営業AI導入チェックをダウンロード
FAZOM営業ラボ > 営業AI・営業DX
営業AI・営業DX

ゴリゴリの営業会社一覧|業種別の特徴と自社に合う営業組織の見極め方

公開日: 更新日:

▼ この記事の内容

ゴリゴリの営業会社を探すときは、新規開拓の量を重視する組織、成果による評価が強い組織、提案や交渉を磨く組織に分けると比較しやすくなります。代表的な営業領域は、不動産、人材、保険、通信・オフィス機器、広告、業務用システムなどですが、同じ業種でも部署や商材によって働き方は異なります。この記事では業種別の一覧と比較表をもとに、自社が取り入れるべき営業の進め方を整理します。行動量や目標の高さに加えて、商談の中身、育成、顧客との関係を確かめる手順まで解説します。

ゴリゴリの営業会社とは?一覧を見る前に知っておきたい違い

ゴリゴリの営業会社とは、一般に、新規顧客への積極的な接触や売上目標の達成、成果に応じた評価を強く意識する営業組織を指す俗称です。公的な分類や共通の認定基準ではないため、どこからが該当するかを一律には決められません。会社の一覧を見るときも、知名度や印象だけで営業の実態を判断しないことが大切です。

営業マネージャーや営業企画の立場なら、知りたいのは会社の評判そのものより、自社の営業を強くするために何を参考にできるかでしょう。そのためには、ゴリゴリという言葉を、日々の行動、評価の仕組み、顧客への提案、管理職の関わり方に分けて見る必要があります。

行動量・成果評価・提案の深さを分けて考える

電話や訪問の件数を重視する組織と、難しい案件で提案や交渉を重ねる組織は、どちらも営業に力を入れています。ただし、必要な能力や管理の方法は同じではありません。前者では接触先の選び方や活動の継続が、後者では顧客の事情を理解する力や関係者との調整が、確認すべき点になります。

また、成果への報酬が大きいことと、日常の管理が厳しいことも別です。担当者の裁量が広い成果重視の組織もあれば、固定給を中心にしながら日々の活動を細かく確認する組織も考えられます。報酬制度の一部分から、仕事の進め方まで推測すると比較を誤ります。

  • 行動量:誰に、どの手段で、どの程度継続して接触するか。
  • 成果評価:売上、利益、受注、継続など、何を評価するか。
  • 提案の深さ:顧客の事情をどこまで調べ、何を提案に反映するか。
  • 管理と支援:進捗を確認した後、上司がどのように支援するか。

同じ会社でも部署や商材によって営業は変わる

会社名が同じでも、個人向けと法人向け、新規開拓と既存顧客担当では営業の進め方が変わります。問い合わせに応じる部署と、自分たちで見込み客を探す部署を、接触件数だけで比べることはできません。比較の単位は、できるだけ部署、商材、顧客層までそろえます。

扱う金額や契約までの期間も重要です。顧客がその場で判断できる商材と、社内の複数部署で検討する商材では、営業担当者が動かせる範囲が異なります。他社の行動基準を取り入れる前に、自社と同じ条件で成り立つものかを確認してください。

強い営業組織かどうかは、数字の後の行動で見える

未達の担当者に理由を聞くこと自体は、営業管理の一部です。違いが出るのは、その後です。接触先を見直すのか、商談を一緒に振り返るのか、提案に必要な情報を補うのか。報告を受けた管理職が何を変えるかを見ると、その組織が成果を支える仕組みを持っているか判断しやすくなります。

数字を厳しく見ることと、担当者を責めることを混同しないようにしましょう。営業の状態を具体的に把握するほど、必要な支援を選びやすくなります。逆に、数字の確認が叱責だけで終われば、担当者が問題を早めに相談する理由が薄れてしまいます。

ゴリゴリの営業会社を業種別に一覧で比較

以下は、営業活動の違いを比較するための業種別一覧です。掲載した業種の会社すべてに、厳しい目標や長時間労働があるという意味ではありません。特定企業の働き方を断定せず、自社が参考にしたい営業活動に近い領域から見るための整理です。

業種・営業領域 比較したい営業活動 参考にするのに向いている場合 そのまま取り入れるのに向かない場合 確かめる点
不動産業 顧客開拓、条件の聞き取り、提案、契約までの調整 顧客の意思決定を支える提案や追客を改善したい 売買と賃貸、個人向けと法人向けの違いを無視する 集客経路、担当範囲、顧客が検討に必要とする期間
人材業 求人企業の開拓、採用条件の整理、関係者との調整 相手の希望を聞くだけで終わる営業を変えたい 顧客以外の関係者による判断を営業の努力だけで管理する 企業側と候補者側の分業、案件の成立条件、引き継ぎ方法
保険業 新規相談の獲得、状況の把握、提案、契約後の対応 信頼形成や継続的な接点の持ち方を見直したい 説明や適合性の確認を省き、契約件数だけをまねる 見込み客の獲得経路、説明の確認、契約後の担当範囲
通信・オフィス機器関連 電話や訪問による開拓、利用状況の確認、切り替え提案 接触から商談への移行を改善したい 対象企業の条件や既存契約を見ずに接触量だけ増やす 対象企業の選定、契約更新時期、導入後の支援
広告・販促支援業 課題の聞き取り、企画提案、実施後の振り返り 提案の根拠や継続提案の作り方を学びたい 制作・運用側の対応範囲を確認せず受注を増やす 提案と実行の分担、効果の確認方法、顧客の期待との一致
業務用システム関連 業務の把握、実演、社内検討の支援、導入への引き継ぎ 関係者が多い法人商談の進め方を改善したい 検討の進み具合を見ず、短期の受注だけを求める 利用部門と決裁者、導入条件、受注後の役割分担
営業代行業 対象企業の選定、接触、商談設定、活動の報告 新規開拓の手順や記録方法を整えたい 商談の条件を決めず、設定件数だけを評価する 引き渡す商談の条件、成果の定義、顧客対応の責任範囲

接触の量を参考にしたいなら、接触先の選び方まで見る

電話や訪問を使う営業を参考にするとき、目に入りやすいのは活動件数です。しかし、その件数が何に支えられているかも見なければなりません。対象企業を探す人、情報を整える人、商談を担当する人が分かれているなら、担当者がすべてを担う自社とは使える時間が違います。

同じ件数を目標にしても、接触先の情報が古い、対象条件が曖昧、記録に時間がかかるといった問題が残れば、負担だけが増える可能性があります。行動量を増やす方法を学ぶなら、活動の前に何を準備し、活動の後に何を記録しているかまで確認しましょう。

提案力を参考にしたいなら、受注までの会話を見る

提案資料が整っていることと、顧客の検討が進むことは同じではありません。どの課題を確認し、誰の意見を聞き、どの懸念を解消した結果、次の検討へ進んだのか。その流れまで見ると、自社の商談に取り入れる要素が見つかります。

受注事例だけでなく、途中で止まった商談も比較対象になります。顧客の反応が変わった場面や、提案を修正した理由を確認すると、うまくいった担当者の話し方を表面だけまねることを避けられます。

自社に合う営業組織は、目標の高さより成果の出し方で選ぶ

他社の営業を参考にする目的は、自社が抱える問題を解消することです。商談が足りない会社と、商談はあるのに受注しない会社では、取り入れる方法が違います。まず、どの段階で仕事が止まっているかを明らかにしましょう。

ここでは業種から離れ、営業の進め方を比較します。自社をどれかに固定する必要はありません。新規開拓には接触を重視する方法を使い、提案以降は顧客の検討を支える方法を使うなど、段階ごとに組み合わせて考えられます。

営業の進め方 向いている場合 向かない場合 取り入れる前に確かめる点
新規接触を増やす 対象顧客が明確で、接触機会が不足している 対象が曖昧、または商談後の対応が追いつかない 接触先の質、接触後の反応、商談担当者の余力
商談と提案の質を高める 商談はあるが、課題や導入条件を確認できていない 見込み客への接触自体がほとんどない 商談記録、止まった理由、顧客と合意した次の行動
既存顧客との関係を深める 利用後の課題を把握し、継続や追加提案につなげたい 導入後の不満が残ったまま追加販売を優先する 利用状況、未解決の問題、営業と支援担当の分担
成果による評価を強める 担当範囲や貢献を確認でき、評価基準を説明できる 担当顧客の条件差や共同作業の貢献が見えない 案件配分、利益、継続、引き継ぎへの影響
育成と振り返りを厚くする 担当者ごとの成果差が大きく、成功の理由を共有できていない 上司の確認時間を確保せず、記録だけを増やす 確認する場面、助言する担当者、次の商談で試す内容

売上目標だけでは、必要な改善を選べない

売上が目標に届かない場合でも、原因はさまざまです。顧客との接点が少ないのか、商談に進まないのか、提案後に止まるのか、受注しても金額が小さいのか。結果を分けて確認すると、営業担当者に求める行動を具体化できます。

例えば、対象外の企業との商談が増えているなら、商談件数の追加より対象条件の見直しを優先します。顧客の課題は合っているのに提案後に止まるなら、意思決定に必要な情報や関係者を確認します。同じ未達でも、次に行うことは変わります。

担当者が動かせる範囲と、動かせない範囲を区別する

営業担当者は、顧客に連絡する、質問する、提案を修正するといった行動を選べます。一方、顧客側の予算確定や社内審査の完了を、営業の都合だけで早めることはできません。管理する際は、顧客側の予定と担当者の次の行動を分けて確認します。

受注予定が遅れたときも、単に行動が足りないと決めつけず、どの条件が未確定なのかを見ます。そのうえで、情報の提供、関係者への説明、提案範囲の整理など、自社ができる支援を選びます。この区別があれば、目標への責任を保ちながら、無理な催促を減らしやすくなります。

個人の競争と、チームの協力が両立するかを見る

個人成果を評価するなら、同行や助言、引き継ぎへの貢献をどう扱うかも決めます。受注者だけに評価が集中する制度では、他の担当者を支える仕事が見えにくくなることがあります。評価制度を比べる際は、表彰や報酬の条件だけでなく、協力した人の働きがどこに残るかも確認してください。

管理職の役割も整理が必要です。自分の案件を進める時間と、部下の案件を確認する時間が競合しているなら、育成を増やす掛け声だけでは続きません。日々の確認と上位者への相談を分けたい場合は、営業課長の役割と日次・週次の確認事項も参考になります。

自社に取り入れるかを判断する手順

手順の全体図。自社に取り入れるかを判断する手順
自社に取り入れるかを判断する手順

他社の営業を参考にするときは、目標件数や会議の頻度から決めるのではなく、自社の実態を確かめてから試します。以下の手順では、何が確認できたら次へ進むのかも整理しています。判断に必要な記録がない場合は、評価を急がず、まず記録をそろえるところから始めます。

▶ 無料で「組織診断チェック」をダウンロードする

現状の問題を、顧客とのやり取りに戻して確認する

最初に、改善したい状態を具体的に書きます。営業力を上げたいという表現だけでは、行動を選べません。対象企業への接触が進まない、商談で導入の理由を聞けていない、提案後の返事が途切れるなど、実際に起きている出来事に置き換えます。

次に、案件の記録と顧客の発言を確認します。担当者の印象だけで決めず、どの時点まで話が進み、どこで止まったかを見ます。記録が不足していて止まった場所が分からなければ、改善方法の選定には進まず、今後残す項目を決めます。

比較する数字の定義と対象をそろえる

架電件数、接続件数、商談件数などは、集計方法によって意味が変わります。電話をかけた回数と、担当者と話せた回数を混ぜていないか。日程を打診した段階と、商談を実施した段階を混ぜていないか。項目名が同じでも、記録している出来事が一致しているとは限りません。

比較する期間、対象顧客、担当範囲もそろえます。新規担当と既存担当、問い合わせ対応と自力での開拓を混ぜたまま、担当者の優劣を決めないようにしてください。何を数えた数字なのか説明でき、記録漏れの範囲も分かったら、比較に進みます。

問題に対応する方法を選び、変える範囲を決める

接触不足なら対象企業の選定と活動時間、商談の停滞なら質問や提案内容、引き継ぎの混乱なら役割分担を見直します。問題と変更内容が結びつかない場合は、方法を選び直します。他社で実施されているという理由だけでは、自社で試す根拠として不十分です。

試す範囲は、結果を確かめられる担当者や商材に絞ります。その際、活動件数、会議、評価制度を同時に大きく変えると、何が影響したのか分かりにくくなります。まずは、問題に直接関係する変更から着手するほうが、継続するか判断しやすくなります。

成果と負担の両方について、確認する条件を決める

試す前に、どの状態になったら続けるかを決めます。接触を増やす場合でも、件数だけでなく、対象に合う相手との会話や次の合意が増えたかを見ます。提案の見直しなら、顧客が検討に必要な条件を話せるようになったか、次の行動が明確になったかを確認します。

同時に、記録の負担、残業、顧客からの苦情、引き継ぎの不備なども確認します。成果が出ても、別の担当者に無理を移しただけなら、そのまま広げる判断はできません。負担が増えた原因を調べ、手順や担当範囲を調整してから再び確かめます。

確認する段階 確かめること 次に進める状態 戻って見直す状態
現状の把握 どこで案件が止まっているか 実際の記録から問題を説明できる 印象しかなく、経緯が分からない
数字の比較 項目の意味、対象、期間、記録漏れ 比較する条件がそろっている 担当範囲や数え方が混在している
方法の選定 変更が問題の解消につながるか 何を変え、何を確認するか説明できる 他社の件数や制度をそのまま採用している
試行後の判断 顧客との進展、担当者の負担、周囲への影響 意図した変化があり、継続できる条件が整っている 件数だけが増え、顧客対応や働き方に問題が出ている

続ける方法を決めてから、仕組みに落とし込む

試した方法を広げるときは、確認する人、記録する場所、問題が起きたときの相談先を決めます。担当者が変わっても同じ情報を残せるか、管理職が確認しきれるかまで見ておくと、導入時だけ実施される状態を避けやすくなります。

記録の整理に道具が必要なら、先に何を判断したいかを決めてから選びます。顧客情報の共有、案件の進捗、商談の振り返りでは必要な機能が異なります。役割の違いは、営業支援システムの種類と自社に合う選び方で確認できます。

数字を厳しく見る営業組織で起こりやすい失敗

営業の成果を伸ばすために、行動や結果を確認することは必要です。ただし、見ている数字が目的から離れると、現場は数字を整えることを優先しやすくなります。営業マネージャーは、報告された件数の先で顧客との関係がどう進んだかまで確認しましょう。

活動件数が増えれば、成果も増えると考える

接触機会が不足している場合、活動を増やすことには意味があります。しかし、対象が合っていない、話す相手が違う、提案の理由が伝わっていないといった問題は、回数だけでは解消しません。増やす前に、どの活動が顧客との会話につながっているかを見る必要があります。

特に注意したいのは、返事がないことと、連絡を望んでいないことを同じ扱いにすることです。継続接触を評価する場合も、相手の意向や過去のやり取りを確認する手順が欠かせません。粘り強さを、相手の意思を無視して連絡し続けることに置き換えないでください。

数字を整えるために、商談の条件が曖昧になる

商談件数だけを強く評価すると、顧客の関心や検討内容が確認できていない面談まで、商談として扱いたくなる場合があります。その結果、引き継ぐ担当者が経緯を確認し直し、顧客にも同じ説明を繰り返してもらうことになります。

商談として数える条件は、社内で具体的に決めます。顧客が何を話すための面談だと理解しているか、どの課題や関心を確認できているか、次の担当者に何を渡すか。件数とあわせてこの内容を確認すると、数字だけを満たす活動との違いが見えます。

成果を出す担当者の話し方だけをまねる

成果を出している担当者の言い回しを共有しても、他の担当者が同じ結果を得られるとは限りません。その質問の前に何を聞いていたか、顧客がどのような懸念を示していたかによって、言葉の意味は変わります。台本を作るなら、使う場面と、確認したい内容もセットにします。

例えば、導入時期を尋ねる質問も、顧客が導入の必要性を認識しているかどうかで受け止められ方が変わります。まだ課題の整理が必要な相手には、時期の確認を急ぐより、現在の困りごとや検討の理由を聞くほうが適切な場合があります。

失注理由の分類だけを見て、会話を読み返さない

失注理由に予算やタイミングと書かれていても、その内容は案件ごとに違います。費用を出せないのか、必要性を説明できていないのか、別の仕事が優先されているのか。分類は集計に役立ちますが、それだけで再提案の可能性までは判断できません。

読み返すべきなのは、顧客が何を懸念し、何に関心を示し、どの条件で検討が止まったかです。再度連絡するなら、相手にとって前回と何が違うのかを説明できる状態にします。理由のない再接触を増やすことと、過去の検討を踏まえて提案を変えることは分けて考えましょう。

育成の担当を決めただけで、支援できていると考える

相談役の名前を決めても、その人が忙しくて確認できなければ、支援は届きません。育成の仕組みを見る際は、制度の有無だけでなく、実際に相談できたか、助言が次の行動につながったかを確認する必要があります。

新人に振り返りを書かせる場合も同じです。提出物が増えても、誰も読まず、具体的な助言が返らなければ負担が残ります。管理職が確認できる範囲を決め、本人が次の商談で試す内容まで一緒に整理してください。

行動量と育成を両立させるには、数字を支援のきっかけにする

営業組織が数字を見る目的は、状態を把握して次の行動を決めることです。担当者の順位を示すだけで終わらず、どこで困り、何を変えれば仕事を進められるかを探るために使います。その考え方を具体的に考える材料として、訪問看護業の事例があります。

訪問看護業では、記録時間の変化から困りごとが見えた

ある訪問看護業の組織では、管理者会議で最初に見る情報が、退職者の一覧から、訪問件数と記録時間の一覧へ変わりました。誰が辞めそうかという話だけでなく、記録時間が先週より1.4倍に伸びているといった、仕事の変化を取り上げるようになりました。

入社7ヶ月目の看護師は、不満を口にしておらず、勤怠にも目立った変化がありませんでした。一方、訪問後の記録時間は3週間ほど前から伸びていました。最初にその変化に気づいたのはシステム担当で、管理者は当初、対応が必要だとは捉えませんでした。

翌週も同じ名前が挙がったため、管理者が面談を行いました。記録に時間がかかっていないかを尋ねると、本人は書き方に自信がなく、毎晩家で2時間ほど書き直していること、誰にも聞けずにいたことを話しました。数字を見ただけでは分からなかった事情が、本人に確認することで明らかになったのです。

その後、記録のひな型を作りましたが、最初に付けた相談役は多忙で、週1回の確認が何度も見送られました。相談役を替えて、ようやく支援が続くようになりました。2ヶ月後の面談では、本人から働きやすさを感じているという声がありました。

この事例は営業組織の成果を示したものではなく、提示された材料には離職率の具体的な改善幅もありません。参考にできるのは、仕事の変化から困りごとを探し、本人に確かめ、支援が実際に届くまで見直した手順です。

営業では、準備や記録の時間を会話の入り口にする

営業でも、提案の準備に時間がかかる、商談記録が遅れる、相談が減るといった変化は、状況を尋ねるきっかけになります。ただし、時間が長いことだけで能力不足や意欲低下を決めつけてはいけません。難しい案件を担当している、資料の所在が分からない、確認相手の返答を待っているなど、理由は異なります。

上司が聞くべきなのは、なぜ遅いのかという追及だけではありません。どの作業で止まっているか、判断に足りない情報は何か、誰の確認があれば進められるかを聞きます。本人の説明と記録を照らし合わせてから、資料の整理、同行、役割の変更などを選びます。

振り返りは、次の商談で試す内容まで決める

商談の振り返りでは、良かった、弱かったという感想で終わらせず、顧客の発言と自分の応答を確認します。課題を聞いた後に詳しく尋ねられたか、懸念が出た場面で説明を急いでいないか、次の行動について相手と認識が合っていたかを見ます。

確認する場面を絞れば、短い振り返りでも次の行動を決めやすくなります。例えば、費用の話が出た場面を取り上げ、何と比較しているかを聞けていたか確認する方法です。次の商談で試した後は、相手の反応を見て、質問や説明を調整します。

営業のロープレや商談の振り返りを続ける方法として、AIを使うFAZOMも選択肢になります。練習した内容を実際の商談で試し、その結果を上司と確認する流れの中で活用を考えるとよいでしょう。

まとめ

ゴリゴリの営業会社の一覧を見るときは、業種や印象だけで判断せず、新規接触、提案、成果評価、育成のどこに特徴があるかを分けて確認しましょう。同じ会社でも、商材、顧客層、担当範囲によって営業の進め方は変わります。

自社に取り入れる際は、まず案件が止まる場所を実際の記録で確かめ、数字の定義と比較条件をそろえます。そのうえで問題に合う方法を選び、顧客との進展と現場の負担を確認してから広げます。他社の目標件数や評価制度を、そのまま採用することが出発点ではありません。

最初に取り組むなら、進展が止まっている商談の記録を開き、顧客が何を判断できずにいるのかを確認してください。そこから、接触を増やすのか、提案を直すのか、上司の支援を入れるのかを決めることで、自社に必要な営業組織の姿が具体的になります。

カテゴリ
この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
無料で体験

AIがお客様役。
あなたは話すだけ

話し終えると、すぐ採点が出ます

無料で今AIロープレしてみる
資料ダウンロード

FAZOMの
サービス資料

機能・導入事例・料金をまとめて

資料を受け取る