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営業戦略・KPI設計

法人営業で売上を上げる方法|KPI分解で優先施策を決める

▼ この記事の内容

法人営業で売上を上げるには、施策を増やす前に売上を5つのKPIへ分解し、詰まりのあるレバーから改善します。FAZOM法人営業5レバー診断フレームで優先順位を決め、商談レビューと週次運用まで接続すると、チームで再現しやすくなります。

弊社が支援したBtoB専門商材の企業では、次回化率と失注理由を見直した後、チーム平均売上200%を記録しました。別の建材商社では、新規アポが月3件から月9件へ増えています。

一方で、同じように施策を増やしても、売上が伸びない法人営業組織は少なくありません。営業会議で未達理由だけを確認していると、リード数、商談化率、受注率のどこが詰まっているかが見えなくなります。

この記事では、法人営業の売上を5つのKPIに分解し、最初に改善すべきボトルネックを決める考え方を整理します。施策一覧を増やすのではなく、営業会議で週次の改善ループを設計できるはずです。


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法人営業で売上を上げる方法は、施策を増やす前に売上を5つのKPIへ分解し、最も低下している数字から改善することです。リード数、商談化率、受注率、平均単価、継続率を分けると、営業会議で最初に見るべき論点が決まります。

Salesforceの営業KPI解説では、売上目標の達成に向けて中間指標を設計し、商談数や受注率などを管理する考え方が整理されています。法人営業でも、売上だけを見て施策を選ぶと、改善すべき工程と打ち手がずれます。

弊社が200社超の営業組織を支援してきた中でも、売上が大きく崩れる前に次回化率や失注理由の変化を見ていた企業ほど、改善の着手が早くなりました。今月の売上だけを見る会議では、商談のどこを変えるべきかまで決まりません。

営業マネージャーは、まず自社の数字を5つに分け、低下幅が大きいKPIを1つ選びます。そのうえで、新規開拓、商談レビュー、提案範囲の見直し、既存顧客への追加提案を順番に検討すると、法人営業の売上改善を実務に落とし込めます。

参考:営業のKPIとは?KGIとの違いや項目例一覧、立て方を詳しく解説|Salesforce

法人営業の売上は5つに分解する

法人営業の売上は、リード数・商談化率・受注率・平均単価・継続率の5つに分解して判断します。施策を先に増やすと、どの数字を改善するための打ち手なのかが曖昧になります。

売上を上げる方法は施策より分解が先

法人営業で売上を上げる方法は、売上を5つのKPIに分解し、最も悪化しているレバーから改善することです。施策選びは、その後に行います。最初に見る数字を決めると、改善後の検証も明確になります。

売上は結果指標なので、売上だけを見ても原因は特定できません。営業マネージャーは、案件が足りないのか、商談に進まないのか、受注で止まるのかを分けて確認します。

よくあるケースとして、営業会議で新規リスト追加と提案書改善が同時に議題になります。商談化率が低い企業では、リードの量より初回接点の条件整理を優先します。

リード数・商談化率・受注率で見る

リード数・商談化率・受注率は、法人営業の新規売上を決める前半レバーです。案件の入口から受注までを分けると、営業活動のどこを直すべきかが明確になります。

本記事では、この見方を「FAZOM法人営業5レバー診断フレーム」と呼びます。前半3レバーは、見込み客の量、商談への移行、受注への変換を切り分ける診断軸です。

レバー 見る数字 詰まりの例 最初に見る打ち手
リード数 有効リード件数 対象企業が足りない ターゲット条件の再定義
商談化率 商談設定率 接点はあるが面談に進まない 訴求文と初回質問の見直し
受注率 提案後の受注割合 商談後に検討で止まる 課題確認と決裁者確認の標準化

表の要点は、同じ売上不足でも直す場所が異なる点です。BtoB営業10名規模のチームなら、週次会議でこの3つを並べるだけでも、施策の優先順位をそろえられます。

参考:Understand the sales process|Microsoft Learn

平均単価・継続率まで含めて判断する

法人営業では、平均単価と継続率まで含めて売上を判断します。新規受注が増えても、単価が下がるか既存顧客が離れる場合、売上改善は安定しません。

平均単価は、提案範囲と決裁者の関与で変わります。高単価商材では、現場担当者だけに価値を伝えるより、経営課題や部門目標との接続を確認するほうが有効です。

継続率は、受注後の成果実感と追加提案の余地を見ます。単発商材では重みが下がりますが、SaaSや継続契約型の法人営業では、既存顧客の離脱が新規獲得の成果を相殺します。

営業戦略・KPI設計 BtoB売上向上の施策と順序|200社超の逆転事例から学ぶ進め方

まず改善すべきボトルネックを決める

法人営業の売上改善は、新規開拓、成約率改善、単価改善を同時に進めるほど判断が遅れます。最初に数字の詰まりを決めると、営業会議で扱う論点と次の行動がそろいます。

新規開拓を増やす前に受注率を見る

商談数が足りている法人営業では、新規開拓を増やす前に受注率を確認します。受注率が下がったままリードを増やすと、同じ失注理由の商談が増えます。改善対象は提案品質です。

【200社超の支援現場から】

弊社の支援先では、社長が次回化率と失注理由を見ていた一方で、部長は今月の売上を見ていました。会議で見る数字がずれると、施策を増やしても改善対象がそろいませんでした。

BtoB専門商材の支援先では、売上が大きく崩れる前に次回化率の低下が先に出ていました。新規数だけを増やすより、提案後に検討で止まる理由を先に分類するほうが有効です。

施策優先度を5レバーで判定する

法人営業の施策優先度は、リード数、商談化率、受注率、平均単価、継続率の5レバーで判定します。最も悪化している数字に施策を合わせると、打ち手の順番を説明できます。

判定では、まず前月比と部門平均との差を見ます。複数の数字が悪い場合は、リード数、商談化率、受注率の順に上流から確認し、単価と継続率は商材特性に応じて重みを変えます。

悪化しているレバー 最初に確認すること 優先施策の方向
リード数 ターゲット条件と接触経路 見込み顧客の条件を見直します
商談化率 初回接点と商談化条件 問い合わせ後の対応を整えます
受注率 失注理由と決裁者接点 商談レビューを標準化します
平均単価 提案範囲と同席者 提案テーマを広げます
継続率 更新前接点と追加提案 既存顧客の接点を増やします

表の要点は、同じ売上不足でも最初に直す場所が異なる点です。自社の数字をこの5レバーに当てはめると、営業改善の着手点と会議で扱う順番を具体的に整理できます。迷いが減ります。

営業改善の着手点を整理したい方は、営業組織診断チェックリストをご覧いただけます。


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営業会議で最初に聞く質問例

営業会議の最初の質問は、誰が未達なのかではなく、どの数字が前月から悪化したのかを聞きます。問いを数字の位置に置くと、反省ではなく改善対象と次の確認項目をそろえられます。

  1. 今月、前月より下がったレバーはどれですか。
  2. その数字は部門平均より何ポイント低いですか。
  3. 失注理由は価格、時期、決裁者不在のどれに寄っていますか。
  4. 次回商談で変える質問や提案順序は何ですか。

質問は、営業担当者が会議後に次の行動へ移せる粒度にします。受注率が低い場合は、失注理由の分類、決裁者同席の有無、次回提案の修正点まで具体的に聞きます。議事録にも残します。

売上未達だけを確認すると、メンバーは活動量の報告に寄ります。最初の質問を5レバーに戻すと、営業マネージャーは個別案件の追及より改善順序と次回商談の焦点を扱えます。

避ける質問例は個人責任に寄せる問い

避けるべき質問は、未達の原因を個人責任だけに寄せる問いです。努力不足を先に聞くと、リード数、商談化率、受注率のどこを直すべきかが営業会議で見えなくなります。改善も遅れます。

なぜ売れなかったのですか、と聞くより、受注率が下がった案件では決裁者同席と失注理由のどちらに偏りがありますか、と聞きます。問いの対象を人から数字へ移すと、会議の発言が改善案に変わります。

明確な怠慢や約束違反がある場合は、個別に扱う必要があります。それ以外の通常会議では、個人責任の問いを後ろに置き、次のセクションで扱う低下箇所別の打ち手へ進むのが有効です。

ボトルネック別に打ち手を選ぶ

法人営業の売上施策は、リード不足、商談化率低下、受注率低下、単価停滞、既存深耕不足のどこに効くかで選びます。施策名を先に並べず、低下している数字と営業会議で変える行動を対応させます。

初期対応は、次の表で整理します。

低下箇所 営業会議で出る症状 優先する打ち手 確認する問い
リード不足 有効商談の母数が足りない 対象企業条件と商談化条件を見直します 商談に進む企業条件は明確ですか
商談化率低下 問い合わせ後に商談へ進まない 初回接点の文面と架電条件を整えます 商談化しない理由を分類していますか
受注率低下 提案後に検討で止まる 商談レビューを標準化します 決裁者、課題、次回行動を確認していますか
単価停滞 小口案件が増える 提案範囲と対象部門を広げます 追加で扱える課題を聞けていますか
既存深耕不足 更新後の追加提案が少ない 継続確認と追加提案の場を設けます 成果確認の予定が商談後に残っていますか

この表は施策の網羅表ではなく、営業マネージャーが今週の会議で扱う論点を絞るための判断表です。

リード不足なら量より商談化条件を整える

リード不足に見える場合でも、最初に増やすべきものは接触数とは限りません。有効商談へ進む企業条件が曖昧なら、リード量を増やす前に商談化条件を先に整えるのが有効です。

法人営業では、資料請求数や名刺数が増えても、企業規模、課題、導入時期が合わなければ商談化率は上がりません。営業会議では、有効リードの定義を業種、従業員規模、決裁者接点、検討時期の四項目でそろえます。

小規模な営業組織なら、展示会後の名刺を一括で追うより、決裁者接点と検討時期がある企業を先に扱います。対象条件を分けると、営業担当者が初回接点で確認する情報もそろいます。

売上を伸ばす仕組みを整える手順も参考になります。

営業戦略・KPI設計 売上を伸ばす仕組みの作り方|組織で再現する売上拡大の5ステップ

受注率が低いなら商談レビューを標準化する

受注率が低い法人営業では、商談レビューの観点を固定することが最初の打ち手です。確認項目をそろえると、失注理由を感想ではなく次回商談で変える具体行動へ変換します。

本記事では、顧客課題、意思決定者、次回アクション、失注理由で商談を見る方法を「FAZOM商談レビュー四観点チェックリスト」と呼びます。高単価商材では、確認観点が曖昧なまま提案すると、価格比較や検討保留で止まります。

  • 顧客課題: 相手が解決したい業務課題を一文で言えますか
  • 意思決定者: 決裁に関わる人と判断基準を確認していますか
  • 次回アクション: 次回日時、同席者、宿題が残っていますか
  • 失注理由: 価格、時期、競合、課題不一致を分けていますか

弊社が200社超の営業組織を支援してきた中で、受注率が改善した組織に共通する変化は、会議の論点が売上結果から商談内容に移った点です。誰が売れないかより、どの確認観点が不足していたかを先に見る運用が、改善の起点になります。

客単価を上げるなら提案範囲を見直す

客単価を上げる施策は、値上げより先に提案範囲を見直すことから始めます。顧客の一部門だけを見ている場合、関連部門や運用課題まで確認し、扱う課題の範囲を先に広げます。

単価停滞の原因は、価格表だけでは判断できません。営業が最初の相談範囲だけで提案を終えると、顧客の本社部門、現場部門、管理部門にまたがる課題を見落とし、提案金額も小さくなります。

ある営業チームでは、初回ヒアリングで「今回の対象部門以外で同じ課題が出ている部門はありますか」と聞く形に変えました。価格改定が難しい場合でも、提案範囲を広げると平均単価の改善余地を検討できます。

既存顧客は継続・追加提案で伸ばす

既存顧客から売上を伸ばすには、継続率と追加提案を分けて管理します。更新を守る活動と、利用後に新しい課題を聞く活動を分けると、既存深耕の施策が会議で明確になります。

継続率だけを見ると、契約更新の確認が中心になります。追加提案まで見る場合は、導入後の成果確認、利用部門の変化、次に困っている業務課題を商談記録に残し、四半期ごとに確認します。

ある支援先では、社長だけが改革を推進していた段階から、最初の成果が見えた時点で現場の空気が変わりました。「これはやったほうがいい」という言葉が慎重派から出た後、運用負荷の議論は自然に消えています。低下箇所別の打ち手は、次のセクションで扱う週次運用に落として初めて続きます。

チームで売上改善を定着させる

売上改善を定着させるには、週次で見るKPIを絞り、商談レビューから次回アクションまで接続します。数字確認だけで終えると、会議の結論が現場行動に移りません。

週次で見るKPIを3つに絞る

週次会議で見るKPIは、商談化率、受注率、次回アクション設定率の3つに絞ります。売上結果だけを見る会議では、翌週に変える行動と担当者が決まらず、改善対象も残りません。

月次商談が少ない企業では、週次では金額よりも行動の先行指標を見ます。仮に50名以下の営業組織なら、次回アクション設定率で案件停滞を早く見つけ、支援対象を決めます。

見るKPIを3つに絞る理由は、会議後の行動を決めるためです。を確認すると、売上結果と先行指標をどう分けるか会議資料にも整理できます。

商談レビューを感想から改善指示に変える

商談レビューは、感想ではなく次回の改善指示に変えます。よかった点と反省点だけでは、担当者は次の商談で変える質問や確認順序を決められず、行動が変わらず、次回準備も進みません。

週次レビュー導入前は、失注理由が価格やタイミングで止まりがちです。導入後は、次回化率、次回アクション設定率、失注理由分類を同じ表で見て、改善対象を1つに絞ります。

ある支援先では、レビューの最後に「次回商談で最初に聞く質問」を1つ決める運用を入れた後、会議後に何を練習すればよいかが明確になりました。指摘で終わらず、次の商談で使う言葉まで決めることが定着の分かれ目です。

  1. 商談録音またはメモから顧客課題を確認します。
  2. 意思決定者と次回アクションの有無を確認します。
  3. 次回商談で変える質問を1つ決めます。

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次回商談の練習テーマまで落とし込む

改善は、次回商談の練習テーマまで落とし込んで初めて定着します。レビューで指摘した内容を練習しないまま本番に戻すと、同じ失注理由が翌週も残り、受注率も変わりません。

若手営業なら、決裁者確認の聞き方や予算確認の順番を練習テーマにします。マネージャーは、商談前に1つだけ確認し、商談後に同じテーマで振り返り、確認観点を記録します。

売上改善を定着させるには、練習、商談、振り返り、次回改善を同じ流れで扱います。この接続がない組織では、改善が単発になり、次のセクションで扱う失敗原因が起きます。

売上が上がらない原因を潰す

売上が上がらない原因は、施策不足だけではありません。数字の見方、商談レビュー、次回改善が分断されると、打ち手を増やしても成果に接続しません。

施策を増やしても伸びない組織の共通点

施策を増やしても伸びない組織は、改善の責任範囲が曖昧です。新規開拓、研修、資料修正を同時に進めると、どの行動が数字を変えたか確認できません。

【専門家の見解】

打ち手が多いほど、営業現場は動いているように見えます。しかし、KPIと次回行動がつながらない施策は、会議資料を増やすだけで商談内容を変えません。

弊社が支援したBtoB専門商材の企業では、改革を進めようとしていたのは当初、社長だけでした。最初の成果が見える前は、現場にとって運用負荷のほうが先に見え、改善活動が止まりやすくなります。

改善が次回に活きない状態を断ち切る

改善が次回に活きない状態は、レビューと商談準備が分かれていると起きます。失注を振り返っても、次回の質問や提案順序に変換しなければ行動は変わりません。

弊社が支援した建材商社では、新規アポが月3件から月9件へ増えた一方で、改革への反発は内容以外の要因にも左右されました。営業改善では、数字の変化だけでなく、誰が会議で説明し、誰が現場へ伝えるかまで決めます。

営業マネージャーは、レビューの結論を次回商談前の準備項目に置き換えます。決裁者確認、課題合意、提案範囲のうち、次回に変える行動を1つだけ残します。

営業戦略・KPI設計 売上の再現性を高める5ステップ|属人化しない営業を作る仕組み

営業改善プログラムを検討すべき条件

営業改善プログラムを検討すべき条件は、商談レビューが属人化し、改善が次回商談に残らない状態が続くことです。自社運用で改善が続くなら、外部支援は急がなくてよいです。

仮に改善が半年止まると、未達会議のたびに施策が増え、担当者は何を優先すべきか判断しにくくなります。マネージャーも、資料作成と進捗確認に時間を取られ、商談レビューの質を上げる時間を失います。

検討条件は、若手の立ち上がり遅延、レビュー基準のばらつき、失注理由の未活用が同時に起きていることです。単発研修ではなく、実行と定着まで伴走する設計が必要になります。

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よくある質問

法人営業で売上を上げるにはまず何から始めるべきですか?

まず売上をリード数・商談化率・受注率・平均単価・継続率に分解し、最も悪化しているKPIを特定します。施策選びは、その数字が止まっている理由を営業会議で確認してから決めます。

新規顧客を増やすのと成約率改善はどちらが先ですか?

商談数が十分あるのに受注率が低い場合は、成約率改善を先に進めます。商談数そのものが不足している場合だけ、新規開拓やリード獲得を優先し、母数を増やす判断をします。

営業チームの売上改善が続かない原因は何ですか?

原因は施策不足より、週次のKPI確認、商談レビュー、次回アクションが分断されていることです。改善内容を次回商談の準備と練習に残し、会議で継続確認する運用が必要です。

外部リソースを活用する前に押さえたい判断基準は、営業代行で失敗する原因と防ぐ判断軸で整理しています。

チーム単位で売上改善を回すには、営業マネジメントの方法と4つの管理領域も押さえておく必要があります。

よくあるつまずきパターンは、営業マネジメントで失敗する原因で事前に把握できます。

まとめ

法人営業で売上を上げるには、新規開拓や研修を増やす前に、売上を5つのKPIへ分解することが重要です。リード数・商談化率・受注率・平均単価・継続率のどこが詰まっているかを見れば、優先施策を判断しやすくなります。

売上改善が続かない組織では、数字確認、商談レビュー、次回アクションが分断されがちです。週次会議では最も悪化しているレバーを一つに絞り、次回商談で変える行動まで決める必要があります。

施策全体の整理から見直したい場合は、BtoBの売上向上施策をKPI別に選ぶ考え方も確認できます。

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この記事を書いた人
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谷本潤哉
元電通、2016年創業。株式会社FAZOM代表取締役。自らの組織崩壊を原点に、営業プロセスを数字で再現する独自メソッド「メトリクスマネジメント」を体系化。累計200社超の営業組織を支援し、売上向上・新人の早期戦力化など成果を創出。