営業AI導入チェックをダウンロード
FAZOM営業ラボ > 営業AI・営業DX
営業AI・営業DX

顧客満足度の分析方法|法人営業の課題を見つけ改善につなげる実践手順

公開日: 更新日:

▼ この記事の内容

顧客満足度の分析では、総合評価だけでなく、誰が・どの場面で・何を評価したのかを分け、商談記録や成約・継続の状況と照らし合わせます。目的は点数の上下を報告することではなく、顧客の判断や利用を妨げている対応を見つけ、営業の行動を変えることです。この記事では、分析方法の選び方から、自社のデータで改善の優先順位を決める手順、結果を読み違えないための注意点まで解説します。

顧客満足度の分析は、改善する営業行動を決めるために行う

顧客満足度を分析するときは、総合満足度を集計し、評価に差がある顧客や場面を探し、その理由を自由記述と商談記録で確かめます。そのうえで、次の商談や顧客対応で何を変えるかを決めます。この流れで進めると、満足度を営業の改善に使いやすくなります。

たとえば、提案内容には納得しているものの、社内への説明に必要な情報が足りず、検討が止まっている顧客がいたとします。総合評価だけを見ていると、提案は好評だったという結論で終わるかもしれません。しかし、評価項目や記述を分けて読めば、営業が次に用意すべきものは提案の追加説明ではなく、社内で比較・検討できる資料だと判断できます。

分析の出発点は、顧客にもっと満足してもらいたいという大きな目的を、具体的な問いに変えることです。提案後に検討が止まる理由を知りたいのか、契約後の引き継ぎで生じる不満を減らしたいのかによって、見る回答も、照合する業務記録も変わります。

満足度と成約・継続は分けて確認する

顧客満足度は、顧客が受けた説明や対応、商品・サービスなどをどう評価しているかを捉える情報です。一方、成約や契約継続は、その評価に加えて予算、導入時期、社内の承認、他の選択肢などが関わる結果です。満足しているから成約する、成約しなかったから不満だった、と単純には結びつけられません。

そのため、満足度の分析と営業結果の確認は、同じものとして扱わず、並べて行います。満足度が高くても検討が進まない場合は、購入の条件がそろっているかを確認します。成約していても満足度が低い場合は、導入後に問題が残らないよう、何に不満があるのかを確かめます。

営業側の目的だけで満足度を解釈しないことも大切です。すぐに買ってもらうための対応と、顧客が納得して判断できる対応は、場面によって一致しないことがあります。分析では、営業の都合で前進したかだけでなく、顧客が必要な情報を得られたか、疑問を解消できたかも見ます。

法人営業では、回答者の立場まで見る

法人営業では、商談に参加する担当者、導入を決める人、実際に利用する人が異なる場合があります。同じ会社の回答でも、誰の評価かによって意味は変わります。窓口担当者が説明の丁寧さを評価していても、利用部門が運用負担に困っている可能性は残ります。

会社全体の満足度としてまとめる前に、回答者の役割と評価対象を確認してください。商談担当者の回答しかないなら、その結果で分かるのは主に商談担当者から見た評価です。決裁者や利用者の評価まで確認できたように扱わないことが、改善先を間違えないための基本です。

満足度の意味や、商談・顧客対応との関係から整理したい場合は、顧客満足度CSとは|法人営業での測り方と商談・顧客対応の改善の進め方も参考になります。

分析を始める前に、回答の対象・設問・欠損をそろえる

分析方法を選ぶ前に、手元の回答が何を表しているかを確認します。計算が正しくても、対象や設問が混ざっていれば、結果の解釈はずれます。まずは回答一覧に、集計条件を判断できる情報があるかを点検しましょう。

比較できる回答と、分けるべき回答を見極める

確認したいのは、回答した時期、評価した場面、回答者の役割、設問の文言、回答の選択肢です。初回商談後の評価と導入後の評価では、顧客が経験した内容が異なります。両方をまとめた平均値は全体の参考にはなっても、営業のどの対応を変えるべきかまでは示しません。

設問の変更にも注意が必要です。説明への満足を尋ねていた設問を、提案全体への満足に変えた場合、同じ名前の項目として集計していても、測っているものは異なります。回答の選択肢や調査を依頼する時点を変えた場合も、変更前後をそのまま比較できるかを確認します。

比較条件が合わない回答を、都合よく削る必要はありません。対象を分けて集計し、変更の時期や理由を記録します。条件が違うと分かる状態で残せば、後から結果を見た人も、評価の変化と調査方法の変化を区別できます。

回答件数と未回答を、評価と一緒に見る

満足度の数値には、回答件数を添えます。少ない回答の中で生じた差と、多くの回答で繰り返し見られる差では、判断の重みが異なります。ただし、どの組織にも当てはまる件数の基準を置けば十分というわけではありません。顧客の種類や回答のばらつき、判断を誤った場合の影響によって、必要な確認は変わります。

また、回答がなかったことを、中立や満足と扱ってはいけません。商談が進んでいる顧客にだけ依頼していたり、担当者が依頼しやすい相手に偏っていたりすると、集まった回答は対象顧客全体の姿から離れます。調査を依頼した顧客と、実際に回答した顧客を比べ、抜けている層がないかを確認します。

未回答の理由は、記録だけでは分からない場合もあります。その場合は推測で埋めず、未回答として扱います。依頼対象の偏りが分かれば依頼方法を見直し、理由が分からなければ、今回の結果が回答者の範囲に限られることを記載します。

商談記録とつなぐ条件を決める

成約・失注・継続などと照合するなら、どの顧客の、どの商談に対する回答かを識別できる必要があります。同じ顧客が複数回回答している場合は、回答ごとの変化を見るのか、顧客単位でまとめるのかも決めます。回答数が多い顧客だけが集計に強く影響していないかを確認してください。

匿名調査では、本音を集めやすくする意図と、個別の営業結果に結びつけられない制約を理解して使います。本人を特定できない設計なら、個別案件との照合は行わず、部門や商談段階など、調査時に取得した範囲で傾向を確認します。

これから設問や依頼方法を整える場合は、顧客満足度アンケートの作り方|法人営業の設問・集計と改善につなげる実践手順で、収集から改善までの流れを確認できます。

顧客満足度の分析方法は、知りたいことに合わせて選ぶ

すべての分析方法を使う必要はありません。全体の状態を知りたいのか、対応に差がある顧客を見つけたいのか、不満の理由を知りたいのかで選びます。手元のデータで答えられる問いから始め、不足している情報が分かったら収集方法を補います。

▶ 無料で「組織診断チェック」をダウンロードする

分析方法 向いている場合 向かない場合 確かめる点
平均値と回答分布の確認 全体の評価と、評価が分かれている程度を把握したい 不満の具体的な理由や原因を知りたい 回答件数、評価ごとの件数、未回答、設問の統一
クロス集計:属性や場面別の比較 商談段階、回答者の役割、顧客層による違いを知りたい 分類すると回答が少なくなり、個別の回答に左右される 分類の定義、各分類の件数、比較対象の条件
時系列分析:期間ごとの変化の確認 対応を変えた前後や、同じ条件での推移を見たい 途中で設問・対象・依頼方法が大きく変わった 条件変更、顧客構成、回答から結果確定までの期間
自由記述の分類 不満や評価の理由を、改善できる行動に落としたい 記述がほとんどなく、理由を補う情報もない 原文、分類基準、複数の論点、記述のない回答の扱い
項目間の関連を見る分析 総合満足度と一緒に変化する評価項目を探したい 回答の偏りが大きい、項目の意味が重複している 回答のばらつき、第三の要因、因果関係との区別
商談・契約結果との照合 評価と成約・継続の関係を確認したい 回答と案件を結びつけられない、結果がまだ確定していない 案件の識別、結果の定義、観察期間、未確定案件

平均値は、回答の分布と組み合わせる

平均値は全体の変化を短く伝えるのに便利ですが、それだけでは評価の偏りが見えません。高い評価と低い評価に分かれている場合と、多くの回答が中間に集まっている場合では、対応すべき課題が異なります。平均値に加えて、各評価を選んだ回答の件数や割合を確認します。

評価が大きく分かれるなら、顧客の条件や対応場面による違いを探します。中間の評価が多いなら、満足も不満も強くないのか、選択肢や設問が答えにくかったのかを記述や調査設計から確かめます。数値の形だけで理由を決めず、次に確認する場所を選ぶために使います。

属性別の比較は、改善できる違いに絞る

クロス集計では、業種、契約状況、商談段階、回答者の役割などで回答を分けます。ただし、分ければ分けるほど良いわけではありません。細かく分類しすぎると回答件数が減り、偶然の差を大きく見てしまいます。

分類は、改善の判断に使えるかで選びます。提案後の検討支援を見直したいなら、初回接点の経路より、比較検討中か、社内承認の段階かという違いが役立つ場合があります。担当者別の比較をする場合も、扱う案件の難しさや顧客構成を確認し、評価の差をそのまま担当者の能力差に置き換えないようにします。

自由記述は、原文を残して行動に結びつける

自由記述は、説明内容、返信、提案の適合性、導入準備、契約後の引き継ぎなど、業務で対応できる単位に分類します。分類名は、自社で誰が何を変えるかを考えられる表現にします。満足・不満だけに分けても、改善する行動までは決まりません。

同じ記述に複数の論点が含まれている場合は、無理に単独の分類へ押し込みません。また、記述件数と回答者数は区別します。長い回答から多くの論点を拾った結果、その意見が多くの顧客に共通しているように見えないようにするためです。

分類後も原文をたどれる状態を保ちます。要約だけでは、顧客が何に困り、どのような状況でそう感じたのかが抜けることがあります。会議で共有するときは、個人や企業を不要に特定できる情報を省きつつ、判断に必要な文脈を残します。

項目の関連は、原因を確かめる入口として使う

総合満足度と各評価項目の関連を見ると、どの項目を詳しく調べるべきかを考えやすくなります。ただし、一緒に上下している項目が、総合満足度を変えた原因とは限りません。提案内容への評価が全体の印象に影響し、返信や説明の評価も同時に変わっている可能性があります。

関連が見つかったら、自由記述や商談記録に同じ課題が現れているかを確認します。そのうえで対応を変え、顧客の評価と業務の状況がどう変わるかを見ます。分析で候補を絞り、現場で確かめるという使い方が適しています。

分析の前提となる測定項目を選び直したい場合は、顧客満足度の指標と選び方|法人営業で測定を改善につなげる実践手順を解説も参照してください。

自社のデータから改善を決める実践手順

手順の全体図。自社のデータから改善を決める実践手順
自社のデータから改善を決める実践手順

分析結果を改善に結びつけるには、集計する順番だけでなく、どの状態なら次へ進み、どこで判断を保留するかを決めておきます。以下の手順を、自社の商談や契約後の対応に当てはめて使ってください。

まず、決めたいことを具体的な問いにする

最初に、分析が終わったら何を決めたいかを書きます。営業全体を良くするという表現では範囲が広すぎます。提案後の追加資料を見直す、問い合わせの受け渡しを変える、導入前の説明内容をそろえるなど、対象となる業務が分かる問いにします。

この段階では、解決策を決め切る必要はありません。ただし、分析する対象と、判断を引き受ける部署は明確にします。顧客が困っている場面を特定できなければ、先に記述や商談記録を読み、問いを絞ります。対象の業務を示せたら、回答の点検へ進みます。

次に、その問いに答えられる回答があるかを確かめる

対象の場面を経験した顧客が回答しているか、評価項目が問いに合っているか、記録を照合できるかを確認します。契約後の引き継ぎを調べたいのに、商談直後の回答しかないなら、そのデータだけでは判断できません。

必要な回答がある場合は、比較条件をそろえて集計へ進みます。不足している場合は、分かる範囲を整理し、不足している場面や回答者に絞って追加の確認を行います。全社的な調査をやり直す前に、今回の問いに必要な情報が何かを明確にすることが先です。

評価の差を見つけたら、件数と背景を確認する

全体の分布を見たあと、目的に合う分類で比較します。差が見つかったら、各分類の回答件数、顧客構成、設問や依頼方法の違いを確認します。条件がそろわない場合は、差があることと、その理由が分かったことを分けて記録します。

回答が少なく傾向を判断しにくい場合は、条件をそろえて期間を広げる、近い分類をまとめる、個別の記録を詳しく読むといった方法を検討します。ただし、望む結論が出るまで期間や分類を変えてはいけません。変更する理由を先に決め、変更前の結果も残します。

記述と業務記録が一致するかを確かめる

低い評価が集まる場面を見つけたら、自由記述と、その時点までの商談記録を照合します。顧客が指摘した問題に対応するやり取りがあるか、担当者の認識と食い違っていないかを見ます。後から分かった失注理由だけで、当時の顧客の気持ちを決めつけないことも必要です。

複数の記録で同じ課題が確認できれば、改善候補として扱えます。評価は低いものの理由が分からない場合は、原因を断定せず確認事項として残します。個別の顧客にすでに困りごとが生じているなら、全体の傾向が確定するのを待たず、その顧客への対応を検討します。

優先順位は、不満の多さだけで決めない

改善候補は、発生件数に加えて、顧客への影響、記録による裏づけ、自社で変えられる範囲から比較します。多く寄せられた軽い要望と、件数は少なくても顧客の業務を止める問題は、同じ扱いにしません。

確認する観点 自社で確かめること 判断の進め方
顧客への影響 検討や利用が止まる問題か、分かりにくさや手間の問題か 業務や判断を妨げる問題は、個別対応も含めて先に検討する
繰り返しの有無 異なる顧客や期間でも同じ内容が見られるか 繰り返しが確認できれば、共通の業務手順を見直す候補にする
根拠の確かさ 評価、自由記述、商談記録が同じ問題を示しているか 一致すれば改善案へ進み、食い違えば追加確認する
変更できる範囲 営業内で変えられるか、他部署の判断が必要か 担当部署と合意し、実行する人と対象を決める
改善の確認方法 何が変われば、顧客の困りごとが減ったと分かるか 確認方法を決めてから試し、点数だけで効果を判断しない

行動を変える前に、確認する結果まで決める

改善案は、説明を丁寧にする、顧客に寄り添うといった表現で止めません。どの場面で、誰が、何を確認し、何を渡すかまで具体化します。提案後の社内説明が課題なら、顧客が説明する相手と必要な判断材料を確認し、その内容に合う資料を用意する、といった形です。

あわせて、実行されたかを確かめる記録と、改善したかを見る情報を決めます。資料を渡した記録は実行の確認になりますが、顧客の疑問が解消した証拠にはなりません。顧客からの評価、残った質問、検討状況などを併せて確認します。

対応を変えた後は、対象と観察期間をそろえて振り返ります。評価が上がっても、回答者の構成が変わっているなら、改善策の効果と断定できません。条件の違いを確認し、続ける、修正する、判断を保留して確認を続ける、のどれにするかを決めます。

自動車ディーラーの営業組織で見えた、営業の感覚と顧客評価のずれ

自動車ディーラーの営業組織では、新車営業を28年間経験した店長の手応えと、顧客の評価を照合した事例があります。接客後のアンケートを3ヶ月分並べ、店長が良い商談だったと感じた案件について、成約したかどうかを確認しました。

見えてきたのは、営業側が感じる商談の良さと、顧客の満足度が一致していなかったことです。店長が特に手応えを感じていたのは、顧客が笑顔で帰った商談でした。一方、この事例で満足度が最も高かったのは、考えさせてほしいという趣旨の言葉を残して帰った商談でした。

店長は長年、その言葉を購入の見込みが薄い反応として受け取っていました。しかし、月次で3ヶ月分を並べると、その顧客群の成約率が高い傾向も見えてきました。単月では対象が少なく、気づきにくかった違いです。

学ぶべきなのは、断り文句の読み替えではなく照合の手順

この事例から、検討したいと話す顧客は成約しやすい、と一般化することはできません。顧客の言葉の意味は、商品、商談の段階、購入条件などによって変わります。また、期間を広げて傾向が見えたことだけで、偶然ではないと統計的に確定したわけでもありません。

参考にしたいのは、営業の自己評価、顧客の回答、実際の成約を同じ案件で照合した手順です。営業の経験を否定するのではなく、どの場面では経験が当たり、どの場面では読み違いが起きるのかを確かめています。

法人営業に当てはめるなら、商談の雰囲気が良かった案件だけでなく、持ち帰って検討すると言われた案件についても、顧客が何を評価し、何を確認しようとしていたのかを追います。社内で説明する必要があるのか、比較する条件が残っているのかで、その後の支援は変わります。

分析後は、顧客が検討できる対応に変えた

この営業組織では、検討を持ち帰った顧客に対し、3日後に比較資料、1週間後に下取りシミュレーションを送る流れを組みました。事例では、その後、翌月内の成約率がさらに上がったとされています。ただし、改善幅や他の条件をそろえた比較は示されていないため、この対応だけの効果とは断定できません。

ここで大切なのは、満足度が高いという結果を報告して終わらず、顧客が次に判断するための材料を届ける行動へ変えたことです。自社に取り入れる際も、資料を送る日数をそのまま採用するのではなく、顧客の検討予定と必要な情報を確認して決めます。

顧客を覚えている組織にするためにも記録を使う

同じ営業組織では、入社11ヶ月の若手が過去の面談記録を見返し、顧客が以前話していた後部座席の充電設備への要望を拾いました。その内容を踏まえて、後付けできる選択肢を案内し、顧客から覚えていてくれたことへの反応がありました。

これは、満足度の集計結果そのものではありません。ただ、分析に使う記録が、目の前の顧客への対応にも役立つことを示す場面です。アンケートを集計する仕組みと、顧客の要望を次の担当者が読める仕組みは、つなげて考える必要があります。

顧客満足度の分析で見つけた課題は、共通の営業手順へ反映します。それと同時に、個別の顧客が伝えた希望や懸念は、その顧客への対応に残します。全体の傾向を見ることと、個別の事情を覚えておくことを両立させると、分析が日々の接客や商談に生きてきます。

顧客満足度の分析でよくある失敗と、改善を続ける方法

点数が上がった理由を、確認せずに決める

満足度が上がると、直前に行った施策の成果として説明したくなります。しかし、調査対象が既存顧客中心になった、回答の依頼方法が変わった、評価の低い顧客から回答が集まらなかったなど、別の理由でも数値は動きます。

評価が変わったときは、まず集計条件の変化を確認します。そのうえで、変更した対応に関する記述や、顧客の困りごとの変化を見ます。施策の実行記録と顧客の反応がそろっていない段階では、改善と関係している可能性がある、という範囲にとどめます。

担当者の順位だけを出して終わる

担当者別の評価は、対応の違いを探す材料になります。ただし、案件の難しさ、担当する商談段階、顧客の期待、回答件数が違うまま順位を付けると、改善すべき行動が見えなくなります。低い評価を避けるために、依頼する顧客が偏るおそれもあります。

担当者別に見る目的は、どの対応を共有し、どの場面を支援するかを決めることです。評価の高い担当者についても、話し方の印象だけでなく、顧客の疑問をどう確認したか、どの情報を残したか、次の行動をどう合意したかを記録で確かめます。

不満をすべて営業担当者の課題にする

価格、商品仕様、納期、契約後の支援など、営業だけでは変えられない項目もあります。顧客が営業に伝えた不満であっても、その解決を営業個人に任せるとは限りません。説明不足なのか、提供内容そのものの問題なのかを分けて考えます。

営業が変えられるのは、事前説明、条件の確認、関係部署への引き継ぎなどです。提供内容に関わる問題は、顧客の原文と発生した状況を整理して、担当部署と検討します。分析会議では、課題ごとに対応する部署と判断する人を決め、引き継いだだけで完了にしないようにします。

自由記述の要約だけで結論を出す

人工知能であるAIを使って回答を分類・要約する場合も、原文との照合が必要です。否定表現を読み違えたり、条件付きの評価を単純な満足・不満にまとめたりすることがあります。短い記述ほど、商談の背景が分からないまま分類される点にも注意します。

分類結果は下整理として使い、改善の判断に関わる記述は人が確認します。入力する情報は利用目的と社内の取扱ルールに合わせ、不要な氏名や顧客の機密情報を含めないようにします。要約の便利さと、判断に必要な文脈の保持を両立させることが大切です。

会議で共有する内容を、次の行動までそろえる

分析結果を共有するときは、図表を増やすより、判断に必要な情報をそろえます。最低限、次の内容が分かる状態にすると、担当者が何をすればよいかを確認しやすくなります。

  • 今回確認した顧客・期間・場面と、対象に含まれていない範囲
  • 評価の分布、回答件数、未回答や条件変更などの注意点
  • 自由記述と商談記録から確認できた課題、まだ分からない点
  • 変える営業行動、担当する人や部署、対象となる顧客
  • 実行と改善を確かめる方法、次に見直す時期

改善後の振り返りでは、点数だけでなく、決めた対応が行われたかを先に確認します。実行されていなければ、施策が効かなかったとは判断できません。実行されたうえで課題が残ったなら、想定した原因が違うのか、対応内容が足りないのかを記録から見直します。

分析で見つけた聞き漏らしや説明不足を練習する方法として、FAZOMでAIを使った営業のロープレや商談の振り返りを続けることも選択肢になります。練習した内容が実際の対応に反映されたかは、顧客の回答と商談記録で確かめます。

まとめ

顧客満足度の分析は、平均点を出すことではなく、顧客の評価と営業の対応を照合し、次に変える行動を決めるために行います。最初に知りたいことを絞り、その問いに答えられる回答があるかを確認することが出発点です。

集計では、平均値に回答の分布と件数を添え、顧客の立場や商談段階で違いを見ます。差が見つかったら、自由記述と商談記録で理由を確かめ、顧客への影響と根拠の確かさから改善の優先順位を決めます。満足度と成約・継続は、別の情報として照合してください。

まずは、自社で対応を見直したい場面を選び、その場面の回答と記録を並べてみましょう。営業が良い対応だったと感じたことと、顧客が評価したことのずれを確かめると、次の商談で変えるべき行動を具体的に考えられます。

カテゴリ
この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
無料で体験

AIがお客様役。
あなたは話すだけ

話し終えると、すぐ採点が出ます

無料で今AIロープレしてみる
資料ダウンロード

FAZOMの
サービス資料

機能・導入事例・料金をまとめて

資料を受け取る