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ヒアリングとは?ビジネスでの役割|法人営業の聞き方と案件判断の進め方

公開日: 更新日:

ビジネスのヒアリングとは、相手の現状や困りごと、目指す状態を聞き、次の行動を判断するための対話です。法人営業での質問の順番、深掘りの仕方、提案へ進む基準を具体例で解説。商談の振り返りやチームでの育成方法まで紹介します。

▼ この記事の内容

ビジネスのヒアリングとは、相手の現状や困りごと、目指す状態を聞き、双方が次の行動を判断できるようにする対話です。法人営業では、要望を聞くだけでなく、なぜ対応が必要なのか、誰がどのように検討するのかまで理解します。この記事では、質問の組み立て方と、提案・追加確認・保留を選ぶ基準を具体例で解説します。営業マネージャーや営業企画が、自社の商談を振り返り、指導に使うための手順もまとめます。

ビジネスにおけるヒアリングとは

手順の全体図。ビジネスにおけるヒアリングとは
本文で確かめること

ヒアリングとは、相手の話を聞き、現状や考え、判断に必要な情報を確かめることです。ビジネスでは、営業の商談だけでなく、業務の引き継ぎ、社内の相談、採用面接、取引先との調整などで行われます。共通する目的は、話し手と聞き手の認識をそろえ、その後の判断や行動につなげることです。

法人営業では、とくに相手が何に困っているか、その問題を解決する必要があるか、自社が役に立てるかを確かめます。商品を紹介するための前置きとして扱うと、聞いた内容が提案に反映されません。ヒアリング自体に、提案するかどうかを判断する役割があります。

質問することと、ヒアリングすることの違い

質問は、情報を得るための手段です。一方、ヒアリングは、質問への回答を受け止め、意味を確かめ、必要に応じてさらに聞く対話全体を指します。用意した質問をすべて読み上げても、相手が困っている理由を理解できていなければ、次の判断には使いにくいままです。

たとえば、営業担当者が「現在、どのような課題がありますか」と聞き、顧客が「営業担当者の育成です」と答えたとします。そこで研修の提案に移ると、育成の何が問題なのかが分かりません。商品知識なのか、商談の進め方なのか、上司が指導する時間を取れないのかによって、必要な対応は変わります。

「育成の中でも、今とくに対応が必要だと感じている場面はどこでしょうか」と聞き、その答えを具体的な業務に結びつけていく。さらに、自分の理解を相手に返して確かめる。この往復が、ヒアリングの中心です。

傾聴・情報収集・課題整理との関係

傾聴とは、相手の話に注意を向け、意図や気持ちを理解しようとする聞き方です。ヒアリングを支える姿勢ですが、相づちを打って聞き続けるだけでは、判断に必要な情報がそろわない場合もあります。相手の話を遮らずに受け止めつつ、曖昧な部分を確認することが必要です。

情報収集は、資料や公開情報を読むことも含みます。事前に分かる会社概要や事業内容を調べておけば、商談では公開情報だけでは分からない事情に時間を使えます。ただし、調べた内容から推測した課題と、相手が実際に話した課題は分けて扱います。

課題整理は、聞いた事実をもとに、何に対応する必要があるかを考える作業です。相手の要望が、そのまま解決すべき課題とは限りません。「研修を実施したい」という要望の背景に、「商談後の指導が担当する上司によって異なる」という問題があれば、研修に加えて指導方法の整理が必要かもしれません。

聞き終えた時に、何が分かっていればよいか

よいヒアリングの目安は、質問の数や会話の長さではありません。聞いた内容から、相手と次に何をするかを決められるかどうかです。商談の目的に応じて、次の内容が説明できるかを確かめます。

  • 現在、どの業務で何が起きているか。
  • 誰がどのような点に困り、仕事にどんな影響があるか。
  • どのような状態になれば、改善したと判断できるか。
  • 対応する必要性や時期を、相手がどう考えているか。
  • 次の判断に誰が関わり、何の情報が必要か。

初回の商談ですべて分かるとは限りません。分からない点が残っていても、その内容と確認方法が明確なら、次の行動を決められます。反対に、会話が盛り上がっていても、何が未確認なのか分からない状態では、提案の前提がそろっていません。

法人営業のヒアリングで確かめる内容と質問の順番

質問の順番は、相手が答えやすい現状から始め、具体的な困りごと、影響、目指す状態、検討の進め方へと広げるのが基本です。ただし、順番を守るために相手の話を止める必要はありません。相手が話した内容を起点にし、聞けていない部分を補います。

事前に、商談で何を判断するかを決める

準備では、質問集を増やす前に、その商談が終わった時に何を判断したいかを決めます。初めて話す相手なら、具体的な相談があるのか、自社が支援できる範囲なのかが中心になります。要望が明確な相手なら、提案の条件や社内での検討方法まで確かめる必要があります。

会社の公開情報、これまでの問い合わせ内容、過去の商談記録を読み、分かっていることと仮説を分けます。「問い合わせで研修を希望している」は確認できた情報ですが、「若手の成約率が低いのだろう」は仮説です。仮説は質問を考えるために使い、相手の課題として決めつけないようにします。

冒頭では、聞く目的を伝えます。たとえば「ご相談の背景と現在の進め方について、お話を伺わせていただくことは可能でしょうか。伺った内容をもとに、お役に立てる範囲をご説明できればと思います」と伝えると、相手も話す範囲を理解しやすくなります。

雑談から本題への移り方に迷う場合は、ビジネスのアイスブレイク|法人営業で迷わない話題選びと本題へのつなぎ方も参考になります。雑談を長く続けることより、本題を話しやすい状態をつくることが大切です。

現状から始め、具体的な場面を聞く

最初は、現在の業務や取り組みを聞きます。抽象的な課題を先に求めるより、日々の仕事の流れを聞く方が、相手が説明しやすい場合があります。「現在、新しく入った営業担当者は、どのような流れで商談を担当するのでしょうか」といった聞き方です。

次に、その流れの中で困っている場面を確かめます。「最近、指導が難しいと感じたのは、どのような商談でしたか」と聞けば、一般的な印象から実際の出来事へ話を進められます。誰が、どの場面で、何をして、どこで困ったのかを理解すると、対応を考えやすくなります。

困りごとの影響と、今取り組む理由を聞く

困りごとがあることと、会社として対応する必要があることは別です。担当者にとって気になる問題でも、組織全体ではほかの仕事が優先されているかもしれません。何に影響しているのかを聞き、相手がどの程度の優先度で考えているかを確かめます。

質問は「その状況によって、日々の業務にはどのような影響が出ていますか」「今回、見直しを考えたきっかけは何でしょうか」などです。相手がまだ影響を整理できていない場合は、無理に深刻な問題として扱いません。分かっている影響と、これから確認する影響を分けます。

目指す状態と、検討の条件を聞く

目指す状態は、「売上を伸ばしたい」「育成を強化したい」だけでは、提案を選ぶ基準になりにくいものです。「担当者がどのように行動できれば、改善したと感じられそうでしょうか」と聞き、仕事の場面に戻します。相手が数字を把握している場合は確認しますが、根拠のない目標値をその場で置く必要はありません。

そのうえで、検討に関わる人、時期、費用の考え方、運用上の制約を確かめます。予算が未定なら、どのような情報があれば予算を検討できるのかを聞きます。導入時期が未定なら、何が決まれば時期を考えられるのかを確認します。未定という回答だけで話を止めず、未定の理由を理解することが重要です。

確かめる内容 質問の例 回答から整理すること
現在の進め方 現在は、どのような流れで対応されていますか。 業務の流れ、担当者、利用している方法
具体的な困りごと 最近、対応に困ったのはどのような場面でしょうか。 実際の出来事、困る場面、関係する人
仕事への影響 その状況で、ほかの業務に影響は出ていますか。 確認できた影響と、まだ分からない影響
目指す状態 どのような状態になれば、改善したと感じられそうでしょうか。 相手が改善を判断する基準
検討のきっかけ 今回、見直しを考えた背景は何でしょうか。 対応する理由、優先度、時期の事情
社内での進め方 実施を検討する際は、どなたと、どのような点を確認されますか。 関係者、判断に必要な情報、次の確認先

予算や決裁権限、必要性、導入時期を整理する際は、BANTのビジネス活用とは|法人営業の案件判断と次の一手を決める実践法も使えます。項目を埋めることを目的にせず、次の判断に何が足りないかを確かめるために使います。

相手の話を深める聞き方と、よくある失敗

ヒアリングで難しいのは、質問を思いつくことよりも、相手の回答を受けて次に何を聞くかです。回答が抽象的なら具体的な場面に戻り、具体的な出来事が出てきたら、その意味や影響を確かめます。相手が話した言葉を起点にすると、質問同士のつながりが生まれます。

広く聞く質問と、内容を確かめる質問を使い分ける

「どのような点に困っていますか」のような、自由に答えられる質問は、相手の関心や事情を知るのに向いています。一方、「現在は各マネージャーが個別に指導されている、という理解で合っていますか」のような確認は、認識をそろえる時に使えます。

広く聞く質問ばかりでは、話題が広がったまま整理できないことがあります。確認の質問ばかりでは、営業担当者が想定した答えの範囲から出にくくなります。相手の説明を受け止めた後に要点を確かめ、まだ分からない部分を広く聞く、という往復を意識します。

抽象的な言葉を、その人が経験した場面に戻す

「属人化している」「連携が悪い」「営業力が足りない」といった言葉は、相手によって意味が異なります。分かったつもりで使うと、同じ言葉を使いながら別の問題を考えてしまいます。「属人化していると感じるのは、どのような仕事でしょうか」と聞き、実際の場面を確かめます。

以下は、聞き方の違いを示す架空の会話例です。

顧客:商談の進め方が担当者によって違っていて、育成が難しいんです。

営業:最近の商談では、どのような違いが気になりましたか。

顧客:ある担当者は、相手の話を聞く前に商品説明を始めてしまいます。

営業:その商談の後は、どのような点を振り返っていますか。

顧客:説明が長かったとは伝えますが、次に何を聞けばよかったかまでは話せていません。

営業:商談での質問に加えて、商談後に具体的な聞き方を指導するところにも難しさがある、という理解で合っていますか。

この会話では、最初から「研修が必要ですね」と結論を置いていません。商談中の行動と、商談後の指導の両方を確かめています。同じ育成の相談でも、問題が起きている場所を見極めることで、提案の内容を考えやすくなります。

深掘りが、誘導や詰問にならないようにする

「それでは困りますよね」「このままだと売上が落ちますよね」と聞くと、相手が同意することを前提にした質問になります。相手の考えを理解するためには、「現状を、どのように捉えていらっしゃいますか」と聞き、問題ではないという答えも受け止める必要があります。

また、「なぜですか」を続けると、説明責任を追及されているように感じられる場合があります。「そうした進め方になった背景はありますか」「ほかの方法を試したことはありますか」と聞けば、判断の経緯や制約を確かめられます。原因を営業側の想像で埋めないことが大切です。

よくある失敗は、回答を受け取る前に進むこと

  • 質問を重ねすぎる:現状、原因、予算、時期をまとめて聞くと、何への回答なのかが曖昧になります。話題を区切り、回答を受けてから次に進みます。
  • すぐに商品へ結びつける:困りごとを聞いた直後に機能説明を始めると、背景や制約を聞く機会を失います。まず、その困りごとが起きている場面を確かめます。
  • 沈黙をすぐ埋める:相手が考えている途中に選択肢を並べると、営業側の言葉に回答が寄ることがあります。考える時間を取り、質問が答えにくかった場合は範囲を狭めます。
  • 自分の解釈を事実として記録する:担当者の発言と営業側の見立てが混ざると、社内で案件を判断しにくくなります。発言、解釈、未確認事項を分けて残します。

最後に要点を返すことも、聞き違いを防ぐために役立ちます。「本日伺った内容では、現在の指導方法を整理し、そのうえで練習方法を検討したいというご意向だと理解しています。認識に違いはありますか」と確かめます。相手が修正できる余地を残すことが、認識をそろえるうえで重要です。

ヒアリング後に、提案・追加確認・保留をどう選ぶか

話を十分に聞いた後でも、そのまま提案へ進むとは限りません。問題が整理できた段階なのか、関係者への確認が必要なのか、今は対応しないのかによって、次の行動は変わります。営業担当者だけの期待で進めず、顧客と確認できた内容をもとに選びます。

次の行動を選ぶための比較表

選択肢 向いている場合 向かない場合 確かめる点
提案へ進む 対応したい問題と目指す状態が共有され、自社が支援できる範囲も見えている 相手の困りごとや、提案を選ぶ基準が曖昧なまま 提案で判断したい内容、必要な条件、確認する関係者
追加でヒアリングする 対応の必要性はありそうだが、業務の実態や影響に未確認の点がある 聞く目的が定まらず、同じ質問を繰り返している 何が分かれば判断できるか、誰が情報を持っているか
関係者を交えて確認する 現場と管理部門など、立場による認識や条件の違いを整理する必要がある 担当者の意向を確かめず、役職の高い人への接触だけを急ぐ 参加する目的、担当者の意向、各関係者に確認したい内容
時期を待ち、再検討の条件を決める 必要性はあるが、ほかの業務や社内事情によって今は進められない 保留の理由が分からず、連絡の予定だけを置いている 何が変われば再検討するか、相手が希望する連絡の有無
今回の提案を見送る 自社の提供範囲が合わない、または相手が対応を必要としていない 情報不足だけを理由に、確認の余地を検討せず判断する 合わない条件、見送り理由についての相互理解

この表は、案件を厳しく選別するためだけのものではありません。提案が早すぎる場合に追加確認へ戻る、担当者だけでは分からない場合に関係者の話を聞くなど、進め方を適切に選ぶためのものです。保留や見送りも、相手の状況に合っていれば妥当な判断になります。

自社の商談に当てはめる手順

まず、最近の商談記録を開き、顧客が実際に話した内容だけで、現状、困りごと、影響、目指す状態を書き出します。営業担当者の推測しかない箇所には、未確認と記します。記録にないことを、顧客が考えていないことと同じ扱いにしないようにします。

次に、対応する必要性を相手と確認できているかを見ます。相手が具体的な困りごとを挙げ、改善を検討したいと話しているなら、必要な条件の確認へ進みます。営業側だけが問題だと考えているなら、提案を作る前に、相手が現状をどう評価しているかを聞きます。

続いて、自社が支援できる範囲と、判断を妨げている未確認事項を照らし合わせます。運用条件が分からなければ現場への追加確認、社内の判断方法が分からなければ担当者との進め方の相談が候補になります。自社の提供範囲では対応できない条件が明らかなら、合わない点を説明します。

そのうえで、次の行動に目的を付けます。「提案書を送る」だけではなく、「現在の指導方法を続ける場合と、練習方法を追加する場合を比較するために提案書を確認する」と整理します。相手が何を判断するための行動なのかを説明できれば、次に必要な資料や参加者も決めやすくなります。

最後に、その進め方への相手の意向を確認します。営業側が提案したことと、相手が同意したことは分けて記録します。日程候補を伝えただけの状態を、次回の商談が決まった状態として扱わないことも大切です。

次の行動を、相手が判断しやすい言葉で伝える

追加確認が必要なら、「運用される方のご負担を確認してから、ご提案の内容を検討したいと考えています。現場の進め方について、改めてお話を伺わせていただくことは可能でしょうか」と、目的と確認したい内容を伝えます。

提案へ進む場合も、契約を急ぐ言い方より、何を判断してもらうための提案なのかを示します。場面に応じた表現は、クロージングの言い換えをビジネスで使うには|営業の場面別の選び方と例文で確認できます。言い方を整える前提として、相手と次の行動の目的が共有されていることが必要です。

営業組織でヒアリングの質をそろえる方法

担当者の聞き方を変えるだけでは、ヒアリングを続けにくい場合があります。管理職が商談数や提案数だけを強く求めれば、担当者は対応の必要性が曖昧でも案件を残そうとするかもしれません。育成とあわせて、案件の見方や商談後の確認方法もそろえる必要があります。

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商談数の減少を、件数だけで評価しない

FAZOMの支援事例では、ヒアリングを先に行う方針を徹底した営業組織で、月次レビューの商談数が先月の102件から今月の81件に減りました。以前は提案書を出して次回につないでいた案件のうち、見込みの薄いものを、営業担当者が残さなくなっていたという背景がありました。

当初、管理職は商談数が減ったことに不安を感じていました。その後のレビューでは、商談数が81件のままでも成約数の増加が確認され、成約率は8%台から20%を超える水準になっていました。管理職からは、提案書を作る時間が減った分、残った案件のヒアリングに時間を使うようになったという振り返りもありました。

ただし、この事例から、商談数を減らせば成約率が上がるとは言えません。見込みの薄い案件が減ることでも成約率は変わり、個々の案件への時間の使い方も変わっています。件数の減少と成果の関係を判断するには、成約数、対象期間、案件の扱い方もあわせて確かめる必要があります。

自社で同じような変化が起きた時は、まず新たな相談そのものが減ったのか、案件を残す基準が変わったのかを分けます。そのうえで、同じ定義と比較できる期間で、成約数や受注額、案件の進み方を確認します。商談数が減った理由を確かめずに元の件数へ戻そうとすると、見込みが曖昧な案件を残す運用に戻る可能性があります。

共通の質問集より先に、共通の確認項目を置く

営業組織でそろえたいのは、全員が同じ言い回しで質問することではありません。相手の現状、困りごと、影響、目指す状態、次の判断に必要な情報を、商談に応じて確かめられることです。質問例はそのための補助として用意します。

商談記録には、顧客の発言、営業側の見立て、未確認事項、合意した次の行動を分けて残します。「関心が高い」「感触がよい」だけでは、別の人が案件を判断できません。どの発言からそう考えたかまで残せば、上司も確認すべき点を具体的に伝えられます。

入力欄を増やしすぎると、記録そのものが負担になります。既存の商談記録を使い、案件判断に必要なのに抜けやすい内容から見直します。書かれていない理由が、聞けていないためなのか、聞いたが記録していないためなのかも区別すると、指導の対象を絞れます。

振り返りでは、次に変える質問まで決める

「もっと深掘りしよう」という指導だけでは、次の商談で行動を変えにくいものです。顧客がどのように答え、その後に営業担当者が何を聞いたかを見ます。たとえば、顧客が「現場に定着しない」と話した直後に説明へ移っていれば、その言葉が指す場面を聞く余地があったと分かります。

振り返りでは、「定着しないと感じた最近の場面はどこですか、と聞いてみる」のように、次に試す質問まで決めます。ロープレ、つまり商談を想定した練習では、その質問への回答を受けて、さらに何を聞くかまで試します。質問を言えたかだけでなく、相手の回答に応じて進められたかを確認します。

管理職自身も、顧客の発言を読まずに案件を判断していないかを振り返ります。「予算はあるのか」と結論だけを求めるより、予算が決まるまでに何を確認する必要があるかを担当者と考える方が、次の行動につながります。

営業のロープレや商談の振り返りを続ける方法として、FAZOMでAI(人工知能)を使った練習や振り返りを取り入れる選択肢もあります。自社で確かめたい項目を先に決め、実際の商談で聞けるようになったかを確認しながら活用します。

まとめ

ビジネスのヒアリングとは、相手の現状や困りごと、目指す状態を理解し、次の行動を判断するための対話です。法人営業では、要望を聞くだけでなく、仕事への影響や対応する理由、検討の進め方まで確かめます。

進める時は、現状から具体的な場面を聞き、影響と目指す状態を整理したうえで、提案・追加確認・保留などを選びます。分からない内容は推測で埋めず、何を誰に確認すれば次の判断ができるかを明らかにします。

まずは直近の商談記録を見て、顧客が話した事実と営業側の見立てが分かれているか、次の行動に相手の同意があるかを確かめてみてください。そこから、次の商談で聞く質問を具体的に決めることが、チームのヒアリングを見直す出発点になります。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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