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eセールスマネージャーは、顧客情報と営業活動を結び付け、案件の状況を組織で共有するための顧客管理・営業支援システムです。導入を判断するときは、機能の多さだけでなく、担当者が記録を続けられるか、管理職がその情報から次の対応を決められるかを確かめます。この記事では、主な機能、費用の確認点、管理方法を比べる表、自社の案件で導入を判断する手順を紹介します。導入後に起こりやすい、入力だけが増えて会議や指導が変わらない状態を防ぐ方法も整理します。
eセールスマネージャーとは何か、何に使うのか
eセールスマネージャーは、ソフトブレーンが提供するCRM・SFA、つまり顧客関係管理・営業支援のシステムです。顧客情報、案件情報、営業活動の記録をまとめ、誰がどの顧客に何をしているかを共有する用途に使います。公式サイトでは、esmという名称でも案内されています。[公式の製品紹介](https://www.e-sales.jp/esm/)
営業マネージャーにとって検討する価値があるのは、案件の状況を知るたびに担当者へ聞き直している場合です。営業企画にとっては、担当者ごとの管理表を集め、表記をそろえてから集計する作業に負担がある場合が、見直しの出発点になります。
ただし、導入すれば営業の問題が一通り解決するわけではありません。顧客が何に困っているかを聞く力や、提案の組み立て方まで、情報の保管先を変えるだけで改善するとは限らないためです。情報を共有する仕組みと、共有した情報を使って営業を改善する仕事を、つなげて考える必要があります。
顧客管理では、会社と案件と接点をつなげて見る
顧客管理で確認したいのは、会社名や連絡先を保存できるかだけではありません。同じ顧客に複数の案件がある場合に、それぞれの商談履歴や担当者とのやり取りを、関係が分かる形で参照できるかが大切です。
公式の顧客管理機能では、企業情報、案件情報、予定、商談履歴などを顧客情報画面から確認できると説明されています。自社で試す際には、担当者が変わっても、これまでの経緯と現在の約束を読み取れるかまで見ておきます。[公式の顧客管理機能](https://www.e-sales.jp/functions/client/)
例えば、既存顧客への追加提案を検討するとき、過去の契約があることだけでは判断できません。前回の導入で何を評価されたのか、現在どの部署が使っているのか、未解決の要望があるのかによって、提案の順序は変わります。こうした情報を確認できる状態が、顧客管理の実務上の目的です。
案件管理では、進捗の名称より、その根拠を確認する
案件管理では、どの案件がどこまで進んでいるかを共有します。公式の商談管理機能でも、商談の進捗や活動履歴を確認し、管理職が対応を指示する使い方が案内されています。[公式の商談管理機能](https://www.e-sales.jp/functions/opportunity-management/)
ここで注意したいのは、提案中や検討中といった名称だけでは、実際の状況が分からないことです。提案書を送っただけなのか、顧客が社内で比較しているのか、決裁に必要な条件を詰めているのかでは、必要な支援が異なります。
自社で使う場合は、進捗の名称とともに、その段階に置く根拠を決めます。顧客が確認した事実、まだ分かっていないこと、次に合意した対応が残っていれば、会議で状況を聞き直す時間を減らせるか検証できます。
活動の記録は、報告と次の対応をつなぐために使う
活動記録に期待する役割も、訪問した事実を残すだけにしないことが大切です。相手の反応と次の対応が分からなければ、記録を読んだ管理職は、結局担当者へ追加で質問することになります。
例えば、商品説明を実施したという記録だけでは、提案が進むか判断できません。顧客が関心を示した点、懸念した点、社内で確認する事項、こちらが返答する事項が分かれていれば、上司や他部署が支援すべき内容を考えられます。
機能を確認するときも、入力欄の有無に加えて、記録した情報がどの画面に出て、誰がいつ使うのかまで追います。入力する担当者と確認する管理職が、同じ案件で一連の操作を試すと、自社の業務との違いが見えやすくなります。
eセールスマネージャーが自社に合うか、管理方法を比べる
導入の候補を比べる際は、製品名を並べる前に、何を変える必要があるかを整理します。現在の問題が管理表の不統一なら、運用の見直しで対応できる可能性があります。一方、顧客と案件と活動の関係を継続して共有したいなら、専用システムを検討する理由になります。
次の表は、製品の優劣を断定するものではなく、自社がどの選択肢から確かめるとよいかを整理したものです。eセールスマネージャーを含む製品の適合性は、実際の契約範囲と操作で確認してください。
| 選択肢 | 向いている場合 | 向かない場合 | 確かめる点 |
|---|---|---|---|
| eセールスマネージャーを検討する | 顧客・案件・活動を結び付け、担当者と管理職が共通の情報で仕事を進めたい | 入力する情報や確認する人を決めないまま、導入だけで状況を変えようとしている | 自社の案件で入力から会議までを再現できるか。必要な機能が見積もりに含まれるか |
| 他の顧客管理・営業支援システムも比較する | 既存システムとの連携や、部門をまたぐ業務に固有の要件がある | 比較する業務が決まらず、機能一覧の数だけで選ぼうとしている | 同じ案件・同じ操作・同じ利用範囲で比較できるか |
| 既存の営業支援システムの運用を見直す | 必要な機能はあるが、入力項目や会議での使い方が整理されていない | 必要な権限や情報の関連付けを、現在の仕組みでは満たせない | 設定や運用の変更で解決する問題と、製品の制約を分けられるか |
| 表計算による管理を整える | 管理する内容が比較的単純で、共有や更新の責任を明確にできる | 複数の担当者・部門が頻繁に更新し、転記や履歴確認の負担が大きい | 更新漏れ、重複、閲覧範囲、集計作業を無理なく管理できるか |
検討を進めやすいのは、困る場面を具体的に言える組織
営業を見えるようにしたいという目的だけでは、必要な機能を絞り込めません。会議の直前まで受注見込みが集まらない、担当者の異動で顧客との約束が分からなくなる、案件の停滞に気付くのが遅れるなど、実際に困る場面を挙げます。
そのうえで、誰が、どの情報を、いつ確認できれば困らなくなるかに言い換えます。例えば、管理職が会議前に停滞案件とその理由を把握できれば、会議を状況確認ではなく支援の相談に使える、という形です。
目的がこの程度まで具体化していれば、製品の説明を受ける際にも、画面を見せてもらうだけで終わりません。停滞案件を見つけ、履歴を読み、担当者への助言を残すまでを確認できます。
運用の問題と、製品の制約を分ける
既に営業支援システムを使っている場合は、乗り換えを決める前に、今の不満がどこから生じているかを確かめます。入力されない理由が、同じ内容を別の日報にも書く必要があることなら、移行先でも二重報告を続ける限り負担は残ります。
一方、顧客情報の閲覧範囲を必要な単位で分けられない、必要な関連情報を参照できないといった問題は、製品の機能や契約条件に関わります。設定で変えられるのか、追加の契約が必要なのか、対応できないのかを分けて確認します。
現状の課題を、運用で直せること、設定で直せること、製品を変える理由になることに整理すると、導入の目的が明確になります。既存製品への不満をそのまま新製品への期待に置き換えないことが大切です。
料金は月額だけでなく、導入から運用までの条件を確認する
eセールスマネージャーの費用を調べる際は、公式の料金案内を確認し、自社の利用人数と利用範囲を伝えて見積もりを取ります。掲載された価格を見ただけでは、自社に必要な機能や支援まで含んだ総額か判断できないためです。[公式の料金案内](https://www.e-sales.jp/price/?department=sales)
ここでは、金額を固定して紹介する代わりに、見積もりで比較すべき条件を整理します。契約内容の確認では、利用料として含まれるもの、別途費用が発生するもの、自社で作業するものを分けておくと、導入後の認識違いを防ぎやすくなります。
利用者を役割で分けて見積もりを確認する
利用人数を考えるときは、営業担当者だけを数えないようにします。営業マネージャー、営業企画、営業事務、経営層など、情報を見る人や更新する人も対象になり得ます。
それぞれについて、顧客情報を登録するのか、案件を更新するのか、集計結果を見るのかを整理します。その役割に対応する契約区分があるか、どの操作までできるかは、提供元への確認事項です。閲覧中心の人も営業担当者と同じ条件だろう、と推測で計算しないようにします。
異動や増員がある場合に、利用者をどう追加・変更するかも確認します。導入時の人数だけで比較すると、利用範囲を広げたときの費用や手続きが検討から抜けやすくなります。
設定・移行・連携の作業範囲をそろえる
| 確認する費用・作業 | 具体的に確認する内容 | 曖昧なままだと困ること |
|---|---|---|
| 初期設定 | 項目、画面、権限、集計の設定を誰が担当するか | 契約後に自社の設定作業が想定より多くなる |
| 情報の移行 | 移す情報の種類、整理作業、履歴の扱い、移行後の照合範囲 | 移した件数は合っていても、顧客と案件の関係が崩れる |
| 既存システムとの連携 | 連携対象、更新方向、更新のタイミング、追加費用 | 連携できると思っていた情報を手作業で転記する |
| 教育・運用支援 | 操作説明、管理者向け支援、問い合わせ対応の範囲 | 運用を変更したいときに自社で対応できない |
| 契約変更・終了 | 利用者や機能の変更条件、情報の取り出し方と形式 | 将来の見直しで費用や移行作業が発生する |
外部システムとの連携では、連携可能という説明だけで判断しないことが大切です。顧客名を送れることと、案件の更新を相互に反映できることは異なります。自社が連携したい情報を具体的に示し、その情報がどちらからどちらへ移るのかを確認します。
また、移行元の情報に重複や表記揺れがあれば、移行作業の前に整理が必要になることがあります。整理する責任者と判断方法が決まっていないと、移行先の準備ができても作業が進みません。費用の比較と並行して、自社で担う仕事も明らかにします。
効果は、現在の作業を測ってから判断する
費用に見合うかを考えるには、現在どの仕事に負担がかかっているかを把握します。会議資料の作成、担当者への確認、顧客情報の検索、日報の転記など、導入で変えたい作業を挙げてください。
試用時には、その作業が実際にどう変わるかを確かめます。集計作業が減っても、入力の負担が増える場合があります。管理職だけでなく、情報を記録する担当者と、設定を維持する管理者の作業も含めて判断します。
受注への効果を見たい場合も、導入したことだけを理由に売上の変化を説明しないようにします。顧客層、商材、担当体制、営業方針なども結果に影響します。まずは情報の確認や引き継ぎが改善したかを確かめ、その先の営業成果とは分けて評価する方が、導入の課題を見つけやすくなります。
自社の案件で確かめる、導入判断の手順

製品説明を聞くだけでなく、自社の業務を再現して判断することが大切です。検討の担当者だけで結論を出さず、営業担当者、管理職、設定を担う人が、それぞれの役割で使えるかを確認します。
以下の手順では、各段階で何を確かめ、どの状態なら次へ進むかを示します。自社の実情報を外部の試用環境へ入れる場合は、社内で認められた範囲を確認し、必要に応じて顧客を特定できない検証用の情報を使ってください。
最初に、変えたい仕事と完了の状態を決める
まず、現在困っている仕事を選びます。営業全体の効率化と広く置くより、案件会議の準備、商談後の報告、担当変更時の引き継ぎなど、場面を絞った方が検証しやすくなります。
次に、その仕事がどうなれば導入の目的を満たすかを書きます。案件会議なら、会議前に進捗と次の対応を把握でき、会議で支援内容を決められる状態です。引き継ぎなら、新しい担当者が履歴から顧客との約束を確認し、次の連絡を準備できる状態です。
利用者の間で、この完了の状態に合意できれば、必要な情報の検討へ進みます。管理職は集計を目的にし、担当者は報告の削減を期待しているなど、期待が食い違っている場合は、先に両方を満たす範囲を決めてください。
次に、判断に使う情報と進捗の基準をそろえる
対象の仕事が決まったら、その判断に必要な情報を選びます。各項目について、誰が、どの場面で、何を決めるために見るかを説明できる状態にします。念のため集める項目を増やし続けると、入力の負担だけが残るおそれがあります。
案件の進捗については、顧客側で確認できた事実を基準にします。担当者が提案するつもりでいることと、顧客が提案を受けて社内で検討することに合意した状態は区別します。まだ分からないことを、分かっているように入力させないことも大切です。
異なる担当者が同じ案件を見て、おおむね同じ段階に判断できるなら、画面での検証へ進めます。判断が分かれる場合は、項目を追加する前に、進捗の定義と事実の記録方法を見直します。
実際の流れに沿って、入力から会議まで操作する
検証では、顧客を探し、案件を開き、商談結果を記録し、次の予定を確認するところまで続けて操作します。管理職は同じ情報を使い、状況を読み取り、支援が必要か判断します。
このとき、通常の案件だけでなく、止まっている案件や担当者が変わる案件も試します。過去の履歴が長い場合、同じ会社に案件が複数ある場合など、自社で混乱しやすい状況を含めると、説明画面だけでは分からない問題を確認できます。
- 担当者が、入力する場所を迷わず見つけられるか。
- 同じ内容を、別の欄や別の報告書へ重ねて書く必要がないか。
- 管理職が、担当者へ聞き直さずに次の支援を考えられるか。
- 未確認の情報と、顧客に確認済みの情報を区別できるか。
- 予定の変更や担当変更があっても、対応の責任が分かるか。
通常の仕事を無理なく進められ、管理職が必要な情報を読み取れるなら、移行と運用体制の確認へ進みます。操作が止まる場合は、操作に慣れていない問題なのか、設定の問題なのか、機能上の制約なのかを切り分けます。
移行・権限・管理者の仕事を確かめる
現場で使えそうでも、移行と管理の準備が整っていなければ、そのまま全体へ展開する判断はできません。顧客情報と案件情報の関係が移行後も保たれるか、退職者や異動者の担当情報をどう扱うか、必要な人だけが閲覧できるかを確かめます。
権限は、設定画面を確認するだけでなく、利用者の役割ごとに実際の見え方を試します。閲覧できるべき情報が見えることと、閲覧させない情報が見えないことを、両方確認してください。表示だけでなく、検索や出力の扱いも対象にします。
管理者については、項目の変更、利用者の追加、問い合わせへの対応を誰が担うかを決めます。提供元へ依頼する作業と自社でできる作業が明確になり、継続して担当できるなら、導入の最終判断へ進めます。
最後に、導入・限定利用・再検討を選ぶ
| 検証した結果 | 選ぶ対応 | 次に確かめること |
|---|---|---|
| 必要な仕事を再現でき、費用と運用体制も確認できた | 導入を進める | 切り替えの条件、担当者への説明、開始後の確認方法 |
| 一部の部門では使えるが、他の部門に未確認事項が残る | 利用範囲を限定して検証を続ける | 範囲外の部門との情報共有と、利用を広げる条件 |
| 入力負担や情報の読み取り方に問題がある | 項目や運用を見直して再検証する | 変更した箇所で問題が解消したか |
| 業務に欠かせない要件を満たせない | 他の方法も含めて再検討する | 要件の必要性と、代替案での対応可否 |
最終判断では、未確認事項を、導入してから考えることにまとめないようにします。日々の業務を止める問題と、開始後に改善できる問題を分け、前者が残っている場合は、その部分の解消を先に確認します。
導入後によくある失敗と、営業改善につなげる運用
導入後は、利用されているかだけでなく、仕事の進め方が変わったかを確認します。情報が蓄積されても、会議では別の表を見て、指示は個別の連絡だけで行っているなら、記録と実務が離れたままになります。
入力だけ増え、以前の報告が残る
新しいシステムへの入力に加えて、従来の日報や会議資料も作り続けると、担当者の負担が増えます。導入時には、新しい記録をどの報告や確認に使うかを明らかにし、既存業務との重複を確かめます。
ただし、従来の報告には、他部署への共有や承認の役割が含まれている場合があります。不要と決め付けて止めるのではなく、その情報を使っている人と目的を確認し、必要な役割を移せた段階で見直します。
入力に時間がかかる場合も、すぐに項目を削るのではなく、使われている場面を確かめます。判断に必要な情報なら記録の方法を簡単にできないか、使い道が曖昧なら収集する理由を見直す、という順序で進めます。
案件数を増やすことが、管理の目的になる
案件一覧が見えるようになると、登録件数や活動件数を管理しやすくなります。ただし、件数だけで評価すると、進む見込みの薄い案件を残す、実態より進んだ段階で登録するといった行動を招くおそれがあります。
案件数が減ったときも、それだけで営業活動が悪化したとは判断できません。新しい案件が減ったのか、進まない案件を整理したのか、登録基準を変えたのかを確かめます。結果が同じ減少でも、必要な対応は異なります。
反対に、成約率が上がっていても、分母に含める案件が変わっただけかもしれません。比較する期間、対象の案件、成約の定義をそろえ、成約数や受注内容も合わせて見ます。数字を読み取る基準まで共有して、管理画面を使うことが大切です。
案件会議が、画面の読み上げで終わる
画面に載っている情報を担当者が順番に読み上げるだけでは、会議の役割が変わりません。会議前に確認できる情報と、その場で相談すべきことを分けると、支援の判断に時間を使いやすくなります。
相談すべきなのは、顧客の判断が止まっている理由、社内で支援が必要な事項、次の接点で確かめたいことです。管理職は進めておいてという指示で終えず、担当者が次に何をするか、誰が何を支援するかを具体化します。
顧客から返答がない案件でも、再連絡だけが対応とは限りません。相手が持ち帰った論点に答えられているか、社内説明に必要な資料が不足していないか、そもそも次の連絡について合意があったかを確認します。記録は、こうした判断の材料として使います。
管理職によって、記録の読み方と指導が違う
同じ記録でも、ある管理職は活動量を確認し、別の管理職は顧客の課題を確認することがあります。目的が共有されていないと、担当者は上司ごとに報告の書き方を変えることになり、情報をそろえる意味が薄れます。
管理職同士で実際の案件記録を読み、何が分かり、何が不足しているかを確認します。不足していると判断した情報については、次の対応を決めるために必要なのかまで話し合います。好みの報告形式を増やすのではなく、判断に使う事実をそろえるためです。
営業企画は、その共通点を項目や会議の進め方へ反映します。新しい項目を加えた後も、入力されているかだけでなく、管理職が実際に参照しているかを確認します。記録する側と使う側を一緒に見直すことで、運用が形だけになることを防ぎやすくなります。
記録された課題が、商談の練習に戻らない
案件の振り返りで、顧客の課題を深く聞けていない、決裁の進め方を確認できていないと分かっても、注意するだけでは次の商談で同じことが起こる可能性があります。指導では、どの場面で、どう聞くかまで具体化します。
例えば、提案後に顧客の反応が分からなくなるなら、商談の終わりに確認する内容を練習します。顧客が判断するために足りない情報は何か、社内で誰と相談するのか、こちらから何を用意すればよいかを、相手の話に合わせて聞く練習です。
練習後は、実際の商談で確かめられたことを記録し、次の振り返りで確認します。システムに情報を残すことと、担当者が行動を変えることを結び付けて、営業改善として扱います。
こうした練習を継続する方法として、FAZOMでAIを相手に営業のロープレを行い、商談を振り返る使い方もあります。案件管理で見えた課題を練習の題材にし、次の商談で試す内容を決めるところまでつなげて考えるとよいでしょう。
まとめ
eセールスマネージャーは、顧客情報、案件の進捗、営業活動を結び付けて共有するための選択肢です。自社に合うかは、機能の一覧だけでなく、担当者が記録を続けられ、管理職がその情報から必要な支援を決められるかで判断します。
検討では、まず変えたい仕事を具体化し、判断に必要な情報と案件の進捗基準をそろえてください。そのうえで、自社の案件に近い内容を使い、入力、確認、会議、引き継ぎまで試します。料金は利用料だけでなく、設定、移行、連携、教育、自社の管理作業を含めて確認します。
導入後も、登録件数を増やすことだけを目的にせず、顧客の状況を理解し、次の対応を決めるために記録を使うことが大切です。最初の検討では、日頃の案件会議で判断に困っている場面を取り上げ、その判断ができるようになるかを確かめるところから始めてください。