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営業マネージャーが顧問を活用するなら、社内だけでは判断しにくい課題を絞り、その課題に関わった経験と支援の方法で選ぶことが大切です。経歴の華やかさだけでなく、商談や営業会議の実態を見て、管理職が次に取る行動まで一緒に考えられるかを確かめます。この記事では、顧問と研修・営業代行の違い、依頼範囲の決め方、候補者の見極め方、支援を続けるか判断する手順を整理します。商談数の減少に現場が戸惑った事例から、成果の見方を事前にそろえる重要性も考えます。
営業マネージャーに顧問が必要なのは、判断や育成の課題を社内で解きにくいとき
営業マネージャー向けの顧問は、営業方針、案件の見極め、部下への指導、営業会議の進め方などについて、社外の経験を借りながら判断を改善したいときに選択肢になります。まず決めたいのは、誰に頼むかではなく、マネージャーのどの判断や行動を変えたいかです。
たとえば、案件が止まるたびに担当者へ進捗を聞いているものの、何を確かめれば前に進むのかが分からない。商談への助言がマネージャーごとに違い、担当者がどちらに合わせるべきか迷っている。こうした状況なら、外部の経験者と実際の案件や指導内容を見直す意味があります。
一方で、すでに仕事の進め方が決まっていて、単純に実行する人手が足りない場合は、助言を中心とする顧問だけでは解決しにくいでしょう。採用や業務分担の変更、営業代行など、実行量を補う方法も含めて考える必要があります。
顧問という名称より、担う仕事を確認する
顧問の関わり方は、契約によって異なります。経営層との相談が中心の場合もあれば、営業会議への参加、商談の振り返り、マネージャーへの個別支援まで行う場合もあります。顧問という名称だけで、現場への同席や資料の作成まで含まれると考えないことが大切です。
依頼する側が営業マネージャーであっても、経営方針や評価制度に関わる課題は、その人だけでは変更できません。顧問が提案する相手、実行を決める相手、現場で進める相手を分けておくと、助言を受けた後に止まる理由を減らせます。
また、社外の立場だからこそ相談しやすいこともあります。部下への伝え方に迷っている、上司の方針と現場の状況が合わないと感じている、といった悩みです。ただし、マネージャーが安心して相談できるように、相談内容を経営層へどこまで共有するかも事前に確認しておきます。
依頼したい課題を、観察できる状態に言い換える
営業力を上げたい、管理職を育てたいという依頼だけでは、顧問が何をすればよいか判断しにくくなります。日々の仕事のどこで困っているかを、実際に見たり確かめたりできる形で書き出しましょう。
- 案件会議で、担当者の感触だけで受注見込みを判断している。
- 失注した理由が価格や時期だけで記録され、商談での確認不足が分からない。
- マネージャーが自分で商談を引き取り、担当者への指導が後回しになっている。
- 提案書の作成に時間を使っているが、提案後に進まない案件が残っている。
- 同じ指摘を繰り返していて、次の商談で行動が変わったか確認できていない。
このように整理すると、顧問へ求める仕事が具体的になります。案件の見極めを変えたいなら案件会議、指導を変えたいなら商談の記録や面談の内容を見てもらうなど、確認すべき材料も決めやすくなります。
顧問・研修・営業代行を、課題と必要な関わり方で比べる
営業組織の課題には、知識が足りない、人手が足りない、判断の基準がそろっていない、といった異なる原因があります。同じ売上の停滞でも、原因が違えば必要な支援も変わります。顧問を探し始める前に、今の課題にどの方法が合うかを比べてみてください。
| 選択肢 | 向いている場合 | 向かない場合 | 確かめる点 |
|---|---|---|---|
| 営業顧問 | 案件判断や管理職の指導など、実際の状況を見ながら継続して考えたい | 助言を受けても社内で実行する担当者や時間を確保できない | 現場への関与範囲、実際に見る資料、助言後の確認方法 |
| 営業コンサルティング | 営業の仕組みや役割分担を、期限と成果物を決めて見直したい | 個々のマネージャーの日々の相談だけを求めている | 調査、設計、実行支援の範囲と、社内に残る成果物 |
| 営業研修 | 共通の知識や商談の進め方を学び、練習する機会をつくりたい | 学ぶ内容より、現場で使われない理由の解消が必要になっている | 実際の商談とのつながり、研修後の実践と振り返りの担当 |
| 営業代行 | 対象や進め方を決めた営業活動について、実行を補いたい | 管理職自身の判断や指導方法を育てることが主目的になっている | 担当する業務、引き継ぐ条件、活動記録を共有する方法 |
| 社内での改善 | 課題と改善方法が見えており、実行と確認を担える人がいる | 部門間の意見が割れ、判断に必要な経験や情報も不足している | 責任者の時間、決定権、改善後に確かめる事実 |
これらの名称や提供範囲は、支援者によって重なります。顧問という契約でも仕組みの設計まで担うことはあり、研修に継続支援が含まれることもあります。表は候補を絞るための目安として使い、最終的には提案内容と契約上の仕事を確認してください。
知っているのに実行できないなら、止まる場面を見る
マネージャーが質問の仕方や指導の考え方を理解していても、忙しい会議では結論を急いでしまうことがあります。この場合、知識を追加するだけでは変わりにくく、どの場面で従来の行動へ戻るのかを確かめる必要があります。
顧問が会議の記録や実際のやり取りを見られるなら、担当者の報告を途中で遮っていないか、助言が多すぎて次の行動を選べなくなっていないか、といった具体的な検討ができます。外部支援の価値は、知識の量だけでなく、自社では見落としていた行動を確かめられることにもあります。
複数の支援を使うなら、役割をつなぐ
研修で学ぶ、現場で試す、顧問と振り返るという組み合わせも考えられます。その場合は、研修と顧問が違う指導をして現場を迷わせないよう、共通して使う判断基準を決めます。資料を共有するだけでなく、何を実践し、その結果を誰が見るのかまでつなげることが必要です。
社内で進められる部分も残しておきましょう。すべてを外部へ任せると、支援が終わった後に判断する人がいなくなるおそれがあります。日々の会議運営や担当者との振り返りを社内で続け、その実施内容を顧問と確認する形なら、マネージャー自身の経験も蓄積できます。
自社で顧問を使うか決める手順と、依頼範囲の絞り方
自社に顧問が必要かを判断するには、困りごと、原因の仮説、社内でできること、外部へ頼むことの順に整理します。最初から大きな改革を依頼するより、どの仕事で変化を確かめるかが見える範囲に絞ると、候補者とも話がかみ合いやすくなります。
手順:困りごとを示す実物を集める
まず、改善したい状態を示す材料を用意します。案件の記録、商談の議事録、営業会議の資料、提案後のやり取りなどです。資料を大量に渡すことより、どの記録の何が問題なのかを説明できることが大切です。
たとえば案件の停滞が課題なら、止まっている案件だけでなく、次へ進んだ案件も見ます。両方を比べることで、顧客側の事情なのか、確認すべきことを聞けていないのか、記録だけが不足しているのかを分けやすくなります。
この段階で実態を示す記録が見つからなければ、顧問の選定を急がず、必要な記録を残すところから進めます。材料がない状態で原因を決めると、声の大きい人の印象や、記憶に残った案件だけで依頼内容が決まりやすくなるためです。
手順:社内だけで変えられない理由を確かめる
次に、これまで何を試し、どこで止まったかを整理します。取り組んだことがなければ、小さな範囲で社内の改善を試せるか検討します。すでに取り組んでいるなら、時間不足、経験不足、決定権の不足、部門間の不一致など、止まる理由を分けてください。
たとえば、案件会議の進め方は分かっているのに開催できないなら、まず会議の担当や時間の問題です。開催しても見込み判断がそろわないなら、判断に使う情報や問いかけを見直す余地があります。後者では、その領域の経験を持つ顧問が候補になります。
手順:依頼する仕事と、社内に残す仕事を決める
課題が見えたら、顧問へ依頼する仕事を書きます。営業全体の支援という広い表現だけにせず、案件会議を見て判断基準の違いを整理する、商談記録をもとに指導内容を検討する、といった実施内容に落とし込みます。
同時に、社内の責任者と担当者も決めます。顧問が改善案を示し、営業責任者が採用を決め、マネージャーが会議で実施するなら、その分担を明記します。顧問へ依頼する仕事と、顧問の助言を受けて自社が行う仕事は別です。
手順:次へ進む条件を確認する
候補者との面談へ進む前に、次の表で自社の準備状況を確認してください。満たせていない項目があれば、その項目を埋めることが先の作業になります。
| 確認すること | 次へ進める状態 | 整っていない場合の対応 |
|---|---|---|
| 困りごとの実態 | 具体的な案件や会議の記録で説明できる | 対象の記録を集め、印象と事実を分ける |
| 外部へ頼む理由 | 社内で不足する経験や判断を説明できる | 人手や権限の問題で解決できないか見直す |
| 依頼範囲 | 顧問が見るもの、行うこと、残すものが決まっている | 優先する課題を絞り、実施内容を書き直す |
| 社内の実行担当 | 担当者と決定者が決まり、実行時間を確保できる | 役割と業務量を調整する |
| 成果の確認方法 | 変えたい行動と結果、その確認時期を説明できる | 開始前の状態を記録し、比較する条件を決める |
ここまで整理できれば、候補者へ自社の課題を同じ条件で伝えられます。相手の得意分野に合わせて依頼内容が広がり続けるのを避け、自社が必要とする支援を軸に比較できます。
営業顧問を選ぶ面談では、経歴より課題への向き合い方を見る
候補者の経歴は、経験を知る手がかりになります。ただし、大きな組織で管理職を務めた経験が、そのまま自社の課題に合うとは限りません。似た課題に対して何を見て、どう判断し、現場が何を変えたのかを聞くことが大切です。
業界の一致だけでなく、営業の条件を照らし合わせる
同じ業界でも、顧客の規模、商材の複雑さ、購入までの検討過程、営業担当者の経験によって、管理職に求められる仕事は変わります。逆に業界が異なっていても、関係者が多い商談の進め方や、管理職の指導という点で参考になる経験はあります。
面談では、自社と似ている点だけでなく、違う点も尋ねましょう。以前の方法がそのまま使えない条件を説明できるか、違いを確かめるためにどの資料を見たいと言うかに注目します。成功した方法を早い段階で当てはめるより、自社の実態を確かめる姿勢があるかを見ます。
具体的な案件を使って、助言の組み立て方を確かめる
共有してよい範囲に整理した案件や会議の記録を用意し、どこから確認するかを尋ねると、支援の方法が見えやすくなります。候補者へ渡す資料には、検討に不要な顧客情報や個人情報を含めないようにします。
- この記録だけで判断できることと、追加で確認したいことは何か。
- 担当者の行動と、マネージャーの関わり方をどう分けて見るか。
- 最初に変えるなら、どの会議や指導を対象にするか。
- 変えた後、どの記録を見て続けるかどうかを判断するか。
- 過去にうまく進まなかった支援では、何が障害になったか。
答えの分かりやすさに加え、不明な点を不明なまま扱えるかも見てください。資料にない事実を推測で埋めたり、担当者の能力だけで原因を説明したりする場合は、判断の根拠を確かめる必要があります。
現場との関係づくりと、経営層への説明を確認する
顧問の提案が妥当でも、マネージャーが自分の仕事を否定されたと受け取ると、課題が共有されなくなることがあります。現場の事情を聞き、これまでの判断に理由があったことも理解したうえで、変更を提案できるかを確認しましょう。
また、現場の行動を変えると、経営会議で見ている数字の動き方が変わる場合があります。そのときにマネージャーだけが説明を背負わないよう、顧問がどの資料を用意し、どの会議で説明を補うのかも相談しておくとよいでしょう。
マネージャー育成を依頼する場合は、支援後に本人が何をできるようになるかも重要です。行動として確かめる考え方は、管理職育成のポイントは行動基準の明確化|営業マネージャーの実践を記録するでも整理しています。
費用は、含まれる仕事と社内の負担を合わせて比べる
契約金額だけでは、支援内容を比べきれません。相談の時間に加え、事前の資料確認、会議への同席、記録の作成、相談への回答がどこまで含まれるかを確認します。訪問に伴う費用や、範囲外の依頼をした場合の扱いも明確にしておきます。
社内で必要になる準備時間も見落とせません。毎回多くの資料を作る必要があるなら、通常業務と両立できるかを考えます。既存の会議資料や商談記録を使えるかも含め、現場で続けられる負担に収まるかを確認してください。
顧問の成果は、商談数だけでなく行動と結果をつないで確かめる
顧問の成果を見るときは、売上や成約数などの結果と、そこに至る行動の変化を合わせて確認します。結果だけでは何が効いたか分からず、行動だけでは事業に役立ったかを判断できません。開始前に、両方をどう見るか合意しておくことが大切です。
商談数が減り、管理職が不安を感じた営業組織の事例
FAZOMが支援したある営業組織では、導入後の月次レビューで、商談数が前月の102件から81件へ減りました。背景にあったのは、顧客へのヒアリングを先に行う方針の徹底です。営業担当者が見込みの薄い案件を残さなくなり、以前なら提案書を出して次回につないでいた案件が、その場で終わるようになっていました。
一方、現場のマネージャーは商談数の減少に不安を感じていました。経営会議で商談数を説明する立場にあり、100件を下回ることをどう伝えればよいか困っていたためです。案件の選別が進んだという説明だけでは、その不安は解消できませんでした。
翌月のレビューでも商談数は81件でしたが、成約数には変化が見られました。その後に共有された資料では、成約率が8%台から20%を超える水準へ変わっていたことが確認されました。マネージャーからは、提案書を作る時間が減り、残った案件のヒアリングに時間を使うようになったという説明がありました。
この事例は、商談数を減らすこと自体を勧めるものではありません。また、この数字だけで支援の効果を一般化することもできません。自社で同じような変化が起きた場合は、対象期間、案件の数え方、成約までの時間を確認し、成約率だけでなく成約数や売上の動きも合わせて見る必要があります。
数字が動く前に、説明が必要になる相手を考える
この事例から考えたいのは、現場で目指す行動と、経営層が評価する数字をそろえておくことです。見込みの薄い案件を早く見極めるよう求めながら、商談数の減少だけを問題にすれば、担当者は案件を残す方向へ戻りかねません。
顧問と施策を決める際には、どの数字が先に動きそうか、その変化を誰がどこへ説明するかを相談します。商談数が減る可能性があるなら、その理由を案件記録で確認し、成約数などへの影響がいつ分かるかも整理します。
経営層への説明は、成約率が上がったから問題ない、と結論を急ぐものではありません。何を変えたか、どの数字が動いたか、まだ分からないことは何か、次に何を確かめるかを分けて伝えます。顧問には、その説明を支える仕事も依頼できるか確認しましょう。
行動・案件・結果を同じ流れで振り返る
支援開始後の振り返りでは、まず予定した行動が実施されたかを見ます。その後、案件で確認できる情報や進み方が変わったか、最後に成約や売上へどうつながったかを追います。結果が出ないときも、この順序なら止まっている場所を探しやすくなります。
| 確認する対象 | 確かめる内容 | 判断するときの注意 |
|---|---|---|
| マネージャーの行動 | 合意した問いかけや振り返りを実施したか | 実施できなかった場合は、内容だけでなく業務量や権限も見る |
| 案件の状態 | 顧客の課題、判断に関わる人、次の行動を確認できているか | 記録が増えただけか、商談で確認した事実が増えたかを分ける |
| 営業の結果 | 成約数、売上、成約率などがどう変わったか | 対象期間や案件の定義をそろえ、構成の違いも確認する |
| 社内への定着 | 顧問がいない場でも判断や指導を続けられるか | 資料の完成だけでなく、実際の会議や指導で使われているかを見る |
商談の会話まで戻って指導対象を選びたい場合は、営業マネージャーが会話インテリジェンスソフトで商談を分析し、指導対象を選ぶ方法も参考にしてください。会話を記録・分析する仕組みを使う場合も、何を確かめたいかを先に決めることが出発点になります。
契約後によくある失敗を防ぎ、社内で続けられる状態をつくる
顧問の活用では、候補者選びと同じくらい、契約後の進め方が重要です。助言が役立ったと感じても、現場の仕事が変わらなければ成果を確かめにくくなります。相談、実行、確認がつながるよう、開始前に運用を決めておきましょう。
失敗:相談のたびにテーマが変わり、実行が残らない
毎回、その時点で気になる話題だけを相談すると、助言が増えても何が変わったか分からなくなります。緊急の相談は扱いつつ、継続して確認する課題を残しておくことが大切です。
相談の終わりには、決めたこと、社内の担当者、実施する場面、次に見る記録を短く残します。次回は新しい提案を受ける前に、その実施結果を確認します。実行できなかった場合も、担当者の意欲だけで説明せず、負担や手順に無理がなかったかを確かめてください。
失敗:顧問とマネージャーから違う指示が出る
顧問が担当者へ直接助言する場合、マネージャーの指導と食い違うことがあります。担当者が自分で優先順位を判断しなくて済むよう、方針の変更は誰が決め、誰から伝えるかをそろえます。
意見が違うときは、顧問とマネージャーが見ている事実を比較します。経験や立場の強さで決めるのではなく、対象の案件や顧客の状況に戻って検討します。顧問の助言を受けても、社内の評価や人員配置を決める責任は、社内の権限を持つ人に残ります。
失敗:マネージャーが相談しにくくなる
顧問が経営層へ報告する役割も持つと、マネージャーが悩みを話しにくくなる場合があります。育成のための相談と、組織として共有すべき課題の扱いを曖昧にしないことが必要です。
契約前に、個別相談の内容をそのまま共有するのか、本人と確認したうえで共有するのか、報告の範囲を決めます。支援の途中で共有方法を変える場合も、関係者へ説明してから進めます。相談する側が、何が誰に伝わるかを理解できる状態にしておきましょう。
失敗:成果が曖昧なまま更新する
話しやすい、相談すると安心するという価値はあります。ただし、営業組織の改善を目的に契約しているなら、それに加えて何が変わったかを確認する必要があります。更新の判断では、開始時の課題へ戻り、行動、案件、結果、社内への定着を見直します。
行動が変わっていなければ、支援内容や実行体制を修正する余地があります。行動は変わったものの結果を判断できる時期に達していなければ、何をいつまで確認するかを決めます。課題を解決し、社内で続けられるなら、支援範囲を縮めることや終了することも選択肢です。
契約時には、更新や終了の手続き、作成した資料の利用範囲、共有したデータの返却・削除の扱いも確認します。支援が終わっても会議の進め方や指導の記録を社内で使えるようにしておくと、取り組みを引き継ぎやすくなります。
顧問との相談の間にも、実践と振り返りを続ける
顧問と話す時間だけでは、日々の商談や指導をすべて扱うことはできません。マネージャーが確認する商談を選び、担当者と振り返り、次の商談で試す行動を決める流れを社内に残します。練習が必要な場面は、ロープレで試したうえで実際の商談につなげます。
記録や振り返りに使う道具を検討する際は、商談分析AI比較|営業マネージャーが導入前に確認したい機能と選び方も参考になります。AIによる分析結果についても、実際の会話と照らし合わせ、指導に使う内容はマネージャーが判断します。
FAZOMも、営業のロープレや商談の振り返りをAIで継続する方法として検討できます。顧問と決めた練習内容や確認項目を日々の実践につなげる用途に合うか、自社の運用に照らして考えてみてください。
まとめ
営業マネージャーが顧問を選ぶときは、まず社内だけでは解きにくい判断や育成の課題を具体化します。そのうえで、研修や営業代行などの方法とも比べ、顧問へ任せる仕事と社内で実行する仕事を決めることが大切です。
候補者の面談では、経歴だけでなく、実際の案件や会議をどう見て、何を変え、どう確かめるかを確認してください。契約前には、成果の見方、経営層への説明、相談内容の共有範囲までそろえておきます。
最初に取り組みたいのは、直近の営業会議や案件の記録から、マネージャーが判断に困っている場面を選ぶことです。その場面をもとに、外部へ何を頼みたいのか、支援後に自社で何ができるようになりたいのかを言葉にすると、必要な顧問を見極めやすくなります。