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営業OJTの具体例と進め方|新人の成長を確かめる指導と評価の実践手順

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▼ この記事の内容

営業OJTの具体例は、新人が商談前の準備を行う、先輩の商談で質問の意図を観察する、実際の商談で一部の質問を担当する、商談後の記録やお礼メールを作る、といった取り組みです。大切なのは、仕事を経験させるだけで終わらず、教える行動・任せる範囲・できたと判断する基準を先に決めることです。この記事では、業務別の具体例と指導方法の比較、自社で実施する手順、評価と振り返りの方法を紹介します。新人の経験や顧客への影響に合わせて、次に任せる仕事を判断できる形に整理します。

営業OJTとは何か。具体例に共通する基本の進め方

手順の全体図。営業OJTとは何か。具体例に共通する基本の進め方
営業OJTとは何か。具体例に共通する基本の進め方

OJTは、実際の仕事を通じて必要な知識や技能を身につける育成方法です。法人営業なら、顧客情報の確認、商談への同行、ヒアリング、提案資料の作成、見積もり、商談後の対応などが対象になります。ただし、新人を商談に同席させるだけでは、何を学び、次に何ができるようになるのかが曖昧なままです。

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たとえば、先輩が新人に商談を見てもらう場合でも、事前に「今日は、相手の困りごとを聞いたあと、どのように具体的な出来事を確認しているかを見てほしい」と伝えると、観察する対象が定まります。終了後に質問と顧客の回答を振り返り、次の商談では新人が同じ種類の質問を担当する。ここまでつなげると、経験を次の実践に生かせます。

教える単位を、業務名から具体的な行動に変える

「商談を覚える」「提案力を高める」という目標は、そのままでは指導にも評価にも使いにくい表現です。商談なら、目的の共有、現状の確認、困りごとの整理、提案、次回までの対応確認などに分けられます。さらに、現状の確認であれば「誰が、いつ、どのように作業しているかを聞く」と、実際に行う行動まで具体化します。

教える単位を小さくすると、新人は何を試せばよいかが分かり、指導者もどこで支援すればよいかを判断できます。一度の商談ですべてを身につけさせようとせず、その日の重点を一つか二つに絞ると、振り返りでも話が散らばりにくくなります。

見せる・任せる・振り返る・再実践する

営業OJTは、次の流れを基本にすると組み立てやすくなります。新人の経験によって、説明を厚くする部分と短くできる部分を調整してください。

  1. 仕事の目的と、できたと判断する基準を説明する。
  2. 指導者が実演し、行動を選んだ理由を伝える。
  3. 顧客への影響を確認したうえで、新人に一部を任せる。
  4. 実際の発言や成果物をもとに、できた点と修正点を確認する。
  5. 次の実践で試す行動を決め、再度確かめる。

ロープレは、顧客役と営業役に分かれて対応を練習する方法です。実際の仕事に入る前や、商談で難しかった場面をやり直す際に役立ちます。ただし、練習だけで終わると、実際の顧客にも対応できるかは分かりません。練習と実務をつなぎ、顧客の反応に応じて行動を変えられるかまで確かめることが大切です。

業務別に見る営業OJTの具体例

以下は、法人営業で取り入れられる指導の例です。特定企業の実績ではなく、自社の商材や営業の進め方に合わせて調整するための例として示しています。新人の経験や社内規定に応じて、担当範囲と確認者を決めてください。

具体例1:商談前の準備で、事実と仮説を分ける

商談前の準備では、新人に企業の公開情報や過去の商談記録を確認してもらい、分かった事実、まだ分からないこと、当日確認したい質問をまとめてもらいます。調べた情報を大量に並べることより、商談で何を確かめるのかを明確にすることを重視します。

指導者は、まず一つの情報を例に説明します。「拠点を増やしていることは公開情報で確認できる。ただし、新人教育に困っているかは分からないので、商談で確かめる」というように、確認済みの事実と営業側の仮説を分けます。新人が作成した準備メモにも、同じ区別があるかを確認します。

  • 任せる仕事:顧客情報の確認と、当日聞きたい質問の作成。
  • 指導者が見る点:情報の出所が分かり、未確認の内容を事実として扱っていないか。
  • 次に進む目安:質問する理由を説明でき、商談の目的に沿って質問を選べる。

情報収集に時間をかけすぎる場合は、調査項目を増やす前に、商談で判断したいことを確認します。初回の情報交換なのか、提案内容を具体化する場なのかによって、必要な準備は変わります。目的が決まっていれば、調べる範囲と当日聞く範囲も分けやすくなります。

具体例2:商談同行で、先輩の質問の意図を読み取る

商談同行では、議事録を取ることだけを新人の役割にしないようにします。たとえば「先輩が詳しく聞いた場面と、その直前の顧客の発言を記録する」という観察課題を渡します。質問文だけでなく、どのような情報を受けて質問したかを見るためです。

商談後は、「なぜその質問をしたと思うか」を新人に説明してもらいます。そのうえで指導者が、実際に確認したかったことを補足します。新人の解釈が違っていた場合も、正解だけを伝えるのではなく、判断の手がかりになった発言や状況を共有します。

  • 任せる仕事:指定した場面の観察と、質問・回答の記録。
  • 指導者が見る点:質問の文言だけでなく、その前後のやり取りを捉えているか。
  • 次に進む目安:質問の目的を説明でき、似た場面で使う質問を自分で考えられる。

同行する回数を増やしても理解が進まない場合は、観察対象が広すぎる可能性があります。次は冒頭の目的共有だけを見るなど、範囲を狭めてみてください。見る対象を変えた結果、説明できることが増えたかを確かめます。

具体例3:ヒアリングで、顧客の言葉を具体的な状況にする

ヒアリングのOJTでは、商談全体を任せる前に、現状を確認する部分を担当してもらいます。たとえば顧客が「情報共有に時間がかかる」と話した際に、新人が「最近、どのような場面で時間がかかったのでしょうか」と聞き、関係者や作業の流れを確認する練習です。

指導者は事前に、質問の目的と担当する範囲を共有します。実際の商談では、新人が回答を待たずに質問を重ねていないか、相手の回答を受けて聞く内容を調整できているかを見ます。予定した質問をすべて読み上げたかどうかは、主な評価基準にしません。

  • 任せる仕事:現状や困りごとについての一部の質問。
  • 指導者が見る点:抽象的な回答から、具体的な出来事や業務の流れを確認できているか。
  • 次に進む目安:聞いた内容を要約し、顧客に認識の違いがないか確認できる。

顧客が答えにくそうな場合は、同じ質問を押し通すのではなく、聞く理由を説明したり、確認の時期を変えたりする判断も必要です。質問の数を増やすだけでは、顧客の状況を理解できたとはいえません。相手の反応を見て進め方を変えることも指導に含めます。

具体例4:提案資料で、顧客の課題と説明をつなげる

提案資料の作成では、最初から全体を任せず、顧客の現状と提案の理由を説明する部分から担当してもらう方法があります。新人には、商談で確認した事実と、その事実に対して提案する内容を対応させてもらいます。見栄えより先に、提案の根拠があるかを確認します。

たとえば顧客が報告作業の重複に困っているなら、製品の機能を一通り紹介するのではなく、どの作業をどう変えられる可能性があるかを説明します。効果が未検証であれば、確定した結果として書かず、導入前に確認すべき条件や検証方法を示します。

  • 任せる仕事:提案資料の一部分と、その説明文の作成。
  • 指導者が見る点:顧客が話していない課題や、根拠のない効果を加えていないか。
  • 次に進む目安:顧客の発言をもとに提案理由を説明し、適用条件も伝えられる。

修正の際は、完成版を渡すだけでなく、「この説明はどの発言を根拠にしたか」と確認します。根拠が見つからない場合、文章を整える前に追加のヒアリングが必要かもしれません。資料作成の問題と、商談で情報を確認できていない問題を分けて扱います。

具体例5:見積もりや条件確認で、自分の権限を理解する

見積もりのOJTでは、価格を入力する操作に加えて、数量、対象範囲、契約期間、提供条件、社内承認の要否を確認する手順を教えます。新人が作成したものを、権限を持つ担当者が確認してから顧客へ提示するなど、提出までの流れを先に定めます。

顧客から値引きや特別な対応を求められた場面も、練習しておくとよいでしょう。その場で約束するのではなく、要望の内容と背景を確認し、社内で確認が必要な事項を伝えられるかを見ます。即答できる範囲と、持ち帰る範囲を区別することが学習の中心です。

  • 任せる仕事:社内規定に沿った見積もりの下書きと、確認事項の整理。
  • 指導者が見る点:計算や記載内容に加え、承認が必要な条件を見落としていないか。
  • 次に進む目安:判断できない条件を特定し、必要な情報を添えて相談できる。

経験を積んだあとも、社内承認が必要な業務は所定の手続きを続けます。新人育成上の独り立ちと、会社として定めている決裁権限は別のものです。

具体例6:商談後の対応で、約束と次の行動を明確にする

商談後は、記録やお礼メールの下書きを新人に任せます。感謝を伝えるだけでなく、確認できたこと、未確認のこと、双方の対応事項、担当者と期限を整理できるかを確認します。商談で合意していない内容を、決定事項として書かないことも重要です。

指導者は、文章の丁寧さだけでなく、顧客と社内の担当者が次に何をすればよいか分かるかを見ます。たとえば「資料を送付する予定」とだけ書かれているなら、何の資料を誰がいつまでに送るのか、商談で確認した内容に戻って整理します。

  • 任せる仕事:商談記録と、顧客への連絡文の下書き。
  • 指導者が見る点:事実・合意・営業側の見込みが混ざっていないか。
  • 次に進む目安:記録と連絡内容が一致し、未確認事項を残したまま断定していない。

商談後の対応は、社内の記録作業であると同時に、顧客が安心して次へ進むための仕事でもあります。顧客との認識のずれを減らす取り組みは、顧客満足度を上げる具体例でも整理しています。

どの指導方法を選ぶか。向き・不向きと確認点を比べる

OJTの方法は、新人の配属期間だけで決めるより、何ができていて、どこで止まっているかを見て選ぶほうが実務に合わせやすくなります。知識が不足している人に実践だけを重ねても、判断の材料は増えません。一方、知識はあるのに商談で使えない人には、説明を追加するより、場面を限定した実践が必要なことがあります。

方法 向いている場合 向かない場合 選ぶ前に確かめる点
見本を見せて理由を説明する 業務の全体像や基本の手順が分からない 手順は理解しており、実際の対応で困っている 説明後、自分の言葉で目的と手順を話せるか
観察課題を決めた商談同行 顧客の反応や、先輩の判断の仕方を知る必要がある 観察する対象が決まらず、同席だけを繰り返している 見た行動と、その理由を分けて記録できるか
ロープレで場面を繰り返す 実務前に試したい、苦手な場面をやり直したい 顧客役の返答が固定され、暗記の確認になっている 相手の返答が変わっても対応を調整できるか
実際の商談で一部を担当する 基本を理解し、実際の顧客とのやり取りを経験したい 担当範囲や先輩が支援する条件が決まっていない 任せる範囲と、途中で相談する条件が明確か
資料・記録・メールを確認する 考え方や理解を、具体的な成果物で確かめたい その場の聞き方や反応への対応だけを評価したい 完成物だけでなく、作成の根拠も説明できるか

たとえば、顧客の困りごとを詳しく聞けない新人でも、原因は同じとは限りません。何を聞くべきか分からないなら、見本と説明から始めます。質問は思いつくものの言葉にできないなら、ロープレで試します。練習ではできるのに商談では難しいなら、先輩が同席して一部の質問を担当してもらいます。

一つの方法で育成を完結させる必要はありません。見本を見たあとに練習し、実務で試し、成果物や記録で確かめるように組み合わせます。方法を選んだ理由が明確なら、うまく進まないときにも、何を変えるべきか判断しやすくなります。

自社に当てはめてOJTを設計する五つの手順

手順の全体図。自社に当てはめてOJTを設計する五つの手順
自社に当てはめてOJTを設計する五つの手順

自社のOJTを見直すときは、研修日程を作る前に、どの仕事を任せたいのかを決めます。次の手順では、各段階で確かめることと、次へ進める条件をそろえています。条件が満たせない場合は、その段階に戻って具体化してください。

手順1:任せたい仕事と、顧客への影響を確認する

最初に、直近で任せたい仕事を一つ選びます。「営業として独り立ちする」では広すぎるため、「初回商談で顧客の現在の業務を確認する」「商談後の対応事項を整理する」など、行動と成果物が見える単位にします。その仕事を誤った場合、顧客や社内にどのような影響があるかも確認します。

担当する範囲、提出先、確認者が決まれば次へ進みます。価格や契約条件など、誤りの影響が大きいものは、練習ができたことだけを理由に確認を省略しません。社内規定に沿った承認や確認を、OJTの手順にも組み込みます。

手順2:今できることを、本人の説明と実物で確かめる

次に、新人の現状を確認します。過去に営業経験があるかという経歴だけで判断せず、準備メモ、商談記録、作成した資料、短い実演などを見ます。本人にも、どこまで一人でできて、どこで迷うのかを説明してもらいます。

ここでは、知識がない、手順を組み立てられない、実際の場面で実行できない、判断に迷う、という違いを整理します。たとえば商品知識は十分でも、顧客の課題に合わせて説明する順番を選べない場合があります。困っている行動を特定できたら、次の指導方法を選びます。

手順3:到達基準と、確認する場面を決める

到達基準は、指導者が観察できる表現にします。「ヒアリング力がある」ではなく、「顧客の現状と困りごとを分けて整理し、要約して認識を確認できる」とします。また、どの商談や成果物で確かめるのかも決めておきます。

基準を本人に説明し、本人が自分の言葉で言い直せれば次へ進みます。評価する側だけが基準を持っている状態では、新人が何を優先すべきか分かりません。配属後の目標とのつなぎ方は、営業の目標設定・新人向け具体例も参考になります。

手順4:実践の機会と、指導者が支援する条件を決める

実践する前に、新人が担当する部分、先輩が補足する部分、その場で先輩に引き継ぐ条件を決めます。たとえば、想定外の契約条件を求められた場合や、説明に誤りがあった場合などです。新人が困ったときに、誰へどう相談するかも共有します。

担当範囲と支援の条件を双方が理解できたら実践します。適切な商談機会がない場合は、先にロープレや過去の資料を使った練習を行います。ただし、実務での確認が済んでいないことは記録に残し、練習の結果だけで独り立ちと扱わないようにします。

手順5:結果を確認し、次に任せる範囲を決める

実践後は、到達基準と実際の行動を比べます。できた場合は、似た場面でもできるかを確かめたうえで、任せる範囲を広げます。難しかった場合は、説明不足なのか、練習が必要なのか、業務の難度が高すぎたのかを整理します。

ここで、新人の努力不足だけに原因を求めないことが大切です。必要な情報が共有されていない、担当する仕事が毎回変わる、指導者によって指示が違うなど、育成の進め方に問題がある場合もあります。次に変えることを一つ決め、再実践の機会まで予定に入れます。

OJTの評価と振り返りは、行動の根拠を残して行う

営業の成果には、顧客の事情や案件の時期など、新人だけでは変えられない条件も関係します。受注したかどうかは大切な結果ですが、それだけでは何を身につけたのかを判断しにくくなります。OJTでは、成果とあわせて、その過程で行った行動を確認します。

評価は、支援がどの程度必要だったかで整理する

評価を言葉だけで行うと、指導者によって「できる」の意味が変わりやすくなります。次のように、支援の有無で整理すると、任せる範囲を相談しやすくなります。業務ごとに評価し、一つの総合点だけで独り立ちを決めないようにします。

状態 確認できたこと 次の対応
説明や見本が必要 目的や手順を理解する途中である 見本を示し、行動の理由を確認する
助言があれば実行できる 確認や補足を受けながら仕事を進められる 任せる範囲を限定して実践を重ねる
決めた範囲を一人で実行できる 基本的な場面で基準を満たし、必要な相談ができる 別の場面でもできるか確かめる
状況に応じて調整できる 相手の反応を受けて進め方を変え、理由も説明できる 権限の範囲内で担当業務を広げる

相談せずに進めることを、一人でできる状態と混同しないようにします。自分の判断範囲を理解し、必要な場面で相談できることも実務能力の一つです。また、一度できたことと、別の顧客や場面でもできることは分けて確認します。

振り返りでは、事実・判断・次の行動をつなぐ

振り返りは、まず新人本人の認識を聞くところから始めます。「どの場面で、何を確認しようとしたか」「相手はどう答えたか」「その回答を受けて、どう判断したか」を順に確認すると、結果だけでは見えない考え方が分かります。

指導者が伝える内容も、観察した事実から始めます。「質問が浅かった」ではなく、「困っているという回答のあと、具体的な場面を確認せず製品説明に進んでいた」と伝えます。そのうえで、何が分からないまま残ったかと、次に試す質問を一緒に確認します。

できた行動も具体的に伝えてください。「よかった」で終えず、「相手の回答を要約して確認したので、担当者と対象業務の認識をそろえられた」と説明します。何を続けるべきかが分かれば、新人も次の実践で再現しやすくなります。

記録は、次の指導に必要な内容へ絞る

OJTの記録は、詳しく書くこと自体を目的にしません。担当者が替わっても、何を任せ、どこまで確認できたかが分かることを重視します。次の項目がそろっていれば、次回の指導につなげやすくなります。

  • 実施した仕事と、その日の到達基準。
  • 確認できた発言・行動・成果物。
  • 指導者が支援した内容と、まだ確認できていないこと。
  • 次に試す行動と、確認する機会。

顧客情報や商談の録音・録画を扱う場合は、社内規定と必要な同意、利用できる範囲を確認します。振り返りのためであっても、記録を誰でも閲覧できる場所に置かないようにします。指導者側の育成目標の立て方は、管理職の人材育成目標と具体例で整理しています。

営業OJTで起こりやすい失敗と見直し方

同行回数だけが増え、新人の担当範囲が変わらない

商談への同行は続いているのに、新人が話す機会や作成する成果物が増えていない場合、経験が実践につながっていない可能性があります。同行の回数だけで育成の進み具合を判断せず、本人が説明できることと、実際に担当できることを確認します。

見直す際は、次の商談で任せる小さな役割を決めます。冒頭の目的共有、現状についての質問、終了前の対応事項の確認などから選び、先輩が支援する条件も決めておきます。商談機会が少ない場合は練習を組み合わせますが、実務での確認待ちであることを区別します。

先輩がすぐに答え、新人の判断を確かめられない

顧客対応を円滑にしようとして、先輩がすべての質問に答えてしまうことがあります。その場では進めやすくても、新人が何を理解し、何に迷っていたかが見えなくなります。事前に担当範囲を決め、安全に任せられる場面では新人の対応を見守ります。

ただし、誤った説明や権限外の約束を、そのまま続けさせる必要はありません。顧客への影響がある場面では補足し、終了後にどこで引き継いだかと、その理由を説明します。任せることと、必要な支援をしないことは分けて考えます。

指導者によって評価や指示が変わる

ある先輩には詳しく聞くように言われ、別の先輩には早く提案するように言われると、新人は何を優先すべきか迷います。状況によって適切な対応が変わることはありますが、その条件が説明されなければ、指示が矛盾して見えます。

共通にするのは、話し方の細部より、確認すべき情報と判断基準です。同じ記録や資料を指導者同士で見て、どの行動を評価するかを合わせます。指示が異なる場合は、顧客の状況や商談の目的の違いを説明し、新人が使い分けられるようにします。

修正点を一度に伝えすぎる

質問、声の大きさ、説明の順番、資料の見せ方などを一度に指摘すると、新人は次に何を直せばよいか分からなくなることがあります。顧客への影響が大きい誤りにはその場で対応し、それ以外は到達基準に照らして優先順位をつけます。

たとえば、課題を確認する前に提案してしまうことが主な問題なら、次は具体的な出来事を一つ聞くことに集中します。ほかの修正点は記録に残し、順番に扱います。重点を絞ることと、課題を見落としたままにすることは区別してください。

指導時間が確保されず、振り返りが後回しになる

忙しいときほど、商談への同行はできても、その後の確認が抜けがちです。振り返りが遅れると、具体的な発言や判断を思い出しにくくなります。商談予定とあわせて確認の時間を確保し、難しい日は本人が事実と疑問点を短く記録する方法を決めておきます。

管理職は、新人の学習状況だけでなく、指導者に確認できる時間があるかも見ます。担当人数や業務量に対して指導の機会が足りないなら、資料確認を分担する、重点業務を決めるなど、運用を調整します。本人と指導者の努力だけで埋めようとしないことが、継続のために必要です。

まとめ

営業OJTの具体例には、商談前の準備、観察課題を決めた同行、一部のヒアリング、提案資料や見積もりの作成、商談後の記録・連絡などがあります。どの仕事でも、目的、任せる範囲、できたと判断する基準を先に決め、実際の行動や成果物で確かめることが基本です。

指導方法は、新人がどこで困っているかに合わせて選びます。知識や手順が分からないなら見本と説明、実行に迷うなら練習、実際の顧客への対応を確かめたいなら部分担当へ進めます。実践後は、できた点と次に変える行動を具体的にし、もう一度試す機会を用意します。

まずは、新人に次に任せたい仕事を一つ選び、今の状態と到達基準を並べてみてください。その差を確認すると、何を教え、どこまで任せ、どの場面で成長を確かめるかを決めやすくなります。

この記事を書いた人
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元電通、2016年創業。株式会社FAZOM代表取締役。自らの組織崩壊を原点に、営業プロセスを数字で再現する独自メソッド「メトリクスマネジメント」を体系化。累計230社の営業組織を支援し、売上向上・新人の早期戦力化など成果を創出。2026年、FAZOMはClaude Partner Network認定パートナーに。自社の法人営業の電話2.9万件を集計した調査レポートを公開。
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