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リード獲得ができないときは、施策を増やす前に、顧客との接点が足りないのか、接点はあるのに反応がないのか、連絡先の取得や商談への移行で止まっているのかを分けてください。止まっている場所によって、見直すべき対象顧客、伝え方、申込方法、営業の対応が変わります。この記事では、原因を確かめる順番と、施策を選ぶ比較表、自社の状況に当てはめて改善を進める手順を紹介します。獲得件数だけでなく、顧客が相談したい内容と営業が提供できる支援が合っているかまで確認していきましょう。
リード獲得ができないときは、止まっている場所を分ける
リード獲得ができない状況を改善するには、最初に、顧客と出会ってから商談に進むまでのどこで止まっているかを特定します。問い合わせが少ないという結果だけを見て広告費や架電件数を増やしても、原因が伝え方や申込方法にあれば、同じ場所で止まる可能性があります。
法人営業でいうリードとは、将来顧客になる可能性があり、会社名や担当者の連絡先などを把握できた見込み顧客です。ただし、何をもって獲得とするかは会社によって異なります。名刺交換、資料の取得、問い合わせ、商談の申込みを同じ一件として数えると、結果の意味が分からなくなります。
まず、自社が増やしたいのは連絡先の数なのか、対象に合う企業との接点なのか、具体的な相談なのかを決めてください。問い合わせを増やしたい営業部門と、資料の取得件数を増やしたい集客担当では、同じ施策でも評価が変わります。
接点・反応・連絡先の取得・商談を分けて確認する
確認する流れは、対象顧客との接点、案内への反応、連絡先の取得、その後の対話と商談の四段階です。自社で取得できる情報を使い、次の表に沿って整理すると、最初に調べる範囲を絞れます。
| 止まっている段階 | 見られる状態 | 先に確かめること | 見直す候補 |
|---|---|---|---|
| 対象顧客との接点 | 案内が届く企業や、対象に合う訪問者が少ない | 狙う企業・部署へ届く手段を使っているか | 対象企業の選び方、接点を持つ場所 |
| 案内への反応 | 閲覧や送付はあるが、次の行動につながらない | 相手の困りごとと案内内容が合っているか | 見出し、説明、提供する資料や相談内容 |
| 連絡先の取得 | 申込画面まで来るが、完了しない | 入力負担、申込みへの不安、不具合がないか | 入力項目、利用目的の説明、画面の動作 |
| 対話・商談 | 連絡先は集まるが、話す機会につながらない | 相手の関心と営業の連絡内容が合っているか | 連絡の時期、内容、担当の引き継ぎ |
たとえば、資料の取得はあるのに商談が増えない場合、連絡先の獲得自体はできています。そこで広告の表現だけを変えるよりも、資料を取得した理由、対象企業との一致、営業が最初に何を伝えたかを確認するほうが、原因に近づけます。
一方、対象顧客に案内が届いたか分からない状態では、内容の良し悪しを判断できません。全体の閲覧数が増えていても、既存顧客や採用目的の訪問が中心なら、新規顧客との接点が増えたとは限らないためです。
数字を見る前に、記録の条件をそろえる
施策を比べる前に、集計期間、件数の単位、重複の扱いをそろえましょう。同じ人が資料を二つ取得した場合に二件と数えるのか、一人と数えるのかで、獲得件数は変わります。同じ会社の別部署から申し込みがあった場合も、企業数と担当者数を分けると実態を捉えやすくなります。
営業が対応するまでの時間も考慮します。昨日獲得した連絡先と、すでに対応を終えた先を同じ条件で商談率の比較に入れると、新しい施策を低く評価するおそれがあります。獲得時期をそろえるか、未対応・対応中・判断済みを分けてください。
計測の不具合も先に確認したい点です。申込みは届いているのに管理表へ反映されない、通知が担当者に届かない、携帯電話では送信できないといった状態なら、施策の改善よりも受け付けの復旧を優先します。数字が少ないときほど、実際の操作と記録がつながっているかを確かめましょう。
対象顧客と、連絡先を渡す理由を見直す
対象顧客に接点を持てているのに反応がない場合は、誰の、どの状況に対する案内なのかを見直します。法人向け、営業部門向けという区切りだけでは、相手が今困っていることまでは分かりません。同じ営業マネージャーでも、新規顧客との接点が足りない人と、商談後の失注に悩む人では、必要な情報が異なります。
業種や規模に加え、困りごとが生じる場面を決める
対象を決めるときは、業種、企業規模、部署、役職に加え、どのような変化が起きた企業へ届けたいかを考えます。新しい地域で営業を始めた、紹介中心の営業から新規開拓へ移ろうとしている、新任の営業担当者が増えたといった状況です。
ただし、外から分かる変化だけで、相手に課題や予算があると決めつけないようにします。変化は接点を持つ理由の候補であり、困りごとがあるかは対話で確かめる必要があります。
自社の対象を整理するときは、次の四点を短い文章にしてみてください。
- 誰が困っているか:部署、役割、担当している仕事。
- どの場面で困るか:日々の業務や、組織に起きた変化。
- 何を判断できずにいるか:方法、費用、優先順位、社内説明など。
- 自社が何を提供できるか:情報、整理の手助け、具体的な解決策。
たとえば、新規開拓を担当する営業企画の人でも、施策をまだ選べていない場合は手法の比較が役立ちます。すでに展示会への出展が決まっている場合は、当日の聞き取り項目や開催後の対応手順のほうが、仕事に使いやすい情報になります。
商品紹介より先に、相手が得られるものを示す
連絡先を入力する人は、資料や相談から何が得られるかを判断しています。商品機能の一覧だけでは、その情報が自分の仕事にどう役立つかを想像しにくいことがあります。資料の中身、扱う範囲、読むと何を判断できるかを具体的に伝えましょう。
仮に、営業支援サービスの資料を案内するなら、単に営業を効率化する資料とするよりも、問い合わせ後の対応漏れを確認する項目と、担当の分担例をまとめた資料と説明するほうが、用途を判断しやすくなります。ただし、実際に載っていない内容を案内文へ足してはいけません。
資料と商談では、相手が負う負担も異なります。情報を集め始めた人に商談の申込みだけを求めると、まだ相談する内容が決まっていないために離れる場合があります。反対に、具体的な相談をしたい人へ資料の取得しか用意していないと、次の行動を妨げます。
情報収集の人には資料、方法を理解したい人には解説の機会、具体的な条件を確かめたい人には相談というように、検討状況に合う入口を考えてください。入口を増やす場合は、対応できる体制があるかも確認します。
入力負担と、申込み後の不安を減らす
申込画面では、その時点で必要な情報を見極めます。資料を読むために予算や導入予定時期まで答える必要があるのか、電話番号がないと提供できないものなのかを確認しましょう。詳しい情報が欲しいという社内の都合だけで項目を増やすと、まだ答えられない人の負担になります。
一方、項目を減らせばよいとも限りません。参加条件や提供対象を確認するために必要な情報もあります。各項目について、何に使うか、今聞く必要があるか、後の対話で確認できるかを整理し、必要な項目は理由が伝わる形で残します。
入力後に何が起こるかも明記します。資料がその場で表示されるのか、メールで届くのか、担当者から連絡があるのかが分からないと、申し込みをためらう理由になります。説明と実際の対応を一致させ、連絡先の利用目的や問い合わせ先も確認できる状態にしておきましょう。
リード獲得の手法は、顧客の状況と対応体制で選ぶ
リード獲得の手法に、どの会社にも向く一つの答えはありません。顧客が自分で情報を探すのか、こちらから接点を持つ必要があるのか、説明にどれくらいの準備が必要かによって選び方は変わります。実施費用だけでなく、制作、運営、その後の営業対応に必要な時間まで含めて判断してください。
施策を選ぶ前に比べたいこと
次の表では、代表的な手法を、向いている場合、向かない場合、実施前に確かめる点で比べています。向かない場合に当てはまるからといって、その手法を使えないわけではありません。足りない条件を整えられるかを考えるための目安です。
| 選択肢 | 向いている場合 | 向かない場合 | 確かめる点 |
|---|---|---|---|
| 記事と資料の提供 | 顧客が課題や解決方法を自分で調べる | 短期間の成果だけで判断し、制作や更新を続ける余力がない | 読者の疑問に答えられるか。資料を受け取る理由があるか |
| 検索に連動する広告 | 顧客が探す言葉と、案内する商品・相談内容が合っている | 検索意図が不明確なまま、広い言葉へ一律に出稿する | どの言葉から来た人が、対象に合う相談をしているか |
| ウェビナー | 課題や解決方法を、まとまった時間で説明したい | 集客先がなく、講義と開催後の対応を準備できない | 参加者が知りたいテーマか。質問や関心を引き継げるか |
| 展示会・対面の催し | 対象顧客が来場し、実物や対話で理解が進む | 来場者との適合を確認せず、名刺の件数だけを目標にする | 来場者の属性、当日の聞き取り、開催後の対応余力 |
| 電話やメールでの新規開拓 | 対象企業を具体的に選べ、相手に連絡する理由を説明できる | 対象を広げすぎ、同じ案内を送ることが目的になる | 対象情報の正確さ、連絡の理由、不要という意思の管理 |
| 紹介・協業 | 紹介元と自社の顧客像が重なり、役割を整理できる | 紹介の条件が曖昧で、相手の善意だけに依存する | 紹介してほしい企業像、情報共有の許可、担当の分担 |
たとえば、対象企業を具体的に挙げられ、困りごとを聞く体制があるなら、電話やメールで仮説を確かめる選択肢があります。一方、顧客が比較検討のために情報を探しているなら、記事や資料を用意し、その疑問に答える接点を作る方法が考えられます。
手法全体を整理してから選びたい場合は、リード獲得の手法|法人営業で商談につながる施策の選び方と実践・改善手順も併せて確認してください。
資料は、読んだ後の判断まで設計する
ホワイトペーパーは、課題や解決方法をまとめた資料です。獲得件数を増やそうとしてテーマを広くすると、自社の商品や支援とは関係の薄い人も集まる可能性があります。誰が、どの仕事で使い、読み終えた後に何を判断する資料なのかを決めてから制作しましょう。
資料の役割は、すべての読者をすぐ商談に進めることではありません。自社で対応できることと外部の支援が必要なことを整理できれば、その結果として相談が具体的になる場合があります。読者が自分の状況を確認できる項目や、方法を比較する表を入れると、資料を使う目的が明確になります。
企画から営業への引き継ぎまで考える際は、ホワイトペーパーでリード獲得|商談につなげる企画・制作・運用の進め方を参考に、資料の内容と取得後の対応を一緒に整理してみてください。
ウェビナーは、集客できるテーマと相談につながるテーマを照らし合わせる
ウェビナーは、インターネット上で開催するセミナーです。多くの人が関心を持つテーマでも、自社が支援できる課題から離れていると、開催後の相談につながりにくくなります。申込人数だけでなく、対象企業の参加状況や、寄せられた質問の内容を見て判断します。
開催前に、参加者が持ち帰れる内容、当日答える範囲、後日個別に確認する内容を整理しましょう。参加者全員へ同じ商談案内を送るよりも、質問への回答や関連資料の案内など、当日の関心に沿って次の接点を考えることが大切です。
具体的な準備は、ウェビナーでリード獲得|商談につなげる企画・集客・開催後の実践手順で確認できます。開催することと、開催後に誰がどう対応するかを分けずに決めておきましょう。
獲得した見込み顧客を商談へつなげる条件を整える
連絡先を獲得できているのに売上につながらない場合は、獲得後の対応を確認します。対象が合っていないのか、相手がまだ情報収集の段階なのか、営業の対応が遅れているのかを分けてください。商談にならなかったという結果だけでは、集客と営業のどちらを直すべきか判断できません。
資料を取得した人と、相談を申し込んだ人を分ける
資料の取得は、そのテーマへの関心を示していても、商談への同意とは限りません。情報を集めている人へ、導入を決める前提で質問を続けると、相手の目的とずれることがあります。最初の連絡では、何をきっかけに接点を持ったかを踏まえ、相手が必要としている情報を確かめます。
相談の申込みがあった場合は、記載された相談内容への回答を優先します。資料の一斉送付と同じ扱いにせず、誰が回答するか、いつまでに連絡するかを決めておきましょう。対応時間は、自社で守れる範囲を定め、休業日や担当者の不在時の扱いもそろえます。
連絡が不要という意思が示されている場合は、その状態を引き継ぎます。別の資料を取得したことだけを理由に、以前の意思を確認せず連絡を再開しないよう、顧客ごとの履歴を見られる状態にしてください。
引き継ぎには、連絡先だけでなく関心を残す
営業への引き継ぎが会社名とメールアドレスだけでは、担当者が相手の状況を一から聞き直すことになります。展示会で聞いた課題や、ウェビナーで受けた質問が残っていなければ、相手に同じ説明を求めることにもなります。
引き継ぐ項目は、実際の営業対応に使うものへ絞ります。最低限、次の情報があるか確認しましょう。
- 接点を持った日と方法。
- 相手が取得した資料、参加した催し、記載した相談内容。
- 相手が実際に話した困りごとと、こちらの推測の区別。
- 連絡に関する希望や、すでに約束した対応。
- 次に対応する担当者と期限。
相手が話していない内容を、担当者の推測で確定事項として残さないことも大切です。予算がありそう、導入意欲が高そうといった所感は、判断の根拠と未確認の点を分けます。引き継ぎ先が推測を事実として扱うと、初回の会話がかみ合わなくなるためです。
商談へ進まなかった理由を次の集客に戻す
営業の結果は、商談になったかどうかだけでなく、進まなかった理由まで記録します。対象外、時期が合わない、課題が違う、連絡が取れない、対応がまだ終わっていないといった状態は、別々に扱ってください。
たとえば、対象外の企業が多いなら案内先や表現を見直します。対象は合っているものの検討時期が先なら、すぐに商談へ進める案内よりも、必要な情報を選べる接点が適しているかもしれません。未対応が多い場合は、集客を増やす前に担当の分担を整えます。
連絡が取れない状態を、関心がないと決めつけるのも避けましょう。一方で、返事がないまま連絡回数だけを増やすことも改善とは限りません。連絡の目的や内容、相手の希望、自社の対応方針を確認し、次に何を確かめるための連絡なのかを明確にします。
自社の状況に当てはめて改善する五つの手順

原因の候補が見えてきたら、一度にすべてを変えず、止まっている段階から改善します。対象顧客、案内文、申込画面、営業の対応を同時に変えると、結果が変わっても何が影響したか分からなくなります。自社で判断できるよう、確認することと次へ進む条件を先に決めましょう。
手順1:増やしたい成果と、数え方をそろえる
最初に、今回増やしたい成果を一つ決めます。対象企業の連絡先なのか、具体的な問い合わせなのか、営業が対応できる相談なのかを明記してください。営業と集客の担当者が、同じ状態を見て同じ判定をできるかが、次に進む条件です。
対象に合う問い合わせという言葉だけでは、判断が分かれる場合があります。対象部署からの相談であり、自社が扱う課題について回答を求められているなど、確認できる条件に置き換えましょう。予算や導入時期が分からないだけで対象外にするかどうかも、目的に照らして決めます。
手順2:同じ条件の記録を並べ、止まっている段階を選ぶ
同じ集計期間について、対象への接点、反応、連絡先の取得、営業の対応状況を並べます。取得できない項目は空欄のままにせず、未計測と記載します。訪問者が対象企業か分からない、電話がつながった相手の役割が不明といった点も、判断の限界として残してください。
次に進めるのは、改善したい段階を根拠とともに選べたときです。記録が足りず選べないなら、施策の全面変更よりも、必要な情報を記録する方法を先に整えます。ただし、申込画面の不具合など、確認できた問題の修正まで待つ必要はありません。
手順3:実際の案内や会話から、原因の仮説を一つ選ぶ
数字だけで原因を決めず、案内文、掲載ページ、資料、問い合わせ内容、営業の記録を見直します。相手が知りたいことに答えているか、案内と中身が一致しているか、次に何をすればよいかが分かるかを確認してください。
仮説は、対象企業は案内を見ているが、資料の用途が伝わっていないため申込みに進まない、というように、観察した状態と考えられる理由をつなげて書きます。その仮説を確かめる変更が決まれば、次へ進みます。原因を言い切れない段階では、仮説として扱い続けましょう。
手順4:変更範囲、確認期間、判断条件を決めて試す
変更は、仮説に直接関係する範囲から始めます。資料の用途が伝わっていないと考えたなら、案内の見出しと説明を見直し、対象企業や資料の中身まで同時には変えない、といった進め方です。費用や担当者の作業時間にも上限を置きます。
確認期間は、一律の日数ではなく、自社の接点数と営業の対応にかかる時間を踏まえて決めます。件数が少ない場合、わずかな増減だけで優劣を断定しにくいため、実際の反応や問い合わせの内容も確認します。判断に足る記録が集まらなかった場合は、成果がないではなく、まだ判断できないと区別してください。
申込件数が増えても対象外が増えた場合や、営業の対応が追いつかなくなった場合は、そのまま拡大しない条件にしておきます。獲得数だけでなく、対象との一致と対応できる範囲を含めて判断することが大切です。
手順5:続ける・直す・別の手段を試すを決める
確認後は、獲得数、対象との一致、営業の対応状況、費用と作業時間を並べて判断します。狙った段階の反応が改善し、その後の対応にも無理がなければ、継続や小さな拡大を検討できます。反応は増えたが相談内容がずれたなら、対象や伝え方を修正します。
対象顧客に届いていないことが分かった場合は、案内文を細かく直し続けるよりも、接点を持つ場所を変える判断が必要です。逆に、接点はあり具体的な質問も来ているなら、手法自体をやめる前に、回答内容やその後の対応を確認しましょう。
判断を残す際は、実施内容、確認した期間、結果、未確認の点、次に変えることを記録します。後から担当者が変わっても、同じ施策を同じ理由でやり直さずに済む形にすることが目的です。
改善が進まなくなる、よくある失敗
一つ目は、件数が増えないたびに新しい手法を追加することです。複数の手法を持つこと自体に問題はありませんが、原因を確認しないまま増やすと、制作と対応の負担だけが増える場合があります。新しい施策を足す理由を、現在の施策では届かない顧客がいるなど、具体的に説明できるか確認してください。
二つ目は、獲得単価だけで評価することです。獲得単価は、一件の連絡先を得るためにかかった費用ですが、安く集まっても対象外が多ければ営業の負担が増えます。反対に、単価が高いだけで、具体的な相談につながる施策を早期にやめないよう、その後の結果まで照らし合わせます。
三つ目は、連絡が取れない理由を担当者の話し方だけに求めることです。対象、連絡のきっかけ、相手の検討状況、案内の内容が合っているかを先に確認しましょう。会話を改善する場合も、質問を増やすことより、相手の目的を理解し、次の対応について認識をそろえられているかを見ることが大切です。
営業のロールプレイング(商談の模擬練習)や商談の振り返りを継続する方法として、FAZOMでAIを活用する選択肢もあります。最初の会話で関心を確かめられたか、次の対応について認識がそろっていたかなど、確認する観点を決めて取り組むと、日々の営業対応と結びつけやすくなります。
まとめ
リード獲得ができないときは、施策を増やす前に、対象顧客との接点、案内への反応、連絡先の取得、その後の対話と商談のどこで止まっているかを確認しましょう。止まっている場所が違えば、優先すべき改善も変わります。
接点が足りなければ顧客に届く手段を、反応がなければ対象と伝え方を、申込みが完了しなければ入力負担や動作を見直します。連絡先は集まっているのに商談へ進まない場合は、相手の関心、営業への引き継ぎ、対応の内容を確かめてください。
最初に取り組むことは、同じ期間の記録を並べ、どの段階を改善するか一つ選ぶことです。記録が足りなければ計測を整え、原因の仮説が立てられたら、変更範囲と判断条件を決めて試します。獲得件数だけでなく、対象顧客に合っているか、必要な対話につながっているかまで確認しながら、自社に合う方法を選んでいきましょう。