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インサイドセールスとカスタマーサクセスの違い|役割・指標・連携の決め方

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▼ この記事の内容

インサイドセールスは主に契約前の顧客が課題を整理し、商談へ進めるよう支援する役割です。カスタマーサクセスは主に契約後の顧客がサービスを使い、導入目的を実現できるよう支援します。違いを決める軸は、電話やオンライン会議といった連絡手段ではなく、顧客が今どの段階にいて、何を実現するために関わるかです。この記事では、業務と評価指標を比較し、兼任・分業を選ぶ基準と、顧客の事情が途切れない引き継ぎの決め方を整理します。

インサイドセールスとカスタマーサクセスの違いは、支援する目的にある

インサイドセールスとカスタマーサクセスの違いは、顧客の検討を前に進める役割か、導入後の成果を支える役割かにあります。どちらも顧客の話を聞き、課題を把握して、次の行動を相談する仕事です。ただし、同じ質問をしていても、その先に目指す状態が違います。

インサイドセールスは、見込み顧客との接点をつくり、課題や検討状況を確かめ、必要な商談につなげます。すぐに導入を考えていない顧客とは、情報提供を通じて関係を保つ場合もあります。面談の予定を取るだけでなく、顧客にとって商談をする意味があるかを判断する役割です。

カスタマーサクセスは、契約した顧客が導入目的を実現できるように、利用開始から活用、成果の確認までを支援します。操作ができる状態をつくるだけでなく、実際の仕事の中で使われているか、顧客が期待した変化につながっているかを確かめます。契約継続や追加導入は、その成果と関連して扱うものです。

比較する項目 インサイドセールス カスタマーサクセス
主に関わる段階 契約前の情報収集・課題整理・商談化 契約後の利用開始・活用・成果確認
主な相手 問い合わせ担当者、検討担当者、導入に関わる人 利用担当者、運用責任者、導入目的を評価する人
目指す状態 顧客が課題と検討理由を整理し、必要な商談へ進める 顧客がサービスを使い、導入目的に近づける
主な業務 接点づくり、状況確認、情報提供、商談設定、営業への引き継ぎ 導入支援、活用支援、成果確認、継続や追加導入に向けた相談
評価指標の例 有効な会話、商談実施、営業が受け入れた商談、その後の進展
成果を見る際の注意 商談の件数だけでなく、顧客の課題や検討条件が把握できているかを見る 面談の件数だけでなく、利用状況や顧客が実感する成果を見る

カスタマーサクセスの評価指標には、利用開始までの進み具合、重要な機能や業務の利用定着、顧客と合意した成果、契約継続などが考えられます。何を採用するかは、提供するサービスと担当者の責任範囲に合わせて決めます。

契約前・契約後だけで機械的に分けない

契約の前後は、役割を理解するための分かりやすい目安です。ただし、担当範囲の境界と完全に一致するとは限りません。契約前の試用で利用方法を確かめる場合は、カスタマーサクセスが参加することがあります。既存顧客の別部門へ接点を広げる場合は、インサイドセールスが関わることもあります。

迷ったときは、その接点で顧客に何を決めてもらうのかを見ます。導入する必要性や商談へ進む条件を整理するなら、インサイドセールスや商談担当の営業が中心になります。使い方を決めて業務に定着させるなら、カスタマーサクセスが中心です。契約条件の交渉が必要なら、営業や契約更新の担当者へつなぎます。

このように目的から分けると、担当者の肩書きに引っ張られずに役割を決められます。同じ顧客に複数の部門が関わる場合も、今回の相談を誰が進めるのかが明確になります。

フィールドセールス、カスタマーサポートとの違い

フィールドセールスは、商談で具体的な提案や条件調整を行い、契約の合意へ進める営業です。訪問するかどうかだけで区別するものではなく、オンラインで商談を進める場合もあります。インサイドセールスが把握した課題を、提案内容や導入条件へ具体化する役割と考えると整理できます。

カスタマーサポートは、問い合わせや不具合など、顧客が直面した問題の解決を担います。カスタマーサクセスは、その問題が解消したあとも含め、顧客が導入目的を実現できるかを見ます。ただし、問い合わせ対応から活用支援へつなぐ場合もあり、業務が完全に分かれているとは限りません。

営業部門の分業を先に整理したい場合は、インサイドセールスとフィールドセールスの違い|役割・KPI・分業と連携の設計も参考になります。

業務と評価指標は、顧客のどんな変化を担うかで決める

役割の説明ができても、日々の業務と評価が合っていなければ、担当者は迷います。顧客の課題を聞いてほしいと伝えながら、架電件数だけで評価していれば、話を深める時間を取りにくくなります。活用を支えてほしいと伝えながら、更新の売上だけを見る場合も同じです。

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先に、その役割が関わることで顧客にどんな変化が起きてほしいかを決めます。そのうえで、成果を確かめる指標と、途中の動きを確かめる指標を組み合わせます。件数は活動の状況を知るために使えますが、それだけで仕事の質を判断しないことが大切です。

インサイドセールスは、商談へ進む理由をつくる

インサイドセールスの業務には、問い合わせへの対応、対象企業への連絡、過去に接点のあった顧客への情報提供などがあります。接点のつくり方は違っても、確認したいのは、顧客が何に困っていて、何を判断するために話を聞こうとしているかです。

たとえば、営業研修を調べている担当者でも、新人の立ち上がりに困っている場合と、管理職の指導方法をそろえたい場合では、次の商談で扱う内容が変わります。資料を請求したという事実だけで商談を設定すると、顧客が知りたい内容と営業が準備する内容がずれることがあります。

  • 顧客が今の仕事で困っていることと、検討を始めたきっかけ
  • これまで試した対応と、それでも残っている問題
  • 次の商談で確かめたいこと、参加してほしい人
  • 導入を考える時期と、判断に必要な条件
  • まだ検討を進められない場合の理由と、次に連絡してよい時期

聞けていない項目を、担当者の推測で埋める必要はありません。分かっていることと未確認のことを分けて渡せば、商談担当者が続きから確認できます。詳しい説明が必要な内容まで無理に聞き切ろうとせず、その役割で確認する範囲を決めておきます。

評価では、架電やメールの件数に加え、顧客と有効な会話ができたか、商談が実施されたか、営業が引き継ぎ内容を使えたかを見ます。受注まで追う場合は、商談担当者の提案や商品の条件など、別の要因も関係するため、インサイドセールスだけの責任にしない設計が必要です。

基本的な業務範囲から整理したい場合は、インサイドセールスの意味とは?役割・業務内容と違いを図解で、接点づくりから商談化までの役割を確認できます。

カスタマーサクセスは、利用と成果の間を確かめる

カスタマーサクセスの仕事は、導入時の説明を終えたところからも続きます。操作方法を理解していても、日々の業務に組み込めていない場合があります。使われていても、契約時に期待した成果と結びついていない場合もあります。何が止まっているのかによって、支援の内容を変えます。

利用開始の段階では、担当者や初期設定、社内への案内、最初に取り組む業務などを確認します。活用の段階では、実際の使い方や運用上の負担を確かめます。成果確認の段階では、顧客が導入前に困っていたことがどう変わったかを、顧客の言葉と確認できる記録で捉えます。

ここで、利用回数が多いことと、顧客が成果を感じていることは分けて考えます。利用回数は状況を知る手がかりになりますが、サービスによっては必要なときに使えていれば目的を満たす場合もあります。反対に、利用回数が多くても、作業の負担が増えているだけかもしれません。

評価指標を決める際は、どの行動が顧客の目的と関係するのかを先に言葉にします。契約継続や追加導入を見る場合も、顧客の事業方針、予算、製品の機能などの影響を分けて確認すると、担当者が改善すべき行動を考えやすくなります。

同じ件数でも、数える条件をそろえる

評価指標の名前が同じでも、部門ごとに数え方が違うと判断を誤ります。商談数が設定した予定の件数なのか、実際に実施した件数なのかで、見えている状態は変わります。継続率も、更新時期を迎えた契約を対象にするのか、すべての顧客を対象にするのかで意味が変わります。

集計する前に、対象となる顧客、確認する期間、数える条件、記録が欠けている場合の扱いをそろえます。また、担当者が結果にどこまで関われるかも確認します。数字が悪いという結論から始めず、何を数えた数字なのかから確かめることが、改善の前提になります。

兼任か分業かは、顧客への対応がどこで滞るかで選ぶ

インサイドセールスとカスタマーサクセスを分けるべきかは、組織の人数だけでは決まりません。顧客ごとに必要な支援の違い、業務量の変動、求められる知識、引き継ぎの負担を見て判断します。小さな組織でも導入支援が複雑なら分担が必要ですし、役割を分けても情報が届かなければ顧客対応は滞ります。

検討する際は、兼任、専任への分業、一部業務の共通化を比べると整理しやすくなります。どれを選ぶ場合も、顧客から見て窓口が分かり、社内で対応の責任者が決まっていることが前提です。

選択肢 向いている場合 向かない場合 決める前に確かめる点
A:同じ担当者が兼任する 顧客数と業務量を把握でき、契約前後で必要な知識も近い 新規対応と既存顧客の支援が重なり、どちらかを後回しにしている 対応の遅れ、予定の取り消し、支援時間の不足が起きていないか
B:専任担当者へ分業する 各業務に継続した量があり、契約後の支援にも専門知識が必要 担当範囲と引き継ぎ情報が曖昧で、顧客が説明を繰り返す状態になる 受け入れ条件、対応責任者、共有記録、相談先が決まっているか
C:一部業務を共通化し、役割を分ける 専任化するほどの業務量はないが、業務ごとに担当を明確にしたい 誰でも対応する運用になり、継続して顧客を見る人がいなくなる 共通化する作業と、顧客ごとの判断を担う人を分けられるか

A:兼任するなら、時間と優先順位を決める

兼任には、契約前に聞いた事情をそのまま支援に生かせる利点があります。顧客も、担当者に背景を説明し直す負担を抑えられます。一方で、新規商談が増える時期に既存顧客の相談が後回しになったり、導入対応が集中して見込み顧客への連絡が止まったりする可能性があります。

兼任を選ぶ場合は、空いている時間に対応するという決め方を避け、業務ごとの時間を確保します。緊急の問い合わせと通常の活用相談も分け、予定が重なったときに誰へ相談するかを決めます。担当者の努力だけで両方を維持しようとすると、支援の不足が見えにくくなります。

評価も役割ごとに確認します。新規の商談数が増えた一方で、既存顧客の利用開始が遅れているなら、総合評価だけでは問題を見落とします。兼任者の能力不足と判断する前に、任せた業務量と優先順位が両立しているかを確かめます。

B:分業するなら、渡す条件と受け取る条件を決める

分業では、それぞれの役割に集中しやすくなる一方、担当が変わるたびに情報が欠けるおそれがあります。契約したのでカスタマーサクセスへ渡す、という区切りだけでは、顧客が何を期待して契約したのかが伝わらないことがあります。

分業の前に、どの情報があれば次の担当者が動けるかを決めます。契約内容や担当者名に加え、導入目的、営業が説明した支援範囲、利用開始までに顧客が行うこと、まだ決まっていないことを共有します。受け取る側が不足を伝え、渡す側と確認できる運用も必要です。

引き継ぎの不足を理由に顧客を待たせないため、情報を補う間の窓口も決めます。社内で担当を移した日と、顧客が新しい窓口を理解した日は同じとは限りません。担当変更の案内まで含めて、引き継ぎを完了させます。

C:一部業務を共通化するなら、判断の担当者を残す

日程調整、定型的な案内、記録の整理などは、役割をまたいで共通化できる場合があります。ただし、事務的な作業をまとめることと、顧客への判断を誰でも行うことは別です。課題の理解や支援方針まで、その都度空いている人に任せると、顧客の事情がつながりにくくなります。

共通化する作業には対応手順を用意し、判断が必要になったら担当者へ戻す条件を決めます。たとえば、通常の利用案内で解決せず、導入目的や契約範囲の相談になった場合は、顧客の状況を把握する担当者へつなぎます。作業の効率と顧客理解の継続を両立させるための分担です。

自社の担当範囲を決める手順と、引き継ぐべき情報

手順の全体図。自社の担当範囲を決める手順と、引き継ぐべき情報
自社の担当範囲を決める手順と、引き継ぐべき情報

自社に当てはめるときは、部門名から考えるより、顧客が進む過程と実際に止まった場面から整理すると判断しやすくなります。問い合わせから商談、契約、利用開始、活用、更新までを並べ、各段階で顧客が何を決めるのかを確認します。

ここでは、進行中の案件と、対応が滞った案件の記録を使います。顧客管理システムの項目だけで分からない場合は、商談記録や面談のメモも確認します。担当者の印象と実際の記録を分け、記録がない箇所は未確認として残します。

顧客が止まった場面を特定する

最初に確かめるのは、どの段階で顧客の次の行動が決まらなくなったかです。商談には進んだものの課題が曖昧だったのか、契約したものの利用担当者が決まっていなかったのか、利用は始まったものの成果を確認できなかったのかを分けます。

止まった場面が見つかったら、その直前に何が分かっていて、何が未確認だったかを調べます。連絡の遅れなのか、提案内容の問題なのか、顧客側の事情なのかによって、必要な対応は違います。担当者を増やせば解決する問題かどうかを、この段階で確かめます。

次へ進める条件は、滞った段階と不足していた情報を具体的に説明できることです。忙しかった、連携が弱かったといった言葉だけで終わる場合は、実際のやり取りをもう一度確認します。

各段階で目指す状態と担当者を決める

次に、顧客が次の段階へ進める状態を定義します。商談前なら、顧客が相談したい課題と商談の目的が分かっている状態。利用開始前なら、取り組む業務、顧客側の担当者、必要な準備が決まっている状態などです。商品や支援内容に合わせて、実際に確認できる表現にします。

その状態をつくる責任者を決め、ほかの部門がどう協力するかを書き添えます。共同で担当するとしても、顧客への連絡を進める人は明確にします。責任者と協力者が決まり、担当が重なる場面の相談先も説明できれば、引き継ぎ内容の設計へ進めます。

確認する順序 確かめること 次へ進める状態 満たせない場合の対応
滞った場面を調べる 顧客の行動が止まった段階と、その直前のやり取り 不足していた情報や対応を具体的に説明できる 商談記録や面談メモへ戻って確認する
担当範囲を決める 各段階で目指す状態と、連絡を進める責任者 責任者、協力者、相談先が決まっている 重複や担当不在の業務を整理する
引き継ぎを決める 次の担当者が動くために必要な情報 確定事項と未確認事項を分けて渡せる 誰が何を確認するかを決める
限定した範囲で試す 対応の遅れ、聞き直し、次の行動の決まり方 支障なく運用でき、残る問題を説明できる 担当範囲や共有項目を修正して確かめる

引き継ぎは、記録の量より次に使える内容をそろえる

引き継ぎでは、会話の全文を渡すだけでは次の担当者が重要な点を探し直すことになります。一方、要約を短くしすぎると、顧客の事情や約束が落ちます。次の担当者が判断するための要点を整理し、必要な場合に元の記録へ戻れるようにしておきます。

  • 導入目的:顧客が何を変えたいと考えているか
  • 現状と制約:今の運用、困っている場面、使える時間や体制
  • 関係者:検討担当者、実際の利用者、判断に関わる人
  • 合意した内容:提供する範囲、顧客側の準備、次の行動
  • 未確認事項:まだ聞けていないことと、確認する担当者
  • 期待と懸念:顧客が重視する点、不安に感じている点

インサイドセールスから商談担当者へ、商談担当者からカスタマーサクセスへと渡る際には、途中で追加・変更された情報を反映します。最初の問い合わせ理由と契約時の導入目的が変わっている場合もあるため、古い情報をそのまま現状として扱わないことが必要です。

また、記録では顧客の発言と担当者の解釈を分けます。顧客が検討すると話した事実を、導入意向が高いという断定に置き換えると、次の担当者が判断を誤るおそれがあります。解釈を残す場合は、その根拠とともに、担当者の見立てだと分かるように記載します。

実際の案件で試し、顧客の負担を確認する

担当範囲と共有項目が決まったら、対象を限定して運用を試します。確認するのは、社内の記入欄が埋まったかだけではありません。顧客が同じ説明を繰り返していないか、次に誰へ連絡すればよいか分かっているか、合意した行動が進んでいるかを見ます。

支障があれば、原因に合わせて修正します。情報が不足しているなら共有内容を見直し、責任者が曖昧なら担当範囲を直し、業務量が収まらないなら兼任の時間配分や分業を再検討します。仕組みを変えたという事実ではなく、顧客対応がどう変わったかで運用を評価します。

よくある失敗は、件数と説明だけで顧客の状態を判断すること

インサイドセールスとカスタマーサクセスは、どちらも活動の記録を残しやすい仕事です。連絡した回数、面談した回数、案内した内容などを数えられます。ただし、活動したことと、顧客の理解や行動が進んだことは同じではありません。

商談数を増やしても、次の担当者が使える情報がない

商談設定を急ぐと、顧客が何を相談したいのかを十分に確かめないまま、営業へ渡してしまう場合があります。営業は商談の冒頭から背景を聞き直すことになり、顧客も、前の担当者に説明した内容が伝わっていないと感じるかもしれません。

この場合は、商談数の目標を変える前に、引き継がれた商談の中身を確認します。顧客の相談内容、参加者、商談で確かめたいことが共有されているかを見ます。営業側も、受け取った情報のどこが役立ち、何が足りなかったかを具体的に返すと、次の会話を改善しやすくなります。

定例で説明しているのに、顧客の困りごとが分からない

カスタマーサクセスの定例が、機能紹介や利用状況の報告だけで終わることもあります。担当者は必要な情報を伝えたつもりでも、顧客が実際に困っている場面を聞けていなければ、次の支援を選べません。質問が出ないことを、問題がない証拠として扱わないことが大切です。

この点を考える材料として、資格取得スクールでの面談の事例があります。法人向けのカスタマーサクセスそのものではありませんが、継続利用を支える会話を見直すうえで参考になる場面です。

そのスクールでは、講師が面談中の30分間ずっと話し、受講生は「はい」「わかりました」と返していました。一方、新人講師は「どうですか」「大丈夫です」「頑張りましょう」というやり取りで、5分ほどで面談を終えていました。長く説明する面談も、短く終わる面談も、受講生の困りごとを十分に捉えられていませんでした。

退会した受講生の録音を3件確認すると、いずれも講師が話し続けていました。継続した受講生の録音を3件確認すると、いずれも受講生の方が多く話していました。さらに全体を見直すと、講師の発話比率が高い面談ほど退会が増える傾向が見られました。ただし、この観察だけで、発話比率が退会の原因だと断定することはできません。

その後、ある講師は成績表を伏せたまま、「最近の勉強で、一番困っていることは何ですか」と質問しました。受講生は少し黙ったあと、「どこがわからないかが、自分でもわからなくて……」と話し始めました。講師はすぐに助言せず、「あなたは、どう変えたいと思ってますか」と尋ね、受講生が自分で勉強のやり方を言葉にしました。

面談は22分で終わりました。その後、講師は受講生から「先生、最近話を聞いてくれるようになりましたよね」と言われました。講師会議でも、面談時間の長さより、講師がどのくらい話していたかを見るようになりました。

この事例から考えたいのは、顧客に長く話してもらえば成果が出る、という単純な置き換えではありません。説明した時間や面談を実施した事実だけで、相手の状態を理解したと判断していなかったかという点です。法人向けの支援でも、担当者が実際に困った場面を聞き、次の行動を自分の言葉で説明できるかを確かめることには意味があります。

追加提案を急ぎ、現在の利用で残っている問題を見落とす

既存顧客への追加提案は、カスタマーサクセスと営業の担当が重なりやすい業務です。顧客の目的を実現するために追加導入が必要な場合もありますが、現在のサービスが使い切れていない理由を確認せずに提案すると、解決すべき問題が残る可能性があります。

まず、現在の契約範囲でできることと、できていない理由を整理します。運用の変更で対応できるのか、支援が必要なのか、新たな機能や契約が必要なのかを分けます。そのうえで追加提案が必要なら、カスタマーサクセスが把握した背景を営業へ渡し、顧客に提案の理由を説明します。

営業のロープレや商談の振り返りをAIで継続する方法を検討する際は、FAZOMも選択肢です。練習する場面を決めるときは、課題を聞く、導入目的を確かめる、次の行動を合意するなど、実際の会話で見直したい点から考えると整理しやすくなります。

まとめ

インサイドセールスは主に契約前の検討と商談化を支え、カスタマーサクセスは主に契約後の活用と成果を支えます。連絡手段が同じでも、目指す顧客の状態が違うため、業務、評価指標、担当範囲を分けて考える必要があります。

兼任か分業かを選ぶ際は、人数だけで決めず、新規対応と既存顧客への支援がどこで滞っているかを確かめます。兼任なら時間と優先順位を、分業なら受け入れ条件と引き継ぎ情報を、一部業務の共通化なら判断を担う担当者を明確にします。

自社で最初に取り組むなら、対応が止まった案件を振り返り、どの段階で、どんな情報や判断が不足したかを確認してください。そこから担当者、引き継ぐ内容、次へ進める条件を決めると、部門名を分けるだけで終わらず、顧客への支援が続く体制を考えられます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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