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KGIは最終的に達成したい成果、KPIはその成果に向かう途中の進捗、KDIは成果につながる日々の行動を測る指標です。法人営業では、売上などの目標から逆算して、受注や商談のどこを改善するかを決め、そのために実行する行動まで具体化します。ただし、架電件数や商談件数を増やすだけで成果が上がるとは限りません。この記事では、指標の違い、設計の手順、営業場面ごとの具体例、振り返りと見直しの方法を解説します。
KGI・KPI・KDIの違いは、最終成果・途中の進捗・日々の行動
KGI・KPI・KDIを使い分ける目的は、営業目標を掲げるだけで終わらせず、現場で何を変えるかまで決めることです。マネージャーが売上の不足を把握していても、担当者が今日の商談で変えることを説明できなければ、目標と行動がつながっていません。指標は、その間をつなぐために使います。
| 指標 | 意味 | 答える問い | 法人営業での例 |
|---|---|---|---|
| KGI | 重要目標達成指標。最終的な成果を測る | 期末に何を達成したいか | 売上高、粗利益額、継続契約による売上 |
| KPI | 重要業績評価指標。目標に向かう途中の進捗を測る | 成果につながる過程は進んでいるか | 受注件数、案件化率、商談から受注に至る割合 |
| KDI | 重要行動指標。実行する行動を測る | 担当者は何をどれだけ実行するか | 対象企業への接触件数、課題を確認する面談の実施件数 |
KGIはKey Goal Indicator、KPIはKey Performance Indicator、KDIはKey Do Indicatorの略として使われます。ただし、指標の分類や適用範囲は組織によって異なります。特にKDIは、行動に関するKPIを分けて管理するために使われる場合もあり、すべての企業で共通する独立した階層とは限りません。
KGIは、いつまでに何を達成するかを決める
KGIには、営業組織として達成したい成果を置きます。売上高を採用する場合でも、契約時点の受注金額なのか、サービスの提供に応じて計上する売上なのかを区別する必要があります。同じ売上という名前でも、数える時点が異なると、目標の達成状況が変わるためです。
また、売上を増やすことと、利益を確保することは同じではありません。値引きや個別対応が増えれば、受注金額が伸びても利益が残りにくくなることがあります。経営として重視する成果を確認し、売上だけで判断できるのか、粗利益なども併せて見るのかを決めます。
KPIは、成果が出るまでの途中経過を見る
KPIは、KGIだけを見ていては分からない変化を捉えます。期末の売上が目標に届かなかったという結果だけでは、商談が足りなかったのか、提案後に止まったのか、契約時期が延びたのかを区別できません。営業の過程を分けて測ることで、対応する場所を絞りやすくなります。
ただし、測れる数値をすべてKPIにする必要はありません。受注件数、案件化率、受注率などのうち、今の営業課題を判断するために必要なものを選びます。数値を見ても対応が変わらない項目は、日常的な管理指標にする必要があるかを再検討します。
KDIは、担当者が実行できる行動に落とし込む
KDIには、担当者が自分の働きかけで実行しやすい行動を置きます。例えば、受注率を高めたい場合に、決裁の進め方を確認する、提案前に顧客の課題認識を確かめる、といった行動が候補になります。その行動を実施した件数や、対象案件に対する実施割合を測ります。
一方で、顧客から返信をもらう、面談への同意を得る、契約を決めてもらうといった結果は、担当者だけでは決められません。行動の実施と相手の反応を分けておくと、未達の理由を整理しやすくなります。働きかけを実行したのか、その内容が適切だったのか、相手の事情で進まなかったのかを分けて考えられるためです。
同じ指標でも、管理する範囲によって位置づけが変わる
商談件数はKPIかKDIか、という分類だけに時間をかける必要はありません。商談の創出を担うチームでは成果の指標になり、提案から受注までを担うチームでは途中の進捗を表すこともあります。重要なのは、誰の、どの目標に対する指標なのかを明確にすることです。
自社では行動指標も含めてKPIと呼んでいるなら、名称を一斉に変える必要はありません。最終成果、途中の進捗、実行する行動が区別でき、問題が起きたときに確認する順番が共有されていれば、運用できます。
売上目標からKPI・KDIを設計する手順

設計は、行動量を先に決めるのではなく、達成したい成果から始めます。架電や訪問を増やすことが先に決まっていると、今の課題に合わない行動まで増やしてしまうことがあります。目標、現状、改善したい過程、具体的な行動の順に考えます。
最初に、KGIの対象・期間・集計条件をそろえる
まず、どの顧客、どの商品、どの期間の成果を目標にするかを決めます。新規顧客と既存顧客、単発契約と継続契約では、成果が生まれるまでの過程が異なります。ひとつの目標にまとめる場合でも、内訳を確認できるようにしておきます。
次に、実績を数える条件をそろえます。契約の取り消し、契約変更、売上計上の延期などをどう扱うかが担当者ごとに違うと、同じ数字を見ながら別の話をすることになります。目標値を決める前に、実績の定義を確認することが大切です。
- 対象:新規・既存、商品、担当組織、顧客の範囲
- 期間:成果を集計する期間と、実績を確定する時点
- 金額:受注金額・売上高・粗利益額のどれを見るか
- 例外:取り消し、延期、担当変更などの扱い
成果を分解し、どこで目標との差が生まれているかを調べる
例えば、同じ集計条件の受注金額は、受注件数と平均受注単価に分けて考えられます。受注件数は、対象となる商談数と、その商談が受注に至る割合から検討できます。ただし、今月の商談件数と今月の受注件数をそのまま割っても、商談から契約まで時間がかかる営業では、実態に合う受注率にならない場合があります。
そのため、ある期間に始まった商談が、その後どうなったかを追う方法と、当月に受注した案件を集計する方法を使い分けます。前者は営業過程の改善、後者は当月の成果確認に向いています。目的の違う数字を混ぜず、何を判断するための集計かを明確にします。
過去の実績を使うときも、顧客層や商品、価格、担当体制が変わっていないかを確認します。以前の受注率をそのまま使えるとは限りません。比較できる実績が少ない場合は、仮置きした前提であることを共有し、実績が蓄積した段階で見直します。
改善する過程を決めてから、KPIを選ぶ
商談が足りない場合と、商談はあるのに提案へ進まない場合では、選ぶ指標が異なります。前者では対象企業との接点や商談の創出状況、後者では課題の確認や提案条件の合意が進んでいるかを見ます。売上が不足しているという理由だけで、全員に同じ行動量を求めないことが大切です。
ここでは、成果を左右する重要な条件も考えます。例えば、顧客の課題を把握すること、意思決定に必要な関係者を確認することなどです。こうした条件を表すCSF、重要成功要因と、KGI・KPIの関係は、KPI・KGI・CSFの違いと関係|法人営業で目標を行動につなぐ実践手順で整理しています。
KPIを動かすために、誰が何をするかを決める
KPIを選んだら、その数値を改善するための行動を具体化します。案件化率を上げるなら、初回面談で何を確認するか、どの状態になったら案件と判断するかを決めます。案件化という結果だけを求めても、担当者が実行する内容はそろいません。
行動は、対象と実施条件まで書くと確認しやすくなります。例えば、提案予定の案件について、提案書を作る前に顧客の課題、判断基準、検討の進め方を確認する、という形です。単に顧客理解を深めると書くよりも、実施したかどうかを判断できます。
目標値は、実績と実行可能性の両方から決める
必要な成果から逆算すると、現在の体制では実行できない行動量になることがあります。その場合、担当者の努力だけで埋める前提にせず、対象企業の選び方、営業に使える時間、役割分担、提案方法などを見直します。逆算した数字は、計画の成立条件を検討するための材料でもあります。
特に、行動量を増やしながら受注率も単価も改善する計画では、それぞれの改善に根拠があるかを確認します。改善策が未実施なのに、効果だけを目標計算へ織り込むと、実行前から計画が厳しくなることがあります。目標設定の流れを詳しく確認する場合は、営業目標の立て方|法人営業でKGI・KPIを運用する実践ガイドも参考になります。
法人営業の場面別に見るKGI・KPI・KDIの具体例
以下は、指標の組み合わせを考えるための設計例です。特定企業の導入事例や効果を示すものではありません。営業の担当範囲、契約までの期間、今起きている課題に合わせて、必要なものを選びます。
| 営業の場面 | KGIの例 | KPIの例 | KDIの例 |
|---|---|---|---|
| 新規顧客の開拓 | 新規顧客からの受注金額 | 対象条件に合う商談の創出件数 | 対象条件を確認した企業への接触件数 |
| 提案から受注への改善 | 新規契約による粗利益額 | 提案した案件の受注率 | 提案前に判断基準を確認した案件の割合 |
| 既存顧客への追加提案 | 既存顧客からの追加受注金額 | 追加の課題が確認できた案件数 | 利用状況と業務課題を確認する面談の実施件数 |
| 継続契約の更新 | 更新による契約金額 | 更新対象契約の継続率 | 更新判断の前に利用状況を確認した契約の割合 |
新規開拓では、接触量と商談の適合性を分けて見る
新規開拓で接触件数をKDIにする場合、誰に接触するかを先に定めます。対象条件が曖昧なまま件数を増やすと、自社が対応しにくい課題を持つ企業や、検討の必要性が薄い企業との接点も増えます。接触量だけでなく、対象企業の選び方が適切かを確認します。
商談の創出件数をKPIにするなら、日程が決まった段階なのか、実際に面談した段階なのかを区別します。さらに、どのような課題や検討事項が確認できた商談を数えるかを定めます。日程の設定件数が増えても、面談が実施されない、商談後に引き継げないといった状態なら、改善する場所が残っています。
また、接触先の希望や連絡停止の意思を守ることは、行動量の目標とは別に維持する条件です。件数を達成するために同じ相手への連絡を重ねる運用は避けます。対象企業数、接触回数、相手の反応を区別して確認すると、活動の偏りに気づきやすくなります。
受注率を改善するときは、提案前の行動を具体化する
提案後に案件が止まりやすい場合、提案件数を増やすだけでは解決しないことがあります。顧客が解決したい課題、比較するときの判断基準、社内で検討する順番が確認できていないなら、提案前の確認をKDIにすることが考えられます。
ただし、顧客情報の欄を埋めただけで完了にしないことが大切です。担当者の推測と、顧客が話した内容を分けます。確認できない項目は未確認として残し、次回の面談で聞く内容を決めます。確認済みの項目を増やすために推測で記録してしまうと、数字は整っても判断に使えなくなります。
受注率を見る際には、対象案件の条件も確認します。難しい案件を集計から外す、失注の登録を遅らせるといった扱いで数値が変わっていないかを見ます。受注率の改善は、受注件数や案件の内訳と併せて判断すると、実態を捉えやすくなります。
既存顧客への営業では、面談の回数と確認内容を結びつける
既存顧客への追加提案や契約更新では、面談回数だけを指標にすると、会うことが目的になりがちです。顧客の利用状況、期待していた成果、困っている業務、今後の変更予定など、面談で確認する内容を決めます。その確認が、追加提案や更新判断にどうつながるかを見ます。
例えば、契約更新が課題なら、更新期限に近づいてから接触する件数ではなく、顧客が判断する前に利用状況や継続上の懸念を確認できたかを測る方法があります。顧客側の予算や手続きの時期も踏まえ、対応できる時間を残すことが目的です。
一方、利用が進まない原因が導入支援や製品の使いにくさにある場合、営業の面談だけでは解決しません。営業が把握した課題を、支援担当や開発担当へどう渡すかまで決めます。営業担当者が動かせる範囲と、組織で対応する範囲を分けておくことが必要です。
指標を運用するには、定義・記録・振り返りをそろえる
KGI・KPI・KDIは、設定しただけでは現場の判断に使えません。同じ条件で記録し、変化を確認し、次に変える行動を決める必要があります。管理表を複雑にするよりも、会議で数字の意味を説明できる状態を目指します。
指標ごとに、数え方と担当を決める
指標名だけを共有すると、担当者ごとに数え方が分かれることがあります。面談件数に社内打ち合わせを含めるか、同じ企業との複数回の商談を別件とするかなど、判断が分かれやすい点を先に決めます。率を使う場合は、分子だけでなく分母の定義も必要です。
| 決めておく項目 | 確認する内容 |
|---|---|
| 目的 | その指標を見て、何を判断するか |
| 対象 | どの顧客、案件、担当者を含めるか |
| 計上条件 | 何が完了した時点で数えるか |
| 集計期間 | いつの活動や成果として扱うか |
| 記録場所 | どこに記録し、どの情報を集計するか |
| 担当 | 入力、確認、対応の決定を誰が担うか |
| 見直し条件 | どのような変化があれば設計を見直すか |
記録に使う顧客管理システムや表計算の項目も、指標の定義とそろえます。集計のたびに担当者へ聞き直す項目が多い場合、記録する場所や入力時点が合っていない可能性があります。一方で、使わない項目まで増やすと入力負担が大きくなるため、判断に使う情報を中心に整えます。
振り返りの間隔は、行動と成果が変化する速さに合わせる
KDIは日々の実行状況を確認しやすい一方、KPIやKGIは変化が表れるまで時間がかかる場合があります。契約までの期間が長い営業で、行動を変えた直後の受注金額だけを見ても、改善の効果は判断しにくくなります。どのくらい待てば途中の変化を確認できるかを、営業の実態から考えます。
例えば、日常の確認では実施漏れや対応の遅れを把握し、定例の振り返りでは商談の進み方を確認します。期間全体の検証では、行動と成果の関係や目標の前提を見直します。確認の頻度をそろえることよりも、各回で何を決めるかを分けることが大切です。
会議では、未達の報告から次の行動までつなげる
会議が実績の読み上げで終わると、指標を使っていても改善は進みにくくなります。まず目標との差を確認し、その差が生じている過程を特定します。次に、該当する案件や商談記録を見て、行動を変えるのか、支援が必要なのか、前提を見直すのかを決めます。
- 何が起きているか:件数・割合・案件の状態を確認する
- どこで起きているか:顧客層・担当範囲・営業段階を分ける
- 何を確かめるか:商談記録や顧客の発言を確認する
- 次に何をするか:担当、実施内容、確認時点を決める
原因が分からない段階では、行動量を増やす指示よりも、確認する材料を決めます。例えば、提案後の停滞が増えているなら、停滞案件の記録を読み、顧客が何を判断できずにいるかを確かめます。数値から原因を断定せず、実際のやり取りで確かめることが必要です。
育成では、件数と実際の商談内容を併せて見る
同じ件数の商談を実施しても、質問の仕方や確認の深さは異なります。KDIを達成しているのに次の段階へ進まない場合は、商談記録を使い、顧客が課題を説明できているか、担当者が解釈を確かめているか、次の進め方が合意されているかを確認します。
育成で一度に多くの改善点を伝えると、次の商談で何を実践するかが曖昧になります。まず取り組む行動を絞り、次の商談で実施できたかを振り返ります。行動の変化を確認したうえで、案件の進み方にも変化があるかを追います。
KGI・KPI・KDIで起きやすい失敗と見直しの判断基準
指標が増えても、営業の課題が解決するとは限りません。運用で気をつけたいのは、数値の達成が目的になり、顧客との関係や成果につながる行動が後回しになることです。達成状況だけでなく、指標が意図した判断に使えているかを確認します。
行動量を達成しているのに、商談が進まない
KDIを達成しているのにKPIが改善しない場合、行動量の不足と決めつけないことが大切です。対象企業が合っていない、確認内容が浅い、顧客にとって取り組む理由が明確でないなど、行動の内容や前提に問題があるかもしれません。成果が表れるまでの時間が足りない可能性もあります。
まず、行動を実施した対象と記録を確認します。そのうえで、量を変えるのか、相手を変えるのか、質問や提案を変えるのかを決めます。複数の条件を同時に大きく変えると、何が影響したかが分かりにくくなるため、変更点と確認時点を残しておきます。
件数を優先して、行動の質や顧客の意向を見落とす
提案件数だけを追うと、課題を確認する前に提案する行動を促す可能性があります。面談件数だけを追うと、顧客にとって必要性が薄い打ち合わせが増えることもあります。指標を設定する段階で、達成を急ぐとどのような行動が起きるかを考えておきます。
対策として、件数を数える条件と、守るべき条件を併記します。例えば、提案は顧客の課題と提案範囲を確認したものを対象にする、連絡は相手の意向や社内の運用基準に沿って行う、といった形です。件数が増えたことだけを評価せず、対象や内容が変わっていないかも確認します。
担当者の条件をそろえず、数字だけで比較する
担当する顧客層、引き継いだ案件、商材、営業地域などが違えば、同じ行動量でも結果は変わります。新規開拓を始めた担当者と、継続顧客を多く持つ担当者の受注金額をそのまま比べても、行動の良し悪しは判断できません。
比較するときは、業務の条件を分け、同じ担当者の変化も見ます。実績が少ない期間の割合は、少数の案件で大きく変わることがあるため、分母となる件数も確認します。指標を処遇評価に使う場合は、本人が動かせる範囲や例外の扱いを別途決め、日常の改善指導と混同しないようにします。
未入力を未実施として扱い、原因を取り違える
記録がないことと、活動していないことは同じではありません。入力漏れ、連携の遅れ、別の場所への記録などがあると、集計上の活動量が実態より少なく見える場合があります。評価や指導に使う前に、記録の欠損と実際の未実施を分けて確認します。
同様に、失注理由が空欄だからといって理由が存在しないわけではありません。分かっているが未記録なのか、顧客に確認できていないのかを区別します。不明なものを無理に分類するより、未確認として残し、追加で確認できる範囲を決めるほうが、その後の判断に役立ちます。
指標を固定し、営業の変化に合わせて見直さない
商品や価格、顧客層、営業の役割が変われば、以前の指標が合わなくなることがあります。また、商談の創出が課題だった時期と、提案後の停滞が課題になった時期では、重点的に見る項目が異なります。指標は固定すること自体が目的ではありません。
ただし、目標未達のたびに定義を変えると、過去との比較ができなくなります。変更の理由、適用する時点、旧指標との違いを残し、変更前後を区別します。達成しやすくするための変更なのか、営業の実態に合わせた変更なのかを説明できる状態にしておきます。
| 観察した状態 | 先に確認すること | 対応の方向 |
|---|---|---|
| KDIが未達 | 未入力か未実施か、時間や対象が足りているか | 記録方法、業務配分、実行条件を整える |
| KDIは達成、KPIは停滞 | 対象と内容が適切か、変化を見る時期か | 行動の質や対象、検証期間を見直す |
| KPIは改善、KGIは未達 | 単価、契約時期、案件構成、集計条件に違いがないか | 成果までのつながりと計画の前提を点検する |
| 数値は改善、現場の負担や顧客の不満が増加 | 件数を優先して無理な対応が増えていないか | 実行条件や評価方法を見直す |
営業のロープレや商談の振り返りをAIで続ける方法として、FAZOMを取り入れることも選択肢です。指標から見つけた課題を、次の商談で練習する行動に落とし込む用途として検討できます。
まとめ
KGIは最終的な成果、KPIは成果に向かう途中の進捗、KDIは日々の行動を測る指標です。法人営業では、達成したい成果から営業の過程を分け、改善したい場所を決めてから、担当者が実行する行動を具体化します。
運用で大切なのは、名称を整えることよりも、同じ定義で記録し、数字の変化から次の対応を決められることです。行動量が足りないのか、行動の内容が合っていないのか、成果が表れるまで時間が必要なのかを分けて確認します。
まずは、現在の営業目標について、途中の何を見れば進捗が分かり、そのために誰が何を実行するのかを書き出してみてください。そのつながりを商談の実態と照らし合わせることが、目標を現場の行動へつなぐ出発点になります。