▼ この記事の内容
業績改善の具体策は、施策を増やす前に、売上未達を商談数・受注率・単価などの確認可能な指標へ分けることから始めます。各指標に担当、確認日、判断材料を対応させると、次に試す内容を会議で選べます。
売上が未達のとき、値引き、広告、営業研修を同時に検討すると、どの判断を先に確かめるかが曖昧になります。まず結果と途中経過を分け、営業プロセスのどこで確認するかを決めることが出発点です。
この記事では、指標分解、優先順位付け、小規模な実行、見直しまでの手順を扱います。
業績改善で最初に分解すべき指標
営業の業績改善では、売上だけを追うのではなく、売上を構成する商談数、受注率、単価を分けて確認します。日本政策金融公庫の経営情報No.396「KPI設定の手順」でも、達成したい業績目標を分解し、改善手段を考えてKPIを設定する手順が説明されています。
資料に示された手順は、個別の営業組織で成果を実証するものではありません。自社では、収益構造、担当者の権限、記録できるデータを確認して、分け方を決めます。営業の悩みを組織で解決するにはも、あわせてご覧ください。
参考:経営情報No.396「KPI設定の手順」|日本政策金融公庫
結果指標と途中指標を同じ表で確認する
結果指標は売上や粗利、途中指標は初回商談数、提案数、次回設定率、値引き率のように分けます。同じ表に置くと、結果の変化を見たときに、どの過程を先に確認するかを選べます。
| 確認する結果 | 途中で見る指標 | 最初に確認する事実 |
|---|---|---|
| 売上 | 商談数・受注率・単価 | どの要素が前回と異なるか |
| 粗利 | 値引き率・案件別原価 | 条件変更や追加対応の有無 |
| 営業の進行 | 提案数・次回設定率 | 停滞した商談フェーズ |
数字の変化には、季節要因、価格改定、担当変更なども影響します。一つの数字だけから原因を決めず、同じ期間の商談記録や案件条件も併せて確認します。
次は、分けた指標を商談のどの場面で確認するかを整理します。
売上未達の要因を営業プロセスに落とし込む方法
本記事では、売上や収益性に関わる指標を、目標値、実績値、増減傾向、取組内容に分けて記録する方法を編集提案として示します。営業会議では、各項目を商談の事実と対応させ、次に確認する事実を残します。
営業会議で使う場合は、各項目を商談の事実と対応させ、推測だけで失注理由を埋めないことが実施条件になります。
商談数・受注率・単価を分けて確認する
商談数が不足している場合は、初回接点の数と対象顧客の条件を確認します。受注率が低い場合は、提案前に確認した課題、決裁者の関与、提案後に止まった理由を案件ごとに見ます。
単価が下がっている場合は、値引きの条件、提案範囲、契約期間を分けます。商談フェーズごとに何を確認するかを整理したい場合は、関連する解説も参照できます。
確認先を分けた後は、どの指標から着手するかを決めます。
営業AI・営業DX 営業kpiとは?意味と実務での使い方
改善レバーの優先順位を決める基準
改善レバーは、影響がありそうかだけで選びません。変更に必要な作業、担当者が実行できるか、確認日に事実を得られるかを並べ、一つを選びます。
たとえば提案後の停滞を調べるなら、提案資料を全面改訂する前に、停止した案件の決裁条件と次回約束の有無を確認します。記録がない場合は、記録方法を整えること自体を最初の対象にします。
一度に変える条件を一つに絞る
同じ期間に対象顧客、提案資料、値引き基準を変えると、後でどの変更を見直すかを判断できません。最初の実行では、変える条件を一つにし、他の条件は記録しておきます。
優先順位を会議で扱うときは、影響の見込みを確定値として扱いません。担当、期限、確認できる事実がそろうものから始めると、次回に継続・修正・停止を判断できます。
会議で指標を確認し、次の行動を決める順番を整理したい場合は、確認から見直しまでの4段階の進め方も参照できます。
次は、選んだ一つの条件を記録して確認する進め方を示します。
営業AI・営業DX メトリクスマネジメントの手法と実践4ステップ|営業組織を数値で動かす
選んだ改善策を小さく実行して検証する進め方
実行前に、対象指標、打ち手、担当、確認日、判断材料を一行で残します。本記事では、この記録を改善会議で使うための編集提案として示します。
対象は、全社ではなく、ひとつの営業チームや商談フェーズに絞ります。確認日までに得られる商談記録がなければ、結果の良し悪しより先に、記録が不足した理由を確認します。
改善レバーの記録ひな型を会議で使う
ひな型には、推測した成果ではなく、会議で確認する事実を記入します。次回の会議では、数値の変化だけでなく、予定した行動が実施されたかと前提が変わったかを確認します。
| 対象指標 | 今回の打ち手 | 担当 | 確認日 | 判断材料 |
|---|---|---|---|---|
| 提案後の次回設定率 | 提案時に決裁時期を確認する | 営業マネージャー | 次回の週次会議 | 対象案件の商談記録と次回予定 |
| 値引き率 | 値引き理由を案件ごとに記録する | 価格承認者 | 月次レビュー | 値引き申請と案件別粗利 |
この表は各社の営業プロセス、権限、会議周期に合わせて調整します。表を使ったことから、売上、商談数、受注率の変化を断定することはできません。
次は、記録した事実を使って継続、修正、停止を見直すタイミングを確認します。
業績改善の指標と施策を見直すタイミング
見直しは、設定した確認日に、対象案件の記録と指標を一緒に見て行います。数字が変化していても、市場、担当変更、価格条件など別の要因が重なっている場合は、単一の施策の結果とは扱いません。
継続する場合は、同じ条件で次の確認日を置きます。修正する場合は、対象、打ち手、判断材料のどれを変えるかを一つ選び、以前の記録を残します。
予定どおり進まないときは前提を確認する
予定どおりに記録が集まらないときは、担当が不明だったのか、確認項目が多すぎたのか、商談の条件が変わったのかを分けます。未達を担当者の努力だけに帰属させず、次回の記録方法を修正します。
停止を決める場合も、施策名だけを消さず、確認できた事実と確認できなかった事実を記録します。その記録があれば、別の時期や対象で再検討するときに前提を説明できます。
最後に、ここまでの判断順をまとめます。
まとめ
業績改善の具体策は、売上未達を商談数、受注率、単価などへ分け、確認する営業プロセスを決めるところから始めます。影響の見込みだけでなく、担当、確認日、判断材料がそろう一つのレバーを選んでください。
実行後は、記録した事実を使い、継続・修正・停止を判断します。数字の変化を単一の施策へ直結させず、外部要因や前提の変化も確認しながら、次の会議で扱う対象を更新します。