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顧客満足度スコアCSATとは|法人営業での計算方法と改善につなげる実務

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▼ この記事の内容

顧客満足度スコアCSATは、商談や提案など、特定の体験に満足した顧客の割合を把握する指標です。満足に該当する回答数を有効回答数で割り、百分率で表します。法人営業で活用するには、何について、誰に、いつ聞くかをそろえ、回答理由と商談の記録を合わせて読むことが大切です。この記事では、計算方法から指標の選び方、自社での運用を決める手順、改善につながらない場合の見直し方まで解説します。

顧客満足度スコアCSATとは何か

CSATは、Customer Satisfactionの略で、顧客満足度を表す指標です。一般的には、商品やサービス、対応などについて満足度を尋ね、満足に該当する回答が全体に占める割合を算出します。法人営業では、商談後の説明への満足、提案内容への満足、導入時の支援への満足などを確認するために使えます。

営業マネージャーや営業企画にとっての使い道は、顧客の評価をもとに、見直すべき対応を絞ることです。担当者が話しやすかったと感じた商談でも、顧客には判断材料が足りなかったかもしれません。逆に、厳しい質問が続いた商談でも、顧客は疑問が解消され、検討しやすくなったと感じていることがあります。

こうした担当者の手応えと顧客の受け止め方の違いを確かめる入口になります。ただし、点数から分かるのは、質問した対象に対する回答者の評価です。満足度が高いことだけで、受注や継続利用まで見通せるわけではありません。

計算方法は、満足に該当する回答の割合を求める

割合として算出する場合、計算の考え方は次のとおりです。

CSAT=満足に該当する回答数÷有効回答数を百分率で表した値

例えば、回答の選択肢を、とても満足・満足・どちらともいえない・不満・とても不満とした場合、とても満足と満足を満足回答として集計する方法があります。どの回答を満足に含めるかは、調査を始める前に決めます。結果を見てから範囲を変えると、期間ごとの比較ができなくなります。

有効回答数は、その満足度の設問に有効な回答があった件数です。未回答は分母に入れません。判断できないという選択肢を設ける場合も、中立の評価と同じにせず、集計上の扱いを事前に決めておきます。判断できない回答が多ければ、顧客が評価できる段階で質問しているかも見直す必要があります。

満足度調査には、回答を数値に置き換えて平均点を出す方法もあります。ただし、満足した顧客の割合と平均点は異なるものです。報告資料には、満足回答率なのか平均点なのか、選択肢と集計方法を添えてください。名称だけをCSATにそろえても、計算が異なれば同じ基準では比較できません。

CSATで分かることと、別に確かめることを分ける

CSATで確かめやすいのは、顧客が特定の接点をどう評価したかです。説明を受けた直後に尋ねれば、その説明に対する満足を把握できます。一方、導入後の成果や長期的な関係への評価を知りたい場合は、別の時点や質問が必要になります。

  • 説明への満足を聞いた場合は、説明の進め方や内容を見直す材料にする。
  • 提案への満足を聞いた場合は、課題との合い方や判断材料を確かめる。
  • 導入時の支援への満足を聞いた場合は、案内や引き継ぎの改善に使う。
  • 受注や継続の見通しは、予算、意思決定、利用状況などを別に確認する。

取引全体への満足と、直近の商談への満足も分けて扱います。担当者の説明には満足していても、製品の機能には不満がある場合があります。何への評価かを曖昧にしたまま点数だけを共有すると、営業の対応で直せる問題なのか、商品や契約条件の問題なのかが分からなくなります。

CSATを選ぶ前に、何を判断したいかを決める

CSATを導入するかどうかは、集めた結果を使って何を決めるのかから考えます。商談の説明を改善したいのか、取引関係への評価を知りたいのか、手続きの負担を減らしたいのかによって、適した質問は変わります。指標を増やす前に、いま判断できずに困っていることを言葉にしてください。

知りたいことに合わせて指標を比較する

CSATのほかに、NPSという推奨意向を尋ねる指標や、CESという顧客が感じた手間・負担を尋ねる指標があります。受注率や継続率は、顧客の主観的な評価ではなく、実際の取引結果を確かめるために使います。それぞれが答える問いを分けると、調査を選びやすくなります。

選択肢 向いている場合 向かない場合 選ぶ前に確かめる点
CSAT:特定の体験への満足 商談、提案、導入支援などの評価を知り、対応を見直したい 点数だけで受注見込みや長期的な関係を判断したい 評価してほしい体験を、回答者が具体的に思い出せるか
NPS:他者への推奨意向 商品や取引関係について、人に薦めたいと思うかを把握したい 直近の商談で、どの説明を直すべきかを特定したい 回答者に利用経験があり、他者に薦めることを想像できるか
CES:顧客が感じた手間・負担 問い合わせ、手続き、導入準備などの負担を減らしたい 提案の価値や取引全体への満足を把握したい どの作業の負担を尋ねるのかが明確か
受注率・継続率などの取引結果 営業活動や支援が、取引としてどう進んだかを確認したい 顧客が満足した理由や不満の内容を知りたい 対象案件、集計期間、結果の確定条件がそろっているか

例えば、提案後に顧客の反応が分からず、次に何を説明すべきか判断できないのであれば、提案への満足とその理由を聞く方法が考えられます。手続きの途中で顧客が止まることが課題なら、満足度全般よりも、どの作業が負担だったかを聞く方が改善箇所を探しやすくなります。

指標を組み合わせる場合も、それぞれを集める目的を決めます。満足度が下がったときに誰が何を確認するかを説明できないなら、先に運用を整理する段階です。集計する項目が増えるほど、回答する顧客と結果を読む担当者の負担も増えます。

法人営業では、誰の満足なのかを明確にする

法人営業では、窓口担当者、実際の利用者、決裁者が異なることがあります。窓口担当者が説明に満足していても、利用者は現場で使えるかを判断できず、決裁者は費用の妥当性を確認したい段階かもしれません。窓口担当者の回答だけを、会社全体の満足と読み替えないことが大切です。

商談の説明を評価してもらうなら参加者に、実務での使いやすさを評価してもらうなら利用者に尋ねます。同じ企業の複数の人から回答を得る場合は、回答者の役割を区別できるようにします。ただし、集計に必要のない個人情報まで増やす必要はありません。

また、個人の回答を数えるのか、企業ごとの評価をまとめるのかでも結果の意味が変わります。回答者が多い企業の意見が全体に強く反映される集計でよいかを、事前に確かめてください。どちらが正しいかではなく、何を判断するための集計かに合わせて決めます。

営業で使うCSATの質問と集め方を設計する

CSATは、質問文を作れば運用できるものではありません。質問する場面、回答者、送る時期、回答の扱いをそろえて初めて、比較するための土台ができます。営業企画が設計し、現場のマネージャーが結果を使う場合は、どの対応を変えるために聞くのかを双方で共有しておきます。

質問では、評価する対象を絞る

商談後に、今回の対応はいかがでしたかとだけ聞くと、説明、資料、価格、担当者の態度など、回答者によって思い浮かべる対象が変わります。営業の説明を改善したいのであれば、その商談での説明について尋ねる方が、結果を読み取りやすくなります。

質問文の例は、本日の商談での説明について、どの程度満足していますか、です。続けて、そのように回答した理由をお聞かせくださいと尋ねれば、点数の背景を確認できます。自由記述を任意にするかどうかも含め、顧客が答えられる負担に収めてください。

説明の分かりやすさと価格への納得を同じ設問に入れることは避けます。説明は分かりやすいが価格には納得できない顧客が、どちらを基準に答えるべきか迷うためです。改善したい対象が異なるなら設問を分け、追加する必要があるかを検討します。

分かりやすく丁寧な説明に満足しましたか、といった質問も、説明を肯定する方向へ誘導するおそれがあります。質問文には評価を先回りして入れず、満足側と不満側を同じように選べる表現を使います。

送る時期は、顧客が評価できる時点に合わせる

商談の説明への満足は、内容を思い出せる時期に聞く方が、具体的な理由を得やすくなります。一方、提案が社内検討に役立ったかどうかは、顧客が提案を持ち帰って確認するまで判断できない場合があります。早く送ることよりも、質問の対象を顧客が評価できることを優先します。

同じ調査の中で送る時期がばらつくと、比較にも影響します。商談直後の回答と、追加説明を受けた後の回答では、評価している体験が異なる可能性があります。送付するきっかけを決め、実際の送付日と回答日が分かるようにしておくと、後から違いを確認できます。

回答する顧客が偏らないようにする

担当者が手応えのあった商談だけに送ると、評価の高そうな顧客に回答が偏ります。受注した顧客だけに尋ねる方法も、受注後の対応を評価する目的なら使えますが、提案全体の良し悪しを知る目的には十分ではありません。目的に合う送付対象を決め、担当者の判断だけで対象を選ばない運用にします。

回答を記名で集めるか、匿名で集めるかにも違いがあります。記名なら商談記録と照合しやすく、個別の対応につなげられます。匿名なら個人を特定される懸念を減らせますが、案件ごとの経緯を確かめることは難しくなります。少人数の取引では、自由記述から相手が推測できる場合もあります。

回答の用途と閲覧する範囲は、実際の運用に合わせて案内します。匿名と説明しながら裏側で個人の商談記録と結び付けるような運用は避けてください。個別の折り返しを希望する顧客には連絡先を任意で記入してもらうなど、回答と対応依頼を分ける方法も考えられます。

点数と一緒に残す項目を決める

集計表には、満足度の結果だけでなく、その結果がどのように集まったかを残します。既存の顧客管理記録で確認できる内容を、アンケートで重ねて聞く必要はありません。回答と記録を結び付けてよい範囲を確認したうえで、必要な項目に絞ります。

  • 評価の対象となった商談や対応の種類。
  • 対象期間、送付件数、有効回答数。
  • 回答者の役割と、必要な場合の案件情報。
  • 質問文、選択肢、満足に含める回答の定義。
  • 回答理由と、その後に確認・対応した内容。

質問文や選択肢を変更した場合は、その時点を記録します。変更前後の点数を連続した推移として見せると、対応の改善で上がったのか、質問が変わったためなのか区別できなくなります。必要に応じて集計を分け、変更内容を併記してください。

CSATの目安と、自社の数字を読む判断基準

CSATがどの程度なら良いかは、質問の対象、選択肢、満足とみなす範囲、回答者によって変わります。業種名が同じでも、商談直後と利用後では評価する体験が異なります。定義が確認できない他社の値を、そのまま自社の合格基準にすることは避けます。

自社で判断する場合は、まず同じ条件で集めた過去の結果を比較の基準にします。そのうえで、どの顧客層や接点で不満が出ているのか、回答理由がどう変わったのかを確認します。点数の上下は、調べる場所を見つけるための手掛かりとして使います。

割合と回答数を一緒に見る

回答数が少ないと、回答の増減によって割合が大きく動くことがあります。点数だけを会議資料に載せると、顧客の評価が大きく変わったように見えても、実際には集まった回答の違いかもしれません。有効回答数と送付件数を併記し、回答がどの程度集まったかを確かめます。

回答が少ない場合は、集計期間を広げる方法があります。ただし、期間中に商品、価格、営業体制、質問方法が変わっていれば、単純に合算してよいとは限りません。条件が近い期間をまとめられるか確認し、難しければ割合による比較を保留して、個別の回答理由を読んでください。

期間を広げれば統計的な確かさが保証されるわけでもありません。必要な回答数は、何をどの程度の精度で判断したいかによって変わります。少ない回答から組織全体の優劣を言い切らず、確認できた対象と範囲を明示する姿勢が必要です。

平均的な姿だけでなく、回答の内訳を読む

同じCSATでも、満足に含まれない回答が中立に集まっている場合と、強い不満に集まっている場合では対応が変わります。満足回答の割合に加えて、選択肢ごとの回答数と自由記述を確認します。特定の接点に不満が集中していれば、その場面の進め方を調べます。

全体の点数が安定していても、回答者の構成が変わっている場合があります。既存顧客の回答が増えた月と、新規顧客の回答が多い月をそのまま比べると、対応の変化を読み違えるかもしれません。細かく分けすぎると回答数が足りなくなるため、まず自社の判断に必要な区分から確認します。

満足度と受注結果の関係は、記録で確かめる

満足度が高い案件を、そのまま受注見込みが高い案件として扱うことはできません。顧客は説明に満足していても、予算が確保できない、社内の優先順位が変わった、導入条件が合わないといった理由で見送ることがあります。満足度と取引結果は並べて確認し、同じ意味にはしないことが大切です。

また、商談後の満足と成約後の満足を混ぜると、成約したこと自体が評価に影響した可能性を区別できません。受注前の回答と、その後の進展を確認するなど、出来事の順序をそろえます。点数と結果が同じ方向に動いても、満足度の上昇が受注を生んだとまでは断定できません。

自動車販売業の営業組織で見えた、手応えとのずれ

自動車販売業の営業組織では、新車営業を28年間経験した店長が、接客の良し悪しを数字で把握することに懐疑的でした。そこで、接客後のアンケートと、店長が手応えを感じた商談、その後の成約結果を並べて確認しました。

記録を振り返ると、店長が特に良い商談だと感じていたのは、顧客が笑顔で帰った場面でした。一方、アンケートで満足度が最も高かったのは、考えさせてほしいと伝えて帰った商談でした。店長は、それまでこの言葉を見込みが薄いという意味で受け取っていました。

この営業組織では、月ごとでは件数が少なく、3ヶ月分を並べることで、その言葉を残した顧客の成約状況を捉えやすくなりました。その後、該当する顧客に3日後に比較資料、1週間後に下取りシミュレーションを送る流れを設けたところ、翌月内の成約率も上がりました。

ただし、これは提供された事例の経過であり、送付時期の効果や、同じ言葉を使う顧客全般の傾向を証明するものではありません。CSATの具体値や算出条件も示されていないため、満足度調査を商談記録と照合した事例として捉える必要があります。自社で参考にしたいのは、担当者の印象だけで見込みを決めず、顧客の評価とその後の行動を確かめた点です。

自社でCSATを改善につなげる手順と、よくある失敗

手順の全体図。自社でCSATを改善につなげる手順と、よくある失敗
自社でCSATを改善につなげる手順と、よくある失敗

自社で始める際は、調査の配布から入らず、結果を受けて変えられる対応を確認します。営業企画だけで集計を完結させず、商談を振り返るマネージャーと、個別の顧客対応を担う担当者まで役割を決めておくと、回答が届いた後に動きやすくなります。

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自社の状況に当てはめて、次へ進む条件を確認する

次の手順は、質問票を作る前から改善後の確認までをつなぐものです。各段階で条件が整わない場合は、無理に集計や評価へ進まず、何が未確定なのかを整理してください。

  1. 決めたいことを明らかにする。説明の仕方、提案資料、商談後の案内など、何を見直すために調べるのかを確かめます。結果に応じて変えられる対応が決まれば、質問の設計へ進みます。目的が満足度を知るだけにとどまるなら、誰が何の判断に使うかを先に決めます。
  2. 評価する接点と回答者を決める。何について、誰に聞くのかを確認します。その回答者が体験していない内容なら、質問か対象者を変更します。顧客が具体的に評価できる組み合わせになれば、送付時期を決めます。
  3. 比較できる集め方を整える。質問文、選択肢、満足の定義、対象の選び方を確認します。担当者ごとに異なる場合は、共通の条件を定めてから収集を始めます。例外が必要な対象は、同じ集計に混ぜてよいかを別に判断します。
  4. 回答の集まり方を点検する。送付件数と有効回答数、回答者の役割を確認します。特定の顧客だけに偏っている場合は、全体の傾向と断定せず、対象の広げ方や未回答の扱いを見直します。比較に使える範囲が分かれば、回答理由の分析へ進みます。
  5. 回答理由と商談記録を照合する。説明不足、比較材料の不足、条件の不一致など、何への評価かを確かめます。理由が分からなければ原因を決めつけず、必要な追加確認を行います。変更できる対応が見えたら、担当と実施内容を決めます。
  6. 変更後の結果を同じ条件で確認する。変えた対応が実施されたか、関連する不満や満足の理由がどう変わったかを確認します。点数だけが動いた場合は、回答者や案件の違いも調べます。改善の根拠が見えれば継続し、判断できなければ確認期間や方法を見直します。

改善する対象は、現場が実行できる行動に落とします。説明を丁寧にするだけでは、担当者によって解釈が分かれます。顧客が社内で比較できなかったという回答なら、比較条件が資料に載っていたか、社内説明に必要な情報を商談中に聞けたかを確認する、といった形にします。

一度に多くの対応を変えると、何が評価に関係したのか分かりにくくなります。顧客への影響と実行のしやすさを踏まえて変更対象を絞り、変更内容を記録します。重大な不満や個別の対応依頼は、集計がまとまるまで待たず、通常の顧客対応として扱います。

失敗:点数を上げること自体が目的になる

CSATだけを担当者評価に強く結び付けると、高い点数を付けそうな顧客に送付先を偏らせたり、回答を遠慮させたりするおそれがあります。点数が上がっても、顧客の体験が改善したとは限りません。顧客に高評価を求めるのではなく、率直な回答を業務の見直しに使える運用にします。

担当者間の比較も、案件の難しさや顧客の期待、回答数が異なるまま行うと判断を誤ります。まずは本人の過去の対応と回答理由を確認し、実際に変えられる行動を話し合います。個人の順位を出す前に、比較条件がそろっているかを確かめる必要があります。

失敗:不満の理由を、担当者の話し方だけに求める

低い評価には、商品が要件に合わない、契約条件を受け入れられない、前の説明と内容が違うなど、さまざまな背景があります。担当者の説明の仕方を練習するだけでは解消できない問題もあります。回答理由を読み、営業の対応で変えられるものと、関係部署との検討が必要なものを分けます。

逆に、商品への不満として処理されていたものが、説明の不足から生じている場合もあります。できないことを商談の早い段階で伝えていたか、顧客が重視する条件を確認していたかを記録で確かめます。分類は担当者を責めるためではなく、対応を決めるために行います。

失敗:集計して終わり、次の商談に残らない

会議で点数を報告しても、担当者が次の商談で使える形にならなければ改善は続きません。回答から分かったことを、次回確認する事項、資料に追加する内容、商談後に案内する内容として顧客管理記録へ残します。誰がいつ確認するかも決めておきます。

先ほどの自動車販売業の営業組織では、入社11ヶ月の若手が過去の面談記録を見返し、顧客の家族が後部座席での充電を望んでいたことを把握していました。来店時に対応できる選択肢を案内したところ、顧客は要望を覚えていてくれたことに驚きました。これはCSATの改善幅を示す話ではありませんが、顧客から得た情報を次の対応に生かすという点で参考になります。

顧客の声を集める目的は、点数を保管することだけではありません。前回の要望や懸念が次の担当者にも伝わり、同じ説明を繰り返させずに済む状態を作ることも、営業組織が取り組める改善です。回答の集計と、個別の顧客を理解する記録の両方を運用に組み込みます。

営業のロープレや商談の振り返りをAIで続ける方法として、FAZOMを活用する選択肢もあります。CSATの回答から見つけた確認不足や説明不足を練習の題材にし、その後の商談と顧客の反応を確かめる流れにつなげます。

まとめ

顧客満足度スコアCSATは、特定の体験に満足した顧客の割合を把握する指標です。法人営業では、商談や提案への評価を確かめ、担当者の手応えと顧客の受け止め方の違いを見つけるために使えます。

活用する際は、何を改善するために聞くのかを決め、質問の対象、回答者、送る時期、集計方法をそろえます。点数には回答数と理由を添え、受注結果とは分けて確認してください。高い点数だけで良い営業活動だと判断せず、低い点数だけで担当者の対応に原因を求めないことが大切です。

自社で最初に取り組むなら、見直したい営業の接点を絞り、そこで得た回答を誰がどのように使うかを決めてください。顧客の声を商談記録と照合し、次の説明や案内を変え、その結果まで確かめることで、CSATを営業活動の改善に役立てられます。

この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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