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商談・営業スキル

営業がうまくいかない原因と改善策|組織で見直す判断基準と実践の手順

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▼ この記事の内容

営業がうまくいかないときは、担当者の努力不足と決めず、顧客選びから受注までのどこで止まっているかを確かめることが改善の出発点です。止まっている場所と商談の実際のやり取りを照らし合わせ、行動量、顧客の選び方、商談の進め方、社内の支援のうち、先に変えるものを選びます。この記事では、自社の状態を判断する手順と、改善策を比べる基準を整理します。担当者への支援や、改善が続かなくなる失敗への対処まで解説します。

営業がうまくいかないときは、成果が止まる場所から見直す

営業がうまくいかない原因を探すとき、最初に見るべきなのは、売上の不足そのものではなく、受注に至る途中で何が進まなくなっているかです。見込み客と話せていないのか、話せても課題が見つからないのか、提案しても社内検討が進まないのかによって、必要な対応は変わります。

例えば、提案後の案件が止まっているチームに架電件数だけを求めても、既存案件の停滞理由は残ります。一方、商談の進め方に大きな問題がなくても、対象となる企業に十分接触できていなければ、商談練習だけで売上不足を補うことは難しくなります。活動を増やす前に、増やした活動が成果につながる状態かを見極めましょう。

売上だけで判断せず、途中の動きを分ける

営業活動は、顧客との接点づくり、課題の確認、提案、社内検討、契約といった段階に分けられます。名称は自社の営業に合わせて構いません。大切なのは、営業担当者が何をしたかだけでなく、顧客側で何が確認できたら次へ進んだと扱うかをそろえることです。

資料を送っただけで提案済みとするのか、顧客が提案内容を確認し、検討する意向を示した状態を提案済みとするのかでは、同じ案件数でも意味が違います。担当者ごとに段階の捉え方が違うと、数字を比べても原因を読み違えます。まずは普段使っている管理項目の意味を確かめてください。

  • 接点づくり:対象となる企業の、話を聞く立場にある人と接触できているか。
  • 課題の確認:顧客が困っていることと、その影響を具体的に確認できているか。
  • 提案:課題と提案内容のつながりを、顧客と確かめられているか。
  • 社内検討:関係者、判断材料、検討の進め方が分かっているか。
  • 契約:導入条件や懸念について、双方の認識が合っているか。

担当者個人の問題と、組織に共通する問題を分ける

複数の担当者が同じ場所で止まっているなら、顧客の選び方、提案資料、価格の説明、案件の引き継ぎなど、共通する条件を疑います。特定の担当者だけが止まっている場合も、すぐに能力差とは判断できません。担当する顧客の規模や業種、案件の入り方、経験、引き継いだ案件の状態が異なる可能性があるためです。

比較するときは、できる範囲で条件をそろえます。既存顧客への追加提案と、新規顧客への初回提案を同じ基準で比べても、改善すべき点は見えにくくなります。条件の違いを確認したうえで、それでも残る行動や進め方の差を見れば、本人への支援と組織の仕組みの見直しを分けて考えられます。

数字を確認する会議が中心になり、現場の行動を変えるところまで進んでいない場合は、営業管理がうまくいかない原因|数字の確認を現場の改善につなげる見直し方も参考になります。

営業がうまくいかなくなる原因を、顧客と商談の実態から探る

顧客の選び方と、解決できる課題が合っていない

商談ができても検討につながらない場合、話し方より先に、相手が自社の商品やサービスを必要とする条件を持っているかを確かめます。業種や従業員規模が合っていても、困りごとがない、今の方法で十分対応できている、変更する負担のほうが大きいという場合は、提案の優先度が上がりません。

顧客像を考えるときは、企業の属性だけでなく、どんな業務で何が起きている会社なのかまで具体化します。例えば、担当者によって仕事の進め方が違い、引き継ぎに手間がかかっている状態と、すでに手順がそろっている状態では、同じ商品への必要性が異なります。接触先の一覧に載っている理由を、現場の困りごとまで説明できるかが確認点です。

課題を聞いたつもりで、言葉の意味を確かめていない

顧客が効率化したい、売上を伸ばしたいと言っただけでは、提案の根拠として十分とは限りません。何の作業に時間がかかるのか、誰にどんな影響があるのか、今の対処では何が残るのかによって、必要な解決策は変わります。抽象的な要望を聞いてすぐ商品説明へ進むと、顧客が期待していた話とずれることがあります。

商談記録では、課題の名称だけでなく、その課題が生じる場面を確認してください。情報共有に課題があるという記録なら、共有が遅れるのか、内容が足りないのか、共有された情報を探せないのかを分けます。具体的な場面が残っていなければ、次の商談で確かめる事項として扱います。

提案の説明と、顧客が判断するための情報がずれている

提案が進まない理由は、商品の魅力が伝わっていないことだけではありません。顧客は、導入後に誰の仕事が変わるのか、準備にどの程度の負担があるのか、現在の方法とどう使い分けるのかも考えています。機能の説明が詳しくても、実際に使えるか判断できなければ、検討は止まります。

提案資料を見直す際は、説明したい項目がそろっているかに加えて、相手が社内で問われる内容に答えられるかを確認します。導入の目的、対象業務、利用する人、必要な準備、費用の範囲、残る制約などです。分からない点を曖昧にしたまま進めず、確認が必要な事項として相手と共有することも、判断を助けます。

検討する意思と、検討を進める条件を混同している

前向きに検討しますという言葉があっても、社内で誰が何を判断するかまで決まっているとは限りません。担当者は関心を持っていても、予算を確かめる必要がある、利用部署の合意が必要、別の取り組みを先に終える必要があるといった事情が残る場合があります。

こうした案件では、返答を催促するだけでは状況が変わりにくくなります。何を確認できれば判断が進むのか、営業側が用意できる情報は何かを整理しましょう。顧客がまだ導入を決める段階にいない場合は、その状態を認めて支援の仕方を変える必要があります。

営業に求める役割に対して、時間や支援が足りない

新規開拓、提案書作成、既存顧客への対応、契約事務などが同じ担当者に集中していると、重要な活動に時間を使えないことがあります。この場合、本人が優先順位をつけるだけでは解消しない業務量や、営業以外の部署との調整が残っているかもしれません。

行動量が少ないと判断する前に、予定と実際の時間の使い方を見ます。資料を毎回作り直している、確認待ちで提案が遅れる、社内報告が重複しているなら、組織側で減らせる負担があります。担当者に新しい改善活動を追加するときも、その時間をどこから確保するかまで考えましょう。

自社の原因を見極めるための確認手順

原因の候補が分かったら、自社の記録を使って絞り込みます。次の手順では、それぞれ何を確かめ、どういう状態なら先へ進むかを示します。資料が足りない段階で結論を急がず、分からない点を次に確かめる事項として残すことが大切です。

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手順1:対象と期間を決め、数字の意味をそろえる

まず、どの営業活動について改善するのかを決めます。新規営業全体なのか、特定の商品なのか、初回商談から提案に進まない問題なのかを明確にしてください。対象が広すぎると異なる原因が混ざるため、現場で対応を決められる単位まで絞ります。

次に、普段の商談期間を踏まえて、動きを追える期間の記録を確認します。最近始まった案件を、すでに結果が出た案件と一緒に受注率で比べると、まだ検討中の案件まで成果が出なかったように見えます。段階の定義、記録の抜け、集計対象を確かめ、同じ意味で比べられる状態になったら次へ進みます。

手順2:止まる場所と、影響を受ける範囲を特定する

接触から商談、商談から提案、提案から検討・契約という流れを見て、どこで先に進まなくなっているかを確認します。案件数の減少だけでなく、同じ段階に長くとどまる案件にも目を向けてください。件数が少ない場合は、割合の上下だけで判断せず、個別の経緯を優先して読みます。

そのうえで、特定の商品、顧客層、担当者、流入経路に偏りがあるかを見ます。全体に共通するのか、一部に限られるのかが分かれば、見直す範囲を決められます。止まっている場所を一文で説明でき、影響する対象を示せる状態になったら、商談の内容を確認します。

手順3:進んだ案件と止まった案件のやり取りを読む

条件が近い案件から、先に進んだものと止まったものを選び、商談記録や顧客とのメールを確認します。録音を利用できる場合は、社内の取り扱いルールや顧客との取り決めに沿って、必要な場面を確認してください。担当者の印象だけでなく、顧客が実際に何を話し、何に合意したかを見ます。

比較するのは、会話の上手さだけではありません。顧客の困りごとを具体的に確認できたか、提案を急いでいないか、社内の関係者を把握していたか、次に何をするか合意していたかを照らし合わせます。記録がない事項は、確認していないと断定せず、確認できた証拠がない状態として分けます。

手順4:原因の見立てを、反対の可能性と一緒に置く

例えば、提案後に止まる案件では導入準備の説明が不足している、という見立てができたとします。その場合も、準備の説明が十分でも止まった案件はないか、別の事情が主な理由ではないかを確認します。思いついた原因に合う記録だけを集めないためです。

原因として扱うには、止まった場面と営業側で変えられる行動のつながりを説明できる必要があります。まだ材料が弱ければ、すぐ全員のやり方を変えるのではなく、次の商談で不足情報を確かめます。見立てと未確認事項を分けられたら、改善策を選びます。

手順5:変えることと、確かめる結果を決める

改善策は、対象、担当する人、実施する場面、確認する記録まで具体化します。課題を深く聞くという指示なら、提案に進む前に、困っている場面と現在の対処、その対処で残る問題を確認する、と行動に置き換えます。誰が読んでも実施したか分かる表現にすることが要点です。

成果の確認は、受注だけに限定しません。狙った質問ができたか、その結果として顧客の状況が具体的になったか、次の検討事項を合意できたかを順に見ます。実施できていなければ方法や負担を直し、実施できても状況が変わらなければ原因の見立てを見直します。

確認する段階 次に進める状態 足りない場合の対応
対象と記録の整理 対象期間、案件の範囲、段階の定義がそろっている 定義や記録の抜けを確認し、比べる対象を絞る
停滞箇所の特定 どこで、どの案件が止まっているか説明できる 顧客層や商品別に分け、個別の経緯を読む
商談内容の確認 顧客の発言と営業側の対応を照らし合わせられる 不足情報を次の商談や担当者への確認で補う
改善策の選択 変える行動と、確かめたい変化がつながっている 原因の候補を見直し、小さな範囲で確かめる
実施後の判断 実施の有無と顧客側の変化を確認できる 未実施と効果未確認を分けて対応する

改善策を比較し、先に取り組むものを選ぶ

営業の改善策には、活動量を増やす、接触先を見直す、商談を練習する、提案資料を変えるなどの選択肢があります。どれも使いどころがありますが、原因と合わなければ現場の負担だけが増える場合があります。自社で確認できた停滞箇所をもとに、次の表で比べてください。

改善策 向いている場合 向かない場合 選ぶ前に確かめる点
接触・商談の機会を増やす 対象顧客との商談は進むが、接触機会が不足している 接触先が合っていない、提案後の停滞が主な問題である 対象顧客の残数、接触できる手段、対応に使える時間
接触先の条件を見直す 商談はできるが、困りごとや検討の必要性が確認できない 対象は合っており、商談の進め方に具体的な不足がある 進んだ案件に共通する業務の状態と、現在の選定条件
商談の練習と振り返りを行う 課題確認や説明など、変えたい会話の場面が特定できている 顧客との接点がない、商品条件や提供体制が主な問題である 練習する場面、目指す行動、実際の商談での確認方法
提案資料と判断材料を整える 顧客に課題はあるが、導入後の運用や社内説明で止まる 顧客の課題が分からず、提案する理由が定まっていない 顧客が判断できない事項と、資料で補える範囲
案件の進め方を支援する 関係者への確認や社内検討の段取りが分からない 顧客に検討の必要性がない、優先度が合意できていない 誰の判断が必要か、何が未確認か、営業側が支援できること
業務分担や社内手続きを見直す 資料作成や確認待ちが重なり、必要な活動に時間を使えない 時間は確保できており、顧客選びや商談内容が主な問題である 作業の重複、待ち時間、他部署へ依頼できる範囲

最初は、原因とのつながりが明確なものを選ぶ

取り組みやすさだけで選ぶと、目につきやすい活動量や資料の見た目に対応が偏ります。まずは、確認できた原因に直接働きかけるかを見ます。そのうえで、影響する案件の範囲、実行に必要な負担、変化を確認できる時期を比べると、優先順位をつけやすくなります。

顧客側の都合で動かない案件と、営業側の情報不足で止まっている案件も分けましょう。前者を担当者の努力で動かそうとすると、必要以上の連絡につながることがあります。後者なら、不足している情報を用意する、関係者が疑問に感じる点を整理するなど、具体的な支援を考えられます。

例:初回商談はできるが、次の検討に進まない場合

ここでは、判断の仕方を説明するための仮定として、初回商談のあとに連絡が途切れるチームを考えます。この状態だけでは、接触先が合っていないのか、話を十分に聞けていないのか、次の進め方を合意できていないのかは決まりません。まず商談の内容を確認します。

顧客が具体的な困りごとを話しており、提案にも関心を示している一方、商談の終わりが資料を送りますだけになっていたとします。この場合は、初回商談の締め方を見直す候補が考えられます。資料で何を確認してもらうのか、その確認後に何を判断するのかを、相手と話し合う練習です。

ただし、次回予定を取ることだけを目標にしてはいけません。顧客が検討したいことを確認し、そのために次のやり取りが必要かを判断します。話を聞いた結果、今は検討する理由がないと分かれば、次の商談を増やすよりも、接触先の条件や継続連絡の扱いを見直すほうが適しています。

担当者への支援を、次の商談で使える行動に変える

面談では、事実、本人の見立て、支援内容の順に話す

営業がうまくいっていない担当者との面談では、最初から改善指示を並べず、確認できた事実を共有します。提案した案件がどの段階にあるか、顧客から何と言われているか、次の行動が決まっているかなどです。そのうえで、本人がどこに難しさを感じているかを聞きます。

本人の説明と記録が異なる場合も、すぐに姿勢の問題にしないことが大切です。記録に残っていない会話があるかもしれませんし、同じ発言を違う意味で受け取っている可能性もあります。食い違う部分を具体的に確かめれば、追加で聞くべき情報と、認識を合わせる点を分けられます。

支援内容は、担当者が次に行うことと、上司が引き受けることを両方決めます。本人には顧客の現状確認を任せ、上司は導入条件について社内確認を進める、といった分担です。すべてを本人の宿題にすると、組織側で解くべき問題まで担当者の力量として扱ってしまいます。

助言は、観察できる行動に置き換える

もっと顧客目線で、提案力を上げよう、粘り強く対応しようという助言だけでは、担当者は何を変えればよいか迷います。例えば顧客目線なら、提案する前に相手が今の方法を続けている理由を確かめる、提案力なら課題と提案内容のつながりを相手に確認する、と行動に置き換えます。

行動を具体化するときは、発言を細かく固定しすぎないことも必要です。顧客の回答によって聞くべきことは変わります。どの言葉を言わせるかより、何が分かればその場面を終えてよいかを共有すると、担当者が相手に合わせて判断しやすくなります。

営業として大切にしたい姿勢を日々の判断に落とし込む考え方は、営業の心得を組織の行動に変える|マネージャーが実践する判断基準と育成の手順で詳しく整理しています。

ロープレは、実際に困っている場面に絞る

ロープレを行う場合は、商談全体を通して演じる前に、現場で止まった場面を切り出します。顧客の課題が抽象的なまま話が進む、価格を聞かれると説明が長くなる、検討中と言われたあとに質問できないなど、具体的な場面から始めると、何を練習するかが明確になります。

顧客役の設定には、相手の立場、現在の仕事の進め方、困っていること、まだ話していない事情を含めます。営業役が正しい質問をすれば都合よく話が進む設定だけでは、実際の商談との違いが大きくなります。相手が課題を感じていない場合や、答えを持っていない場合も扱いましょう。

振り返りでは、話し方の印象だけで評価せず、必要な情報を確かめられたか、顧客の回答を受けて次の問いを変えられたかを見ます。改善点を一度に増やしすぎず、次に試す行動を絞り、実際の商談で使った結果まで確認します。

以前できていたことが難しくなった場合は、変化した条件を見る

以前は成果が出ていた担当者が苦戦しているなら、新人と同じ支援が適するとは限りません。担当顧客の変更、商品の変更、業務量の増加、失注が続いたことによる会話の変化など、以前と何が違うかを確認します。過去の実績があるから大丈夫と放置することも、基本からすべてやり直させることも避けたい対応です。

本人が取り組める範囲を確かめながら、必要な支援を絞ります。一時的な不調と、営業の進め方そのものを見直す必要がある状態の分け方は、営業スランプの原因と抜け出し方|マネージャーが実践する見極めと支援の手順も参考にしてください。

改善を進めるときによくある失敗と、見直し方

いくつもの施策を同時に変えてしまう

接触先、営業トーク、提案資料、値引き条件を同時に変えると、結果が変わっても何が影響したか分かりにくくなります。担当者の負担も増え、どこまで実施したかの確認が難しくなります。緊急に直す必要がある事項は対応しつつ、改善の効果を確かめたい部分は、変更内容を絞って記録しましょう。

対象を限定して試す場合も、成果が出た案件だけを選んで報告しないことが大切です。試した対象、実施できた案件、実施できなかった理由、顧客の反応を残します。別の顧客層でも使えるかは、その範囲で確かめるまで分けて扱います。

すぐに受注が増えないため、取り組みをやめてしまう

営業の改善には、実施した行動が受注へ反映されるまで時間がかかるものがあります。課題確認の方法を変えた直後に売上だけを見ても、良し悪しを判断しにくい場合があります。事前に、まず何の変化を確かめ、その後にどの結果を見るかを決めておきます。

例えば、質問の仕方を変えたなら、顧客の困りごとが具体的に記録されたか、提案内容がその情報に基づいて変わったかを確認します。その先の検討が進んだかは、案件の経過を追って判断します。一方で、行動を変えても必要な情報が得られないなら、惰性で続けず、質問や対象顧客の見立てを見直します。

成功した担当者のやり方を、そのまま全員に渡す

成果が出ている担当者の商談は参考になりますが、同じ言葉を使えば再現できるとは限りません。担当者の経験、顧客との関係、扱う案件の条件が違うからです。言い回しを配る前に、その場面で何を確かめ、どんな回答を受けて説明を変えたのかを整理します。

共有したいのは、判断の理由と使える条件です。例えば、提案を早く出したことが良かったのか、すでに課題が十分に確認されていたから早く出せたのかでは、学ぶ内容が違います。条件を外して行動だけをまねると、課題が分からない相手にも提案を急ぐことになりかねません。

案件を進めることを優先し、顧客の意思を置き去りにする

次回商談数や提案件数を重視しすぎると、検討の必要性が薄い相手にも次の予定を求める動きが生まれます。予定が入っても、顧客が何を判断する場なのか理解していなければ、営業側の活動だけが進んでいる状態になります。

次へ進める際は、顧客が確認したいこと、そのために必要な情報、双方が行う準備を確かめます。今は検討しないという意思が示された場合は、その意思を尊重し、継続連絡の可否や扱いを整理してください。進めない判断も、時間の使い方と顧客との関係を考えるうえで必要です。

振り返りを増やし、実行する時間を減らしてしまう

改善のために会議や報告を増やすと、顧客への準備や対応に使う時間が減ることがあります。新しい振り返りを始める際は、既存の会議や記録で代用できるものを確認します。同じ情報を別の書式に書き直す作業を増やさず、次の行動を決めるために必要な記録へ絞りましょう。

振り返りの終わりには、次に何を変えるか、誰が支援するか、何を見て確かめるかを残します。議論した内容が多くても、現場で試す行動が決まっていなければ改善は進みません。会議の充実度ではなく、その後の商談で何が変わったかを確認してください。

営業のロープレや商談の振り返りを継続する方法として、FAZOMなどのAI(人工知能)を使う選択肢もあります。取り入れる際は、練習する場面と確認する行動を決め、実際の商談で試した結果を人が確かめる流れに組み込みましょう。

まとめ

営業がうまくいかないときは、努力や行動量の不足と決める前に、顧客選びから受注までのどこで止まっているかを確かめます。数字で場所を絞り、商談のやり取りで理由を探ることで、担当者への支援と組織側の見直しを分けて考えられます。

  • 対象と期間、案件の段階の定義をそろえる。
  • 止まっている場所を特定し、進んだ案件との違いを確認する。
  • 原因の見立てと未確認事項を分け、対応する改善策を選ぶ。
  • 次の商談で試す行動と、上司が支援することを具体化する。
  • 実施できたか、顧客側に何が起きたかを分けて振り返る。

最初に取り組むのは、止まっている案件の記録を読み、顧客について分かっていることと、まだ分からないことを分ける作業です。そこから先に確かめることを一つ決めれば、営業がうまくいかないという漠然とした悩みを、次の商談で扱える課題に変えられます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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