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BtoB営業とは|法人営業の進め方と課題別の改善策・判断基準を解説

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▼ この記事の内容

BtoB営業とは、企業や組織を相手に商品・サービスを提案する法人営業です。成果を考えるうえでは、商品の説明だけでなく、相手の業務課題、導入の判断基準、社内で合意が必要な関係者を確かめることが重要です。この記事では、営業の進め方と手法の選び方を整理し、自社の営業がどこで止まっているかを判断する手順を紹介します。営業マネージャーや営業企画が、担当者の行動と組織の改善を結びつけるための考え方を解説します。

BtoB営業とは?企業の購入判断を支える法人営業

BtoBは、Business to Businessの略で、企業間の取引を指します。BtoB営業の対象には、業務で使う設備や材料、ソフトウェア、研修、広告、人材サービスなどがあります。法人に商品を売ることが基本ですが、実際の商談では、目の前の担当者だけでなく、その会社が何を基準に購入を決めるかを理解する必要があります。

たとえば、営業管理の仕組みを提案する場合、現場の担当者は入力のしやすさを重視し、営業責任者は案件状況の把握を重視するかもしれません。情報システム部門は既存環境との接続や安全性を、経営層は費用と事業上の必要性を確認することがあります。同じ商品でも、立場によって知りたい内容が異なります。

そのため、BtoB営業では、相手が関心を示したかどうかに加え、会社として検討を進められる条件がそろっているかを確かめます。営業担当者が熱心に説明しても、導入後の運用や社内の承認手順が見えていなければ、購入の判断には進みにくくなります。

BtoC営業との違いは、判断に関わる人と条件にある

BtoCは、Business to Consumerの略で、個人の消費者との取引を指します。BtoBとの違いは、単純に取引金額の大小ではありません。誰が利用し、誰が費用を負担し、誰が購入を決めるかが、組織の中で分かれる場合がある点に特徴があります。

比べる観点 BtoB営業 BtoC営業
購入の目的 業務の改善、事業の推進、必要な資材の調達など 生活上の必要や個人の希望を満たすことなど
判断に関わる人 利用部門、責任者、購買部門などに分かれる場合がある 本人や家族などが中心になる場合が多い
確認する条件 業務への適合、費用、運用、契約、社内承認など 使い勝手、価格、好み、購入後の安心など
営業が支えること 関係者が検討に必要な情報をそろえ、合意できる状態をつくる 本人が用途や希望に合う商品を判断できるようにする

ただし、法人でも担当者が短期間で購入を決める取引はあります。個人向けでも、住宅のように複数人が長く検討する取引があります。BtoBだから長期商談になると決めつけず、自社の商品と顧客の購入手順に合わせて営業を設計することが大切です。

商談の前進は、説明した量ではなく相手の行動で見る

資料を送った、実演した、見積書を出したという記録は、営業側が行ったことを示します。それだけでは、顧客の検討が進んだとは判断できません。相手が社内で課題を確認した、利用部門が検討に加わった、比較する条件が決まったといった変化も見ます。

案件を管理するときは、営業の作業と顧客の判断を分けて記録します。たとえば、提案済みという項目に加えて、誰が何を確認しているか、未解決の懸念は何か、次にどの判断をするかが分かるようにします。これにより、会議でも説明の進み具合だけでなく、購入判断の現在地を話し合えます。

BtoB営業の基本的な進め方と、次に進む判断基準

手順の全体図。BtoB営業の基本的な進め方と、次に進む判断基準
BtoB営業の基本的な進め方と、次に進む判断基準

営業の進め方は商品によって変わりますが、対象企業を選び、接点をつくり、課題を確かめ、提案と検討を経て契約につなげる流れが基本です。大切なのは、各段階で何を確かめるかを決めることです。予定した説明を終えたという理由だけで、次の段階へ進めないようにします。

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対象企業を選び、話をする理由をつくる

最初に、どの企業のどの業務に役立つ商品なのかを具体化します。業種や企業規模だけでなく、対象業務の有無、仕事の進め方、既存の仕組みとの関係も確認します。同じ業種でも、自社の商品が役立つ条件は異なるためです。

接点をつくる際は、商品紹介より先に、なぜその会社に連絡したのかを伝えます。ただし、公開情報から考えた課題は仮説です。相手の現状を確かめていない段階で、困っているはずだと断定しないようにします。

次に進む目安は、対象となる業務や担当部門が確認でき、相手にも話をする目的が伝わっていることです。担当が違う場合は適切な窓口を確かめ、対象業務がない場合は追客対象を見直します。連絡数を増やす前に、話す相手と理由が合っているかを確認します。

課題と、そのままにした場合の影響を確かめる

商談では、まず現在の業務の進め方を聞きます。そのうえで、どの場面で困るのか、誰に影響するのか、すでにどのような対応をしているのかを具体化します。課題の名称を聞くだけでは、提案の根拠が不足しやすくなります。

  • 現在は、誰がどのような手順で業務を進めているか
  • どの場面で手戻りや判断の遅れが起きているか
  • すでに試した対応と、それでも残っている問題は何か
  • ほかの課題と比べて、今取り組む必要性はどの程度あるか

質問を順番に読み上げるのではなく、相手の回答に合わせて掘り下げます。営業側の想定と違う話が出たら、商品につながる話題へ急いで戻すより、相手が何を問題と捉えているかを確かめます。

次に進む目安は、相手が変えたい業務と、その理由を双方が同じ言葉で説明できることです。課題はあっても取り組む優先度が低い場合は、すぐに提案を進めるより、検討を再開する条件や時期を確認するほうが適切な場合もあります。

提案前に、購入の判断条件と関係者を確認する

提案を作る前に、何を満たせば導入を検討できるかを確かめます。必要な機能、運用の負担、予算の考え方、導入時期、契約上の条件などです。初回からすべて分かるとは限りませんが、不明な項目を把握し、誰に確認するかを決めておきます。

決裁者の名前を聞くだけでは、社内の検討手順は分かりません。利用する人、運用を管理する人、費用を承認する人がそれぞれ何を確認するかを整理します。担当者が社内説明を担う場合は、その人が説明しやすい資料や比較表も検討します。

次に進む目安は、提案を誰がどの観点で確認するかが分かることです。承認手順が未確認なら、その状態を案件記録に残します。営業側の推測を、確認済みの事実として扱わないことが重要です。

提案・検証・契約を、導入後の運用までつなげる

提案では、確認した課題に対して、導入すると仕事の手順がどう変わるかを示します。商品の機能を並べるだけでなく、相手が準備すること、残る作業、対応できない範囲も伝えます。費用対効果を試算する場合は、相手に確認した数値と仮定を分けます。

試用や実演を行う場合は、何を確認するために実施するかを先に決めます。使えたという感想だけでは購入判断につながりにくいため、利用場面、確認する人、判断の観点をそろえます。結果が想定と違った場合も、運用の変更で対応できるのか、商品が合わないのかを分けて検討します。

契約前には、提供範囲、費用、開始時期、双方の担当、導入に必要な準備を確認します。契約後の支援担当へ引き継ぐ際も、契約内容だけでなく、顧客が導入を決めた理由や未解決の懸念を共有します。営業時の説明と実際の支援がつながることが、継続利用を考える土台になります。

BtoB営業の手法はどう選ぶ?向いている場合・向かない場合を比較

BtoB営業には、電話やメールによる働きかけ、問い合わせ対応、紹介、展示会、既存顧客への追加提案などがあります。どれか一つがすべての会社に合うわけではありません。顧客との接点が不足しているのか、相談はあるが商談にならないのかによって、優先する方法が変わります。

選択肢 向いている場合 向かない場合 選ぶ前に確かめる点
電話・メールによる新規開拓 対象企業と担当部門を絞れ、連絡する理由を具体的に示せる 対象が広すぎる、連絡先の適切さを確認できない 対象企業の条件、連絡内容、停止意思の管理、商談後の対応体制
記事・資料を通じた問い合わせ獲得 顧客が自分で情報を調べ、比較してから相談する 短期間の接点確保だけを求め、内容の更新や問い合わせ対応を続けられない 顧客が調べる疑問、相談への導線、内容を更新する担当
紹介・協業先との連携 対象顧客との接点を持つ相手がいて、紹介の条件を共有できる 紹介先の課題を確認せず、件数だけを期待している 紹介対象、役割分担、顧客情報を共有できる範囲
展示会・セミナー 特定のテーマに関心を持つ企業と接点をつくりたい 参加後の連絡や個別相談に対応する担当を確保できない 参加者との適合、当日の聞き取り項目、その後の対応
既存顧客への追加提案 利用状況を把握でき、別の業務や部門にも役立つ可能性がある 現在の利用に未解決の問題があり、追加提案が先行している 現在の評価、残る課題、提案先部門との関係
営業代行の利用 任せる業務と商談の受け入れ条件を具体的に定められる 誰に何を提案するかが曖昧で、委託先に判断をすべて任せたい 委託範囲、費用条件、記録方法、引き継ぎ内容、品質の確認方法

接点を増やす方法と、商談を進める方法を分けて考える

問い合わせが増えても、相談内容が自社の提供範囲と合わなければ、受注にはつながりにくくなります。反対に、対象企業との商談は十分にあるのに提案後で止まっている場合、接点を増やすだけでは既存の問題が残ります。

手法を選ぶ前に、今足りないのは顧客との接点か、課題の理解か、社内検討を進める支援かを切り分けます。新しい取り組みを始めるときも、獲得件数だけで評価せず、その後にどのような商談へつながったかを確認します。

営業代行は、任せる範囲と引き継ぎの条件で判断する

営業代行を検討する場合は、連絡先の選定、初回の連絡、商談設定、その後の提案のうち、どこを任せるのかを明確にします。商談設定を依頼するなら、どの情報が確認できていれば自社で商談を受けるのかを決めておきます。

件数だけで契約すると、担当部門が違う、目的が伝わっていないといった商談も同じ扱いになりかねません。委託先の比較には、BtoB営業代行の選び方|委託範囲・費用・商談品質を見極める判断基準も参考になります。

自社のBtoB営業で、最初に改善する場所を決める手順

手順の全体図。自社のBtoB営業で、最初に改善する場所を決める手順
自社のBtoB営業で、最初に改善する場所を決める手順

営業課題を話し合うと、商談数が足りない、提案力が弱い、管理ができていないなど、異なる問題が同時に出てきます。そのまま施策を増やすと、何が改善につながったのか判断しにくくなります。まず対象を絞り、実際の案件を確認してから、優先する課題を決めます。

手順1:比べる対象と、各段階の定義をそろえる

最初に、新規顧客と既存顧客、商品、顧客規模、接点を持った方法などを確認します。条件が大きく違う案件をまとめると、数字の変化を誤って解釈しやすくなります。比較する範囲を決めたうえで、各段階に何を含めるかをそろえます。

たとえば、商談数に日程を設定した件数を含めるのか、実際に話した件数だけを含めるのかで結果は変わります。提案済みも、資料を送っただけなのか、相手の課題に沿った提案を説明したのかで意味が異なります。

同じ条件で集計でき、記録がない項目も把握できたら、次へ進みます。定義が担当者によって違う場合は、先にそろえます。記録が不足している段階では、担当者の能力や手法の良し悪しを数字だけで結論づけないようにします。

手順2:どの段階で止まっているかを確認する

対象をそろえたら、接点から商談、課題確認、提案、購入判断までの進み方を確認します。段階ごとの件数だけでなく、滞在期間、次の予定、止まっている理由も見ます。まだ検討中の案件と、失注が確定した案件は分けます。

確認できた状態 次に調べること 改善の候補
対象企業との接点が少ない 対象選定、連絡先、連絡方法、担当者の活動時間 対象を絞る、接点を持つ方法を見直す
接点はあるが商談にならない 担当部門、連絡の目的、相手が話す理由 連絡内容や相談テーマを見直す
商談後に具体的な検討へ進まない 業務課題、優先度、取り組む時期 聞き取り方と対象顧客の条件を見直す
提案後に止まる 判断基準、関係者、懸念、社内承認の手順 比較資料や社内説明の支援を見直す
契約後に利用が進まない 営業時の説明、導入準備、運用担当、引き継ぎ内容 提案時の確認と導入支援を見直す

この表は原因を断定するものではありません。たとえば提案後の停滞でも、価格が理由とは限らず、社内の優先順位が変わった可能性もあります。止まる場所が見えたら、その段階にある案件の実際の会話や記録を確認します。

手順3:案件の原文と記録から、原因の仮説を確かめる

商談記録や利用ルールに沿って保管された録音、メールなどを見て、顧客が何を言ったかを確認します。予算がないという記録でも、今年度の予算がないのか、提案額に見合う理由が分からないのか、予算申請をしていないのかで対応は異なります。

営業担当者の解釈と、顧客の発言を分けて整理します。原因を裏づける発言がなければ、未確認として残し、次の会話で確かめます。一つの案件だけで組織全体の問題とせず、同じ条件の案件にも似た傾向があるかを見ます。

改善する理由を具体的な記録で説明できたら、試す施策を決めます。根拠が不足している場合は、施策を増やす前に、今後の商談で残す情報をそろえることから始めます。

手順4:変更する行動と、見直す条件を決める

改善策は、提案力を高めるといった抽象的な目標ではなく、担当者が実行できる行動にします。たとえば、提案前に利用部門の確認事項を聞く、商談の最後に相手の次の作業を確認する、引き継ぎ時に未解決の懸念を残す、といった形です。

あわせて、誰が実施し、いつ何を見て振り返るかを決めます。受注には時間がかかるため、途中では、判断基準が確認できたか、必要な関係者が検討に加わったかなども見ます。実施されていなければ運用を見直し、実施しても前進しなければ原因の仮説へ戻ります。

新しい仕組みが必要な場合も、先に業務上の困りごとを明らかにします。支援サービスや管理の仕組みを比べる際は、BtoB営業支援とは|種類・違いと自社課題に合う選び方を解説で選択肢を整理できます。

営業マネージャー・営業企画がそろえたい管理と育成

改善を担当者個人の努力だけに任せると、記録や判断の仕方がばらつきます。営業マネージャーと営業企画は、現場の状況が見えるように定義をそろえ、担当者が次の行動を決められる支援を行います。管理の目的は、報告項目を増やすことではなく、判断に必要な情報を共有することです。

活動量・商談の進み方・結果を分けて見る

営業の指標は、活動量、商談の進み方、最終的な結果に分けると整理しやすくなります。架電やメールの件数は活動量、課題を確認できた案件数や提案後の前進は商談の進み方、受注額などは結果です。どれか一つだけでは、改善すべき行動までは分かりません。

割合を見るときは、分母と対象期間を明示します。今月受注した件数を今月発生した商談数で割ると、商談から受注までに時間がかかる場合、別の案件群を比べることになります。同じ時期に発生した案件を追うのか、今月の業務量を確認するのか、集計の目的を分けます。

また、件数が少ない段階では、一件の結果で割合が大きく動きます。数字に変化があったら、対象となる案件の中身も確認します。担当者を比較する場合は、担当市場や案件の難しさ、引き継いだ時点の状況なども踏まえます。

案件会議では、予想を聞くだけで終わらせない

受注できそうかという質問だけでは、担当者の感触が中心になります。案件会議では、顧客が確認済みのこと、まだ分からないこと、次に確かめることを分けます。マネージャーも、なぜ進まないのかを責める前に、判断材料の不足を一緒に探します。

  • 顧客が変えたい業務と、取り組む理由は何か
  • 誰が、何を基準に判断するか
  • 現在残っている懸念と、その確認先はどこか
  • 次に顧客と営業がそれぞれ何をするか

次回連絡日だけでなく、連絡する目的まで決めると、状況確認だけの追客を減らしやすくなります。相手に追加の判断材料が必要なら準備し、検討時期が先なら再開条件を記録します。停止の意思が示されている場合は、それに沿って対応を管理します。

記録の仕組みは、使う場面から逆算する

CRMは顧客情報を管理する仕組み、SFAは営業活動や案件の進行を管理する仕組みです。導入しても、項目の意味や使う場面が決まっていなければ、入力の負担だけが増えることがあります。案件会議、提案準備、引き継ぎなど、どの判断に使う情報かを明確にします。

記録項目を見直すときは、入力担当だけでなく、情報を使う担当にも確認します。運用と情報の持ち方を含めて改善する考え方は、BtoB営業 dxとは?意味と実務での使い方で詳しく扱っています。

BtoB営業でよくある失敗と、商談の具体的な直し方

ここからは、業務システムの提案を想定した架空の例で、商談の直し方を説明します。実在企業の事例や成果を示すものではありません。自社の商品に置き換えながら、どの確認が抜けているかを考えてみてください。

課題を聞く前に、商品の機能を説明してしまう

相手が営業管理を見直したいと話したため、すぐに画面や機能を説明する場面を考えます。相手が困っているのは、記録の入力ではなく、会議で案件状況を判断できないことかもしれません。課題を確認しないまま説明すると、商品の特徴と相手の関心がずれる可能性があります。

まず、現在はどの情報を見て判断しているか、何が分からず困るのかを聞きます。そのうえで、該当する使い方を示します。説明後も、便利そうかではなく、現在の業務で使えるか、導入すると残る問題は何かを確認します。

担当者の好意的な反応を、会社の合意と受け取る

担当者が良いですねと話しても、その人が購入を決めるとは限りません。利用部門の同意や費用の承認が必要なら、それぞれの確認事項が残っています。好意的な反応を受注見込みに置き換えると、その後の停滞を見落としやすくなります。

次に社内でどのような確認をする予定か、その際に何が必要かを聞きます。担当者だけでは説明が難しい場合は、関係者に向けた説明の機会や資料を相談します。ただし、相手の社内手順を飛ばして責任者へ直接働きかけるのではなく、担当者と進め方をそろえます。

見積もりの後に止まると、すぐ値引きを考える

見積もりを出した後に返事がない場合、費用が理由かどうかは未確認です。運用の担当が決まっていない、既存契約との関係を確認している、導入時期が変わったなど、別の事情も考えられます。原因を確認せず値引きしても、判断に必要な条件が残る場合があります。

前回確認した検討手順に沿って、今どの点を確認しているかを聞きます。費用が課題なら、総額なのか、支払い時期なのか、期待する価値が伝わっていないのかを分けます。提供範囲を変える場合も、必要な業務への影響を相手と確認してから提案します。

商談を振り返っても、次の行動が変わらない

もっと深掘りしよう、自信を持って話そうという助言だけでは、次に何を変えるかが曖昧です。振り返りでは、実際の発言を見ながら、確認できたことと確認できなかったことを特定します。そのうえで、次に使う質問や説明を考え、声に出して練習します。

たとえば、相手が社内で検討すると話した場面を取り上げます。何を検討するかを聞かずに終わっていたなら、その直後にどのような確認をするかを練習します。全体を一度に直すより、実際の商談で使う場面を絞ると、行動の変化を振り返りやすくなります。

営業のロープレや商談の振り返りをAIで継続する方法として、FAZOMを検討する選択肢もあります。練習で確認する行動を決め、実際の商談で試した結果を次の振り返りにつなげることが大切です。

まとめ

BtoB営業は、企業や組織に商品・サービスを提案し、購入判断を支える仕事です。相手の課題を理解し、判断基準と関係者を確認し、導入後の運用まで具体化することが基本になります。

営業手法を選ぶ際は、向いている条件と運用できる体制を比べます。自社の改善では、対象と指標の定義をそろえ、どこで案件が止まるかを確認し、顧客の発言や記録で原因の仮説を確かめます。そのうえで、担当者が変える行動と振り返る条件を決めます。

最初に取り組むなら、現在止まっている案件について、顧客が判断するために何が足りないかを確認してください。営業側が次に何をするかだけでなく、顧客の検討がどう進むかを見ていくことが、営業活動を見直す出発点になります。

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この記事を書いた人
若手営業の立ち上がり短縮、商談レビュー改善、営業品質の安定化を前進させる営業改善プログラム「FAZOM」編集部です。営業組織の売上や生産性の向上に役立つ情報を発信しています。
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