでに取り組んだ内容を知ることで、顧客が試してうまくいかなかった方法を、初めての解決策のように提案することを避けられます。

ここで気をつけたいのは、困りごとの原因を自社の商品に合わせて決めないことです。営業育成が進まない背景には、練習の不足だけでなく、教える内容の不一致や、担当範囲の曖昧さなどがあるかもしれません。顧客の説明を聞く前から解決策を決めると、その解決策に合う話だけを集めやすくなります。

影響についても、営業側が大きく見せる必要はありません。「かなり損失が出ていますよね」と同意を求めるより、どの仕事が止まるのか、誰が対応しているのか、顧客自身がどの程度重く見ているのかを聞きます。数字で把握していない影響は、無理に金額へ換算せず、確認できた状態のまま扱います。

望む状態を、実際に確認できる変化で聞く

困りごとが分かった後は、どうなれば改善したと言えるのかを確かめます。「営業力を上げたい」という目標であれば、商談のどの場面で、担当者が何をできるようになることを望んでいるのかまで聞きます。目標を仕事の変化で表すと、提案後の評価にもつなげやすくなります。

たとえば、「管理職の同席がなくても、顧客の困りごとと次に確認する内容を整理できる状態」を目指すのか、「管理職が担当者ごとに指導する内容を選べる状態」を目指すのかで、取り組みは変わります。これは質問の考え方を示す例であり、顧客の答えをこの表現に誘導するものではありません。

最後に、営業側の理解を短くまとめて返します。現状、影響、望む状態を分けて伝え、「私の理解と違う点はありますか」と確認します。顧客から訂正が出た場合は、ヒアリングが失敗したと捉える必要はありません。提案を作る前に認識の違いを見つけられたと考えられます。

聞き方そのものや日々の練習をさらに整理したい場合は、ヒアリング力を高めるには|法人営業の聞き方とチームで育てる実践手順も参考になります。

提案へ進むかは、分かったことと未確認のことを分けて判断する

ヒアリングの後に必要なのは、すべての案件を次回提案につなぐことではありません。顧客と確認できた内容から、今の段階で役に立つ提案ができるかを判断することです。情報が足りなければ確認を続け、現時点で取り組む理由がなければ、案件を維持するためだけの提案は控えます。

ただし、予算や導入時期が未定という理由だけで、見込みが薄いと決めるのも早計です。顧客自身が課題を整理している途中であれば、まだ決められないのは自然です。答えがないことより、何が分かれば判断できるのか、その確認を顧客と進められるのかを見ます。

自社の案件に当てはめる確認手順

自社で判断基準を整える際は、実際の商談記録を使い、次の順序で確認します。担当者の記憶だけでは判断できない箇所は、未確認として残します。分からない点を埋めるために、顧客が言っていないことを補わないことが前提です。

確認すること 次に進める状態 不明な場合の対応
どの仕事で何が起きているか 顧客の説明を基に、具体的な場面を共有できる 直近の出来事を聞き、抽象的な表現の意味を確かめる
顧客が変えたいと考えているか 困りごとの影響と、取り組む理由を確認できている 現在の対応で困る点や、他の課題との優先度を聞く
自社の支援が役立つ範囲はどこか 対応できる点と、対応できない点を説明できる 社内で対応範囲を確認し、推測で約束しない
誰が何を基に判断するか 関係者と主な判断事項が分かるか、確認方法が合意できている 社内での検討の進み方と、必要な材料を聞く
次に何を確かめるか 顧客と営業が、次の行動の目的を理解している 提案書の作成を急がず、確認事項と進め方をそろえる

まず、具体的な問題を説明できるかを見ます。ここが曖昧なら、提案の内容を考える前に現状の確認へ戻ります。問題が分かったら、顧客が取り組みたいと思っているかを確かめます。営業が重要だと感じても、顧客が現状で支障を感じていなければ、その違いを残したまま提案を進めないようにします。

取り組む理由が確認できたら、自社で支援できる範囲を照らし合わせます。そのうえで、判断する関係者と必要な材料を整理します。関係者全員との面談が済んでいなくても、誰に何を確認するかが顧客と合意できていれば、必要な確認を含めて次へ進めます。

提案・追加確認・保留を使い分ける

確認を終えた案件は、提案に進む、追加確認を行う、いったん保留するという対応に分けると整理しやすくなります。提案に進むのは、顧客の目指す状態に対して、自社が役立つ範囲を説明できる場合です。提案資料には、聞いた内容と提案内容のつながりを示します。

追加確認が必要なのは、問題は具体的でも、その影響や関係者の考えが分からない場合です。この段階で完成した提案書を用意しても、後から前提が変わる可能性があります。何を確認できれば提案へ進めるかを顧客と共有し、必要な情報に絞って確かめます。

保留を検討するのは、顧客が現時点で取り組む必要を感じていない場合や、自社の支援範囲と合わない場合です。保留は顧客との関係を終えることと同じではありません。再検討する事情があるなら、その事情が変わったときに何を確認するかを整理できます。ただし、営業側の都合だけで次の連絡を約束したことにはしません。

見積もりを提示する段階では、金額の説明だけでなく、対象範囲と前提条件の共有が必要です。教え方を整理する際は、営業の見積もり提示を初心者に教えるには|説明の順序と育成の判断基準で、ヒアリング後の説明までつなげて確認できます。

営業組織で育てるには、商談のどこで困っているかに合わせて練習を選ぶ

営業担当者に「もっと深く聞こう」と伝えるだけでは、次の商談で何を変えるかが曖昧です。質問が思いつかないのか、回答を受けて掘り下げられないのか、聞いた内容を整理できないのかを分けます。同じヒアリング力の課題でも、困っている箇所によって適した練習は異なります。

育成方法を選ぶための比較表

次の表は、取り組みを選ぶ際の目安です。方法の優劣ではなく、自社の担当者がどこで困っているか、管理職がどの程度関われるかに合わせて選びます。向かない場合に当てはまるなら、別の方法で不足を補うことを検討します。

育成方法 向いている場合 向かない場合 始める前に確かめる点
共通の質問項目を使う 確認漏れが多く、商談の基本的な流れが定まっていない 質問はできるが、回答に合わせて掘り下げられない 各項目を聞く目的と、回答後の対応が説明できるか
顧客役を置いたロープレ 追加質問や要約を、実際に話しながら練習したい 商品知識や支援範囲が曖昧で、質問の前提を理解していない 顧客役が簡単に答えを渡さず、実際に近い応答をできるか
実際の商談を振り返る 練習ではできるが、実際の商談で同じ行動ができない 記録が乏しく、印象や記憶だけの評価になってしまう 利用の許可や社内規程に沿った記録を扱えるか
上司や先輩の商談に同席する 質問の間合いや、回答に応じた進め方を観察したい 見学する目的が決まっておらず、話し方のまねで終わる 観察する場面と、同席後に確認する内容が決まっているか
案件を持ち寄って確認する 聞いた情報から提案や追加確認を判断する力を育てたい 受注の見込みを報告するだけで、顧客の発言を確認できない 事実・解釈・未確認事項を分けた記録があるか

自社の商談から、練習する行動を決める

最初に、提案を作った後で条件が変わった商談や、次の行動が決まらず止まった商談を確認します。結果だけで担当者を評価せず、どの時点で何が分かっていて、何が分かっていなかったかをたどります。後から分かった事情を使って、当時の担当者なら知れなかったことまで責めないようにします。

記録に顧客の抽象的な発言しか残っていなければ、具体的な場面を尋ねる練習を選びます。出来事は聞けていても影響が分からなければ、誰のどの仕事に支障が出るかを聞く練習に進みます。情報はそろっていても提案がずれているなら、質問を増やすより、聞いた内容を要約して顧客に確認する練習が必要です。

練習する行動は、観察できる言葉にします。「顧客理解を深める」より、「抽象的な困りごとが出たら、最近の具体的な場面を尋ねる」のほうが、できたかどうかを確認できます。マネージャーと本人が同じ行動を見ることで、振り返りも曖昧になりにくくなります。

ロープレでは、顧客の答えに応じて質問を変える

ロープレとは、顧客役と営業役に分かれて商談を練習する方法です。顧客役が詳しく事情を説明し続けると、営業役は聞いているだけで情報を得られます。実際の商談に近づけるには、顧客役が最初は抽象的に答え、質問に応じて具体的な事情を話すなど、設定を工夫します。

営業役には、用意した質問を言えたかだけでなく、顧客の答えを受けて次の質問を選べたかを振り返ってもらいます。「その質問で何を確かめたかったか」「回答によって理解がどう変わったか」を本人が説明できるかを見ると、質問の暗記で終わっていないかを確認できます。

指導する側も、商談全体の欠点をまとめて伝えるより、その場面で変えたい行動を具体的に返します。質問を急いだ場面であれば、顧客の言葉を要約してから尋ね直す練習を行います。改善点を伝えた後に同じ場面をやり直すと、理解したつもりと、実際に話せる状態の違いを確かめられます。

練習の後は、実際の商談で使えたかまで確かめる

練習で言えたことが、そのまま実際の商談で使えるとは限りません。相手の反応や時間の制約が変わるためです。次の商談では、練習した行動をどの場面で使ったか、使えなかった場合は何が妨げになったかを確認します。

使えなかった理由が質問の思いつかなさなら、練習を続けます。商品説明を急ぐ社内の運用が原因なら、本人の練習だけでは改善しにくいため、商談の進め方も見直します。育成を個人の努力だけにせず、行動を妨げている組織側の条件も確認することが大切です。

オンライン商談では、画面共有中に顧客の反応を見落としたり、説明を続けすぎたりすることもあります。進行上の課題がある場合は、営業のオンライン商談を初心者に教えるには|準備・進行・振り返りの実践ガイドも合わせて確認すると、聞き方と商談の進行を分けて指導できます。

よくある失敗と、ヒアリングを改善した後に見るべき数字

ヒアリングの改善は、質問の技術だけで完結しません。案件の扱い方や評価の仕方によっては、担当者が丁寧に確認するほど不利になる場合があります。マネージャーは、現場に求める行動と、会議で評価している内容が一致しているかを確認する必要があります。

質問を続けすぎて、顧客が答える意味を見失う

確認したいことが多いと、営業側の質問が続きやすくなります。顧客にとって質問の理由が分からないままだと、情報を求められるだけの時間になってしまいます。答えにくそうな様子があれば、言い方を変える前に、その情報がなぜ必要なのかを短く説明します。

たとえば、関係部署について聞くのは、関係者を増やすことが目的ではなく、運用に必要な条件を見落とさないためです。理由を共有し、その場で答えられないなら後で確認する内容として残します。分からないと答えられる余地をつくることも、情報の正確さにつながります。

仮説を示したつもりで、答えを誘導してしまう

商談前に仮説を用意することは、話を理解する助けになります。ただし、「原因は育成の仕組みがないことですよね」と聞くと、顧客は営業の見立てに同意するかどうかを答える形になります。同意があっても、顧客自身がその問題を重く見ていたのかは分かりません。

まず顧客の説明を聞き、その後で必要に応じて見立てを伝えます。仮説を共有する場合は、「今のお話からは、教える内容がそろっていないことも関係していそうに感じました。実際はいかがでしょうか」と、確認する形にします。異なる説明が出たら、準備した筋書きより、その説明を優先します。

担当者の発言を、会社全体の決定として扱う

窓口の担当者が必要性を感じていることと、会社として取り組むと決めていることは別です。「必要だと思います」という発言を受けて、導入の合意まで得たように記録すると、案件の見通しを誤りやすくなります。

記録には、誰が、何について、どのように話したかを残します。他の関係者の考えが未確認であれば、そのまま書きます。担当者に社内での説明を頼る場合も、何を説明する必要があり、どんな資料が役立つかを確認すると、提案書を渡しただけで止まる状態を避けやすくなります。

商談数だけを評価すると、確認した結果を扱えなくなる

FAZOMが支援したある営業組織では、ヒアリングを優先する進め方を徹底した後、月次レビューで商談数が先月の102件から81件に減りました。以前は提案書を出すことで次につないでいた案件について、営業担当者が見込みを確認し、薄い案件を残さなくなっていたことが背景にありました。

現場では、商談数が100件を下回ったことへの不安がありました。経営会議で商談数を説明する立場のマネージャーにとって、案件を適切に見直したという説明だけでは安心できなかったためです。ヒアリングを改善する方針と、商談数を求められる評価の間に食い違いが表れていました。

その後の月次レビューでも商談数は81件でしたが、成約数は前期同月より増えていました。また、事例記録では成約率が8%台から20%を超えたとされています。マネージャーは、提案書を作る時間が減り、残った案件のヒアリングに時間をかけるようになったと振り返っています。

この事例から、商談数を減らせば成約率が上がると結論づけることはできません。見るべきなのは、提案する理由が薄い案件を維持していなかったか、その対応に使っていた時間を、検討が進む案件の理解に使えるようになったかという点です。紹介した数値はこの組織の記録であり、他の組織で同じ変化を見込むための目安ではありません。

件数と率に加えて、何が変わったかを確認する

自社で改善を確かめる際は、商談数、成約数、成約率を合わせて見ます。成約率だけでは、分母となる商談数を減らした影響と、受注につながる対応が改善した影響を分けられません。成約率を計算する際は、商談として数える条件や対象期間をそろえ、以前と同じ意味の数字を比べます。

また、当月の成約が以前に始まった商談の結果である場合、その成果を当月のヒアリング改善にそのまま結びつけないようにします。できる範囲で、改善した進め方を使った案件の経過を確認します。案件の種類や顧客の状況が変わっていないかも、数字の変化を読むうえで必要です。

数字と併せて、提案後の前提変更が減ったか、追加確認の目的が明確になったか、顧客が提案を判断できる材料を用意できたかを見ます。結果がまだ出ていなくても、こうした行動の変化を確認すれば、練習を続けるべきか、商談の進め方を見直すべきかを考えやすくなります。

会議では、案件を残した担当者だけでなく、確認した結果として提案を控えた担当者についても、判断の根拠を確認します。適切な見直しまで消極的な行動として扱うと、現場は見込みの薄い案件を残しやすくなります。案件を進める判断と止める判断を、同じように顧客の事実から検討することが大切です。

営業のロープレや商談の振り返りをAIで継続する方法として、FAZOMの活用も検討できます。導入を考える際は、練習したい場面と、人が確認する内容を先に決めると、自社の育成に合う使い方を検討しやすくなります。

まとめ

営業のヒアリング力は、顧客の話を多く聞く力だけではありません。具体的な出来事から現状と影響を理解し、望む状態を確認して、提案や追加確認を判断する力です。質問の数より、聞いた内容によって次の対応を選べるかを見ましょう。

営業組織で育てるなら、まず実際の商談記録を開き、顧客が話した事実、営業の解釈、未確認事項を分けます。次に、担当者が困っている場面に合わせて練習方法を選び、練習した行動が実際の商談で使えたかを確かめます。評価では商談数だけを追わず、成約数や案件の進み方も合わせて確認します。

最初に取り組むのは、提案後に止まった案件の記録を見直すことです。顧客が何を変えたかったのか、誰が何を判断する予定だったのかを、記録から説明できるか確認してください。説明できない箇所が、自社で次に確かめる内容と、練習する行動を決める手がかりになります。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
無料で体験

AIがお客様役。
あなたは話すだけ

話し終えると、すぐ採点が出ます

無料で今AIロープレしてみる
資料ダウンロード

FAZOMの
サービス資料

機能・導入事例・料金をまとめて

資料を受け取る