ロープレ評価シートをダウンロード
FAZOM営業ラボ > 商談・営業スキル
商談・営業スキル

インサイドセールスの事例から学ぶ|自社に合う施策の選び方と成果の確かめ方

公開日: 更新日:

▼ この記事の内容

インサイドセールスの事例を自社で生かすには、成果の数字より先に、どの顧客の、どの段階の問題を解決したのかを確かめます。商談数が増えても受注につながらない場合があり、反対に商談数が減っても、見込みの薄い案件を整理できた場合があります。この記事では、施策を選ぶための比較表、商談数が減った営業組織の事例、自社の記録を使って実施と継続を判断する手順を解説します。担当者の行動だけでなく、商談を引き継ぐ条件と評価の仕方まで合わせて考えることが大切です。

インサイドセールスの事例は、成果より先に課題と条件を読む

インサイドセールスの事例を見るときは、商談を何件つくったかだけで採用する施策を決めないことが大切です。自社でも取り入れる価値があるのは、顧客の状況、営業が困っていたこと、取り組みの内容、成果を確かめた方法が、自社の課題とつながっている事例です。

インサイドセールスは、電話やメール、オンラインでの会話などを通じて顧客の状況を確かめ、検討を支援し、適切な商談につなげる役割です。ただし、どこまでを担当するかは組織によって異なります。問い合わせへの初動対応を担う組織もあれば、接点のなかった企業への働きかけや、以前相談を受けた顧客との関係維持を担う組織もあります。

この役割の違いを見ずに成果を比較すると、判断がずれます。相談内容が明確な問い合わせへの対応と、まだ課題を意識していない相手への電話では、会話の始まり方も、商談になるまでの過程も違うためです。まず、事例の担当者が誰に対し、何を目的に接触していたのかを読み取ります。

自社と似ているかは、業種だけで決めない

同じ業種の事例は参考になりますが、それだけでは十分ではありません。同じサービスを扱っていても、顧客が自ら比較検討して問い合わせる場合と、営業から課題を伝える場合では、有効な会話が変わります。契約までに関わる部署や、顧客が社内で説明する必要のある内容も確認したいところです。

たとえば、問い合わせへの対応が遅れている組織なら、受付後の担当割り当てや初回連絡の運用が参考になります。一方、面談は設定できるのに提案へ進まない組織では、初回連絡を速めるだけでは解決しない可能性があります。顧客が何を相談したいのか、面談で何を確認するのかが、担当者間で共有されているかを見る必要があります。

事例を読む前に、自社の困りごとを具体的な言葉にしておくと、必要な情報を拾いやすくなります。商談を増やしたいという目標だけで止めず、問い合わせ後に連絡がつかない、面談しても相談内容が曖昧、引き継いだ後の状況が分からない、といった場面まで掘り下げます。

成果の数字と、その数字になった理由を分ける

事例に商談数や受注率が載っていても、その変化を施策だけの効果と決めつけることはできません。同じ時期に問い合わせの量や流入元、営業の担当人数、対象顧客の条件が変わっていれば、それらも影響している可能性があります。取り組みの前後で何が変わり、何が同じだったかを分けて読みます。

また、商談という言葉の定義にも注意が必要です。日程への合意を商談として数えているのか、実際に面談を実施した時点で数えているのか、顧客の課題まで確認できたものを数えているのかで、意味が変わります。自社と定義が違う数字を、そのまま目標に置くことは避けたいところです。

  • 対象は、問い合わせをした顧客か、営業から接点をつくった顧客か。
  • 担当範囲は、初回連絡までか、課題の確認や商談後の支援までか。
  • 成果として数えているのは、日程への合意か、面談の実施か、その後の受注か。
  • 施策と同じ時期に、顧客の集まり方や営業体制が変わっていないか。
  • うまくいった条件だけでなく、対象外とした顧客や残った課題が書かれているか。

これらが読み取れない事例は、施策を考えるきっかけとして使います。自社で同じ成果が出る根拠としては扱わず、小さく試す前に何を確認すべきかを洗い出す材料にすると、無理なく活用できます。

課題別に比較する、インサイドセールス施策の選び方

インサイドセールスの改善は、電話の回数を増やすことから始まるとは限りません。どの段階で顧客との会話が止まっているかによって、優先する施策が変わります。次の表は企業の導入実績を示すものではなく、自社の状況に合わせて取り組みを選ぶための比較表です。

▶ 無料で「ロープレ評価シート」をダウンロードする

選択肢 向いている場合 向かない場合 着手前に確かめる点
問い合わせへの初動対応を整える 対応の遅れや担当の割り当て漏れがある 対応はできており、面談後に進まないことが主な課題 受付から連絡までの記録、担当不明の案件、時間外の扱い
新規の対象企業と接触理由を見直す 連絡先はあるが、相手に話を聞く理由が伝わっていない 既存の問い合わせへの対応が追いついていない 対象企業の条件、相手の業務との関係、連絡を止める条件
ヒアリングと商談への引き継ぎ条件を整える 面談は設定できるが、相談内容が曖昧なまま引き継がれる 顧客と会話できておらず、課題を確認する機会自体が少ない 顧客の発言、面談の目的、引き継ぎ後に差し戻される理由
検討時期に合わせて継続接点を持つ 課題はあるが、今すぐ検討できない顧客がいる 断りや連絡停止の意思が示されている 連絡を続ける合意、再開のきっかけ、相手に役立つ情報
商談後の振り返りを育成に戻す 担当者によって会話や引き継ぎの質に差がある 記録がなく、具体的な会話を確認できない 会話の記録、商談担当者の所感、練習する場面の特定

問い合わせがあるなら、まず対応の抜けを確かめる

問い合わせがあるのに商談へつながらないときは、顧客の関心が低いと判断する前に、受付後の流れを見ます。担当者が決まっているか、最初の連絡が行われているか、不在だった後の扱いが決まっているかを、実際の記録で確かめます。担当者の記憶だけでは、引き継ぎの抜けを見落とすことがあります。

ただし、初回連絡の速さだけを目標にすると、内容を読まずに連絡する運用になりかねません。資料の請求と、具体的な導入相談では、相手が期待している対応が違います。何について問い合わせたのかを踏まえ、相手が求める情報を確認できる流れまで整えます。

新規接触では、対象と連絡理由を合わせて見直す

新規の企業へ働きかける場合は、対象企業の条件と会話の内容を切り離さないことが大切です。業種や規模だけで選んだ企業に、同じ説明を繰り返しても、相手が自社に関係する話だと判断できるとは限りません。どの業務に関係する提案なのか、何を確かめるために連絡したのかを具体化します。

反応が薄いときには、担当者の話し方だけを直す前に、対象が適切かを見ます。そもそも提案と関係する業務がない企業なら、言い回しを変えても会話は進みにくいためです。対象が合っていると確認できた後に、冒頭の説明や質問の順序を調整します。

検討が先の顧客には、再連絡する理由を残す

今は検討しないという返答には、事情が異なる場合があります。課題自体を感じていないのか、課題はあるが別の仕事を優先しているのか、社内の方針が決まるのを待っているのかで、次の対応は変わります。断られた案件をすべて同じ一覧へ戻すと、この違いが失われます。

継続して連絡する場合は、相手の意向を確かめたうえで、何が変わったら話を再開するかを残します。単に時期を置いて再度電話するのではなく、相手が検討を進めるために必要な情報を考えます。再連絡への合意がない場合や停止の意思がある場合は、継続接点を持つ施策の対象から外して扱います。

業界や課題による違いを整理したい場合は、インサイドセールスの事例7選|業界・課題別に成功要因と再現ポイントを解説も参照できます。事例を読む際は、表で選んだ自社の課題に関係する条件を中心に確認すると、施策を絞りやすくなります。

商談数が減った営業組織の事例から、評価の難しさを考える

ここでは、ヒアリングを重視した結果、商談数が減った営業組織の事例を取り上げます。インサイドセールス単独の成果を示す事例ではありませんが、商談をつくる側と、その後を担う側が何を共通の成果とするかを考える材料になります。

見込みの薄い案件を残さなくなり、商談数が減った

取り組みを導入してから2ヶ月目の月次レビューで、前月102件だった商談数が81件になっていました。21件減ったことに加え、商談数が100件を下回ったことが、営業部長とマネージャーたちの不安につながっていました。

この組織では、顧客の話を先に聞くことを徹底していました。その結果、営業担当者が見込みの薄い案件を残さなくなっていたのです。以前は、提案書を先に出すことで次回の接点につないでいた案件も、ヒアリングの段階で終えるようになっていました。継続中の案件は減りましたが、進む見込みの薄い案件を持ち続けることも減っていました。

ところが、現場の変化と組織の評価は、まだそろっていませんでした。経営会議で商談数を説明する立場のマネージャーにとっては、見込みの薄い案件を整理したという説明だけでは不十分だったのです。商談数が減った状況を、経営にどう説明するかという問題が残っていました。

この場では、翌月の成約数を見て判断する方針が示されました。ただし、ここで確認できる記録には、その翌月の成約数は含まれていません。この事例を、商談数を減らしたことで受注が増えた成功事例として紹介することはできません。

商談を減らすこと自体を、成果にしない

この事例から考えたいのは、商談数が減ってもよいという結論ではありません。商談数の増減だけでは、良い変化かどうかを決められないということです。見込みの薄い案件を整理できた場合もあれば、本来支援できる顧客まで早く見切ってしまった場合もあります。

インサイドセールスで同じ変化が起きたときには、終了した案件の理由を読み直します。自社の提供内容では対応できないと確認したのか、今は検討時期ではないのか、相手の話を聞く前に可能性が低いと判断したのかを分けます。終了という結果が同じでも、対応の妥当性は異なります。

また、顧客がまだ課題を言葉にできていないことと、課題がないことは同じではありません。担当者が確認しきれなかった内容を、顧客側の見込みが薄いという理由に置き換えないようにします。会話の記録を使い、どこまで聞けて、どこが分からないままだったかを確認する必要があります。

取り組みを変える前に、経営への説明方法も決める

商談への引き継ぎ条件を厳しくすれば、商談数が減る可能性があります。その変化を想定せずに実施すると、担当者は新しい方針に従いながら、従来の件数目標でも評価されることになります。結果として、見込みの薄い案件を残す対応へ戻ってしまうおそれがあります。

変更前には、何のために条件を変えるのか、件数以外に何を見るのか、どの状態なら見直すのかを共有します。受注まで時間がかかる商材なら、すぐに成約数だけで判断するのは難しいため、面談が実施されたか、顧客が次の検討に進んだかなど、途中の変化も確認します。

経営への報告でも、商談数が減ったという事実と、その理由についての見立てを分けます。見込みの薄い案件を整理できたと考えているなら、終了理由や引き継ぎ後の記録を添えます。理由を確認できていない段階では、質が上がったと断定せず、何を調べているかを示すことが大切です。

自社の記録を使い、実施する施策と継続の可否を決める手順

手順の全体図。自社の記録を使い、実施する施策と継続の可否を決める手順
自社の記録を使い、実施する施策と継続の可否を決める手順

他社の事例を参考にするだけでは、自社で何を変えるべきかは決まりません。次の手順で、顧客との接点から商談後までの記録を確認し、課題を絞ります。それぞれの段階で次へ進む条件を決めておくと、印象だけで施策を採用することを避けやすくなります。

手順A:どの段階で止まっているかを確かめる

まず、接触対象になった顧客が、その後どう進んだかをたどります。連絡した、会話できた、面談に合意した、面談を実施した、その後の検討に進んだ、という段階を、自社の実務に合わせて整理します。記録上の名称が違っていても、何が起きた状態なのかをそろえることが先です。

電話の履歴、メールの履歴、顧客管理の記録が分かれている場合は、どこまで取得できているかを確認します。顧客管理の画面に履歴がないことだけを理由に、担当者が連絡していないと判断しないようにします。入力の抜けや連携の不具合があれば、活動の評価と記録の問題を分けて扱います。

次へ進む条件は、止まっている段階を記録で説明できることです。情報が不足しているなら、まず不足を埋める方法を決めます。理由が分からないまま、架電を増やす、台本を変えるといった施策へ進むと、改善の対象が曖昧になります。

手順B:止まる理由を、顧客側と社内側に分ける

止まっている段階が分かったら、顧客との会話と社内の対応を見ます。連絡がつかない場合でも、連絡先の情報が古いのか、担当する部署が違うのか、連絡の履歴自体が確認できないのかで、手当ては変わります。面談後に進まない場合も、顧客に検討理由がないのか、必要な説明を営業が用意できていないのかを分けます。

顧客が実際に話したことと、営業担当者の解釈は別に残します。予算について話していない案件を、予算がない案件として扱うことはできません。同様に、検討時期を聞けなかったことと、検討予定がないと確認したことも異なります。未確認を断りの理由に置き換えないことが、次の行動を考える土台になります。

次へ進む条件は、記録に基づく事実と、まだ確かめる必要のある見立てを区別できることです。理由が複数ある場合は、件数だけでなく、その問題が受注や顧客対応に与える影響も見て、先に扱う課題を選びます。

手順C:変える行動と、引き継ぎ条件を決める

課題を絞ったら、担当者が実際に変える行動を決めます。ヒアリングを強化するという方針だけでは、何をすればよいかがそろいません。顧客が現在どう対応しているかを聞く、困っている場面を具体的に聞く、面談で相談したい内容を確認するなど、会話の中で実行できる形にします。

そのうえで、どの状態なら商談担当者へ引き継ぐかを合意します。確認項目を増やせばよいわけではありません。初回の接点では分からない情報もあるため、引き継ぎ前に必要な内容と、商談の中で確認する内容を分けます。顧客に同じ説明を繰り返してもらわないために、聞けたことと未確認のことを両方残します。

次へ進む条件は、インサイドセールス側と商談担当側が、同じ記録を見て引き継ぎの可否を判断できることです。意見が分かれる案件があれば、その理由を確認し、条件の表現を直してから試します。

手順D:範囲と評価方法を決めて試す

実施時には、対象顧客、担当者、変更する行動、確認する記録を明らかにします。複数の施策を同時に変えると、どの変更が影響したのか分かりにくくなります。まずは課題に直接関係する行動を絞り、実施前との違いを説明できる状態をつくります。

評価する期間は、自社の検討の長さに合わせます。商談直後に受注が決まらない場合は、受注結果を待つ間に確認する項目も決めます。実施前と実施後で顧客の流入元や対象条件が違うときは、その違いを記録し、単純な比較だけで成果を判断しないようにします。

次へ進む条件は、担当者が決めた行動を実施でき、記録も残せていることです。実施できていない場合は、施策に効果がないと結論づける前に、時間や情報、役割分担の不足を確かめます。

手順E:継続、修正、保留を判断する

振り返りでは、施策を続けるかどうかを、商談数だけで決めません。商談後の進み方と、担当者の負担、顧客への対応を合わせて確認します。受注の結果がまだ分からないなら、分からない部分を残したまま、確認できた変化について判断します。

確認できた状態 判断の方向 次に確かめること
面談が実施され、顧客が次の検討に進んでいる 継続を検討する 対象顧客の偏りや、担当者の過度な負担がないか
商談数は減ったが、終了理由と商談後の状況はまだ不明 成果の判定を保留する 見込みのある顧客まで終了していないか、残った案件がどう進んだか
商談数は増えたが、差し戻しや目的の曖昧な面談が増えた 引き継ぎ条件を修正する 日程への合意と、相談する内容への合意を混同していないか
対応の遅れや、記録の欠落が増えた 対象範囲や運用を見直す 担当人数、割り当て方法、記録する項目が実務に合っているか

評価指標を日々の育成までつなげたい場合は、インサイドセールス成功事例|KPI設計と育成運用に落とす方法も参考になります。KPIという活動や進捗を見る指標は、管理のために増やすのではなく、次にどの行動を変えるかを決めるために使います。

事例を取り入れるときによくある失敗と、現場で続ける工夫

施策の内容が自社に合っていても、評価や役割分担が変わらなければ、現場に定着しないことがあります。事例を取り入れる際は、新しいやり方を伝えるだけでなく、担当者がその行動を選べる環境になっているかを確かめます。

商談の質を求めながら、件数だけで評価する

顧客の課題を丁寧に聞いてほしいと伝えても、評価が商談設定数だけなら、担当者は日程の確保を優先しやすくなります。反対に、見込みの判断を厳しく求めすぎると、確認に時間をかけ続け、商談担当者へ引き継ぐ機会を逃す可能性もあります。

評価では、件数に加えて、合意した引き継ぎ条件を満たしているかを見ます。受注の結果は組織として共有しながらも、担当者が変えられる行動と、その後の提案や顧客側の事情による結果を分けて振り返ります。担当範囲を超えた結果だけで個人を評価すると、改善すべき行動が見えにくくなります。

断り文句への返答だけを練習する

ロープレで断りへの返答を覚えることはできますが、それだけでは顧客の事情をつかめません。今は必要ないという返答に対しても、課題がないのか、現在の方法で対応できているのか、検討する余裕がないのかを聞く必要があります。相手が会話を終えたい意思を示している場合は、その意向を尊重します。

練習では、巧みな返答ができたかだけでなく、相手の答えを受けて次の質問を変えられたかを確認します。実際に会話が止まった場面を取り上げ、どこで説明を急いだか、何を確認しないまま提案へ進んだかを振り返ると、次の会話で変える行動を決めやすくなります。

引き継いだ後の情報が戻ってこない

インサイドセールス側に商談後の情報が戻らないと、どのヒアリングが役立ったかが分かりません。商談担当者から質が低いとだけ伝えられても、次に何を直せばよいかは曖昧です。相談内容の認識が違ったのか、必要な相手が参加していなかったのか、説明の準備が足りなかったのかまで具体化します。

商談担当者の振り返りは、長い報告にする必要はありません。引き継ぎ情報で役立った点、商談で初めて分かった点、次回から事前に確認したい点を残します。インサイドセールス側もその記録を見て、聞く内容や引き継ぎ方を調整します。

できる担当者の台本を、そのまま配る

成果を出している担当者の言い回しを共有しても、同じように使えるとは限りません。その担当者は、相手の返答から状況を判断して説明を省いたり、質問の順序を変えたりしている可能性があります。言葉だけを抜き出すと、その判断が共有されません。

共有する際は、何を聞いて、どう判断し、次に何を話したかまで整理します。経験の浅い担当者には、すべてを任せるのでも、全文を読むよう求めるのでもなく、確認する内容と、迷ったときに相談する条件を示します。台本は会話を固定するためではなく、確認の抜けを減らすために使います。

担当者が続けられる運用になっていない

改善のたびに記録項目や確認作業が増えると、顧客と会話する時間が圧迫されます。必要な記録でも、何の判断に使うのかが分からなければ、入力するだけになりがちです。振り返りでは、記録が実際に商談準備や育成に使われているかも確認します。

担当者が自分の仕事の意味を理解するためには、設定した面談の件数だけでなく、聞き取った情報が顧客の検討にどう役立ったかを共有することも大切です。評価や働きがいの見直しについては、インサイドセールスが楽しい組織へ|やりがいを育てる仕事と評価の見直し方で詳しく解説しています。

営業のロープレや商談の振り返りをAIで続ける方法として、FAZOMを活用する選択肢もあります。練習でできたことが実際の会話でも使えているかを確認し、次に直す場面を決める運用と合わせて考えることが大切です。

まとめ

インサイドセールスの事例を自社に生かすには、商談数の増減より先に、対象顧客、担当範囲、引き継ぎ条件、商談後の変化を確認します。業種が同じという理由だけで選ぶのではなく、自社で止まっている段階と、事例が解決した課題が重なるかを見ることが大切です。

紹介した営業組織では、ヒアリングを徹底し、見込みの薄い案件を残さなくなったことで商談数が減りました。ただし、その後の成約結果は確認できていません。件数が減ったことだけで失敗とも、質が高まった成功とも判断せず、終了した理由と残った案件の進み方を確かめる必要があります。

まず着手したいのは、自社の顧客との接点から商談後までの記録をたどり、どこで止まっているかを明らかにすることです。そのうえで、変える行動、引き継ぐ条件、継続を判断する方法を決めます。事例の表面をまねるのではなく、自社の記録で確かめながら取り入れることで、現場が次に何を変えるべきかを具体的にできます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
無料で体験

AIがお客様役。
あなたは話すだけ

話し終えると、すぐ採点が出ます

無料で今AIロープレしてみる
資料ダウンロード

FAZOMの
サービス資料

機能・導入事例・料金をまとめて

資料を受け取る